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ブックマーク / japan.cnet.com (371)

  • AI搭載の新「Bing」を使って実感--大勢が「ググる」から「ビグる」に乗り換える可能性

    マイクロソフトの進化した検索サービス「Bing」を試してみた。昨年末から、OpenAIが提供する「ChatGPT」が話題だ。一方のBingはCharGPTをベースにマイクロソフトが持つ技術と融合することで、使いやすい「検索サービス」に生まれ変わっている。 ひょっとすると、検索王者であるグーグルの立場を脅かすのではないか、という期待感に満ちている。最近、IT関連で熱狂するニュースがなくて飽き飽きしていたが、新しいBingはIT業界の構造がひっくり返るのではないかとワクワクが止まらない。 新しいBingはチャット形式の検索サービスだ。 これまでの検索と言えば、思いつく単語をいくつか入力し、検索で出てきた複数のサイトから、自分が知りたい情報が載っていそうなタイトルをクリックして、文を読んで答えを導き出していくというものであった。 新しいBingでもそうした検索は可能だ。さらに「チャット」という

    AI搭載の新「Bing」を使って実感--大勢が「ググる」から「ビグる」に乗り換える可能性
  • グーグル、人間の指示でロボットがコードを記述できる言語モデルを発表

    Googleは、大規模言語モデル(LLM)利用に向けた新たな取り組みを発表した。ロボットが人間の指示に基づいて自分でコードを作成できる仕組みを示すものだという。 最新の取り組みは、ロボットが人間の曖昧な指示を理解して論理的に思考し、確実に反応できるようにする、Googleの「PaLM-SayCan」モデルをベースにしている。OpenAIの「GPT-3」 LLMや、GitHubの「Copilot」のような自動コード補完関連の機能もベースになっている。 「人間から指示が与えられた時に、ロボットが自分でコードを書いて世界とやりとりできたら、どうなるだろう」とGoogleの研究者は述べている。PaLMのような最新世代の言語モデルは、複雑な論理的思考が可能で、膨大なコードによって訓練されてきたという。「自然言語で指示を与えられると、最新の言語モデルは、汎用コードだけでなく、われわれが発見したように、

    グーグル、人間の指示でロボットがコードを記述できる言語モデルを発表
  • アマゾンで障害、多数のウェブサイトやアプリに影響

    Amazon Web Services(AWS)で米国時間12月7日に障害が発生し、複数のウェブサイトやアプリを一部のユーザーが利用できない状態になった。AWSでは、「Disney+」「Robinhood」「Barclays」「Slack」などのサービスに処理能力やストレージを提供している。今回の障害では、ワシントンDCやニューヨーク市を含む米国東海岸の地域に障害発生の報告が集中していた。 障害に関するデータを収集するDown Detectorには、7日の米国東部時間正午前の時間帯に、AWSを利用するサイトの障害報告が1万1000件以上まで急増している様子が示されている。 システムアクティビティーをモニタリングするためのAWSのステータスページには、同社のバージニアにある施設で発生した問題がUS-EAST-1リージョンに影響を与えていると記載されている。その問題は、企業がウェブサイトやアプ

    アマゾンで障害、多数のウェブサイトやアプリに影響
  • カルビーのポテチを売上1.3倍にしたAIの正体--プラグの「パッケージデザインAI」の実力

    カルビー、ネスレ日、森永乳業など、日を代表する品メーカー各社が導入しはじめているAIツールがある。マーケティングリサーチとパッケージデザインを展開するプラグが2年前にリリースした「パッケージデザインAI」だ。 590万人の学習データをもとに、AIが商品のパッケージデザインをたった10秒で評価する。商品開発の期間短縮を図れるほか、 “デザイン改良のヒントを得られる”点も好評だ。料金プランは2つ。1画像あたり1万5000円の単発利用と、1カ月70万円(1年契約なら50万円)の使い放題サブスク型から選べる。ちなみに無料お試しプランは、5月31日よりすべてのサービスが10画像だけなら誰でも利用できるとのこと。 カルビーでは、「とうもりこ」「えだまりこ」に続いて、同社の“最堅”ポテトチップス「クランチポテト」のリニューアルでもパッケージデザインAIを活用したことを2020年9月に発表していたが

    カルビーのポテチを売上1.3倍にしたAIの正体--プラグの「パッケージデザインAI」の実力
  • バイデン次期政権、オープンソース開発者のリコードン氏を技術ディレクターに

    Joe Biden次期大統領の政権移行チームは、「OpenID」や「OAuth」の提唱者の1人であるDavid Recordon氏をホワイトハウスのテクノロジー担当ディレクターに指名したことを発表した。Recordon氏は、直近ではFacebookの最高経営責任者(CEO)Mark Zuckerberg氏とPriscilla Chan氏が設立した慈善団体「Chan Zuckerberg Initiative」のインフラストラクチャーおよびセキュリティ担当バイスプレジデントを務めている。 それ以前には、Facebookのエンジニアディレクターを務めた経歴を持つ。同社のオープンソースイニシアチブやプロジェクトの指揮を執っていた。これには、Facebookが自社の開発作業で使用していたコードレビューなどが可能なウェブアプリスイート「Phabricator」も含まれている。さらに、オープンソース

    バイデン次期政権、オープンソース開発者のリコードン氏を技術ディレクターに
  • 日本など7カ国、暗号化された通信へのバックドアをIT企業に要請

    機密情報を共有する5カ国協定、いわゆる「ファイブアイズ」の参加国(米国、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド)が、日およびインドの政府代表と連名で声明を発表した。テクノロジー企業に向けて、エンドツーエンドの暗号化された通信に法執行機関がアクセスすることを可能にする解決策の開発を要請している。 この声明は、暗号にバックドアを設けることをテクノロジー企業に同意させようとする、ファイブアイズの最新の取り組みだ。 各国の政府関係者はこれまでと同様、テクノロジー企業が製品にエンドツーエンド暗号化(E2EE)を組み込むことで犯罪捜査が困難になったと主張している。 7カ国の政府代表は、現在の主要なテクノロジープラットフォームでサポートされているE2EEの仕組みのために、法執行機関が犯罪組織を捜査できないばかりか、テクノロジープラットフォーム各社も、一般市民を守るためのサービス利用規約を守らせ

    日本など7カ国、暗号化された通信へのバックドアをIT企業に要請
    yamanetoshi
    yamanetoshi 2020/10/14
    これ、インターネットの思想てきにはダウトだと思うの
  • 「Gmail」が刷新、コラボレーションのハブに--Slackやマイクロソフトに対抗

    Googleは米国時間7月15日、「Gmail」の大幅刷新を発表した。電子メールサービスの範囲を超えて、プロジェクトを計画したり同僚とチャットしたりするためのハブへと同アプリを拡大することを目指す。この刷新により、Gmailは、 SlackMicrosoftなどの競合企業が提供する他の生産性アプリと、より直接的に競合することになる。Microsoftはコラボレーションツール「Teams」を提供している。 その意図は、「G Suite」におけるビデオ通話、チャット、電子メール、タスクなどの機能を1カ所に統合することにより、人々がどこにいても業務を円滑に進められるようにすることだ。「Android」および「iOS」向けの新しいアプリでは、画面の最下部に「Mail」「Chat」「Rooms」、ビデオ通話用の「Meet」という4つのタブが表示される。

    「Gmail」が刷新、コラボレーションのハブに--Slackやマイクロソフトに対抗
  • エストニアから「スタートアップ」が次々と生まれる理由--現地の日本人がエコシステムを解説

    世界有数のIT企業や優秀なIT人材が集まる米国シリコンバレー。一方で、欧州のシリコンバレーを目指している小国が東欧にある。それがエストニアである。同国はいち早く電子的な行政システムを取り入れ、“電子行政”のブランディングに成功し、日では「電子国家」と呼ばれている。 エストニアは、人口約130万人の小国ながら、これまでに約988のスタートアップ企業がデータベースに登録されている。つまり、スタートアップを多く生んでいる国という側面があるのだ。同国を代表するIT企業であるSkypeをはじめに、オンラインカジノのPlaytech海外送金のTransferWiseに続き、ライドシェアのBoltと、これまでにユニコーン企業を計4社も輩出している。 なぜ、エストニアではスタートアップがこれほどまでに盛り上がっているのだろうか?その背景には国内外でのIT人材確保や教育、またインキュベーションデザインが

    エストニアから「スタートアップ」が次々と生まれる理由--現地の日本人がエコシステムを解説
  • ソフトバンク、5Gサービスを3月27日に開始--2年間は4Gプランと同価格

    ソフトバンクは3月5日、次世代モバイルネットワークである5Gの商用サービス「SoftBank 5G」を3月27日に開始すると発表した。NTTドコモ、KDDI、楽天に先駆けて5Gのサービス詳細を披露することになる。 4Gプランに+1000円で5G対応に(2年無料) 3月27日以降、契約している対象プランに、「5G基料」(月額使用料1000円)を加えることで、SoftBank 5Gのネットワークが利用可能。また、5G基料が2年間無料になる「5G無料キャンペーン」を8月31日まで実施。4G料金と同じ価格で5Gが利用できるという。ソフトバンク代表取締役副社長兼COOの榛葉淳氏は、「料金プランは、全国のみなさんが享受できるべきであり、5Gは段階的にエリアが広がる。そのため、5G基料金は2年間無料にする」と述べた。 5G基料が適用できるのは、「基プラン(音声)」「基プラン(データ)」に加え

    ソフトバンク、5Gサービスを3月27日に開始--2年間は4Gプランと同価格
  • グーグル、「Python」など学べるオンライン講座--IT業界でのキャリア向上支援

    テクノロジー業界が米国の労働者の雇用状況を変え続けている中、Googleは労働者がこの業界で職を得られるよう支援しようとしている。同社は米国時間1月16日、プログラミング言語「Python」などを学べる新しい講座を発表した。Pythonは多くの企業が求めているスキルだ。 GoogleのSundar Pichai最高経営責任者(CEO)は2017年に「Grow With Google」を発表した。 提供:Andrew Federman このプロフェッショナル認定プログラム「Google IT Automation With Python Professional Certificate」は、オンライン教育サービス「Coursera」で提供されている。PythonやGitITオートメーションを学ぶ初心者レベルの6講座のプログラムで、最後にタスクの自動化などに取り組むプロジェクトがある。 また

    グーグル、「Python」など学べるオンライン講座--IT業界でのキャリア向上支援
  • ロシア、インターネットからの自国切り離し実験に成功

    ロシア政府は現地時間12月23日、同国を世界のインターネットから切り離すための一連の試験に成功し、試験を完了したと発表した。 この試験は先週始まり、数日間かけて実施された。ロシアの政府機関、同国のインターネットサービスプロバイダー、そして同国のインターネット企業が、これに参加した。 その目的は、同国の国内インターネットインフラ(ロシア国内では「RuNet」として知られている)が、グローバルなDNSシステムや外部インターネットにアクセスすることなく機能できるかを確認することだった。 インターネットトラフィックは国内で再ルーティングされた。これにより、ロシアのRuNetは、実質的に世界最大のイントラネットとなる。 ロシア政府は、この試験の技術的詳細や具体的な構成については何も明らかにしなかった。ただ、他国からの悪意あるサイバー攻撃をシミュレーションするシナリオなど、複数の切断シナリオを試験した

    ロシア、インターネットからの自国切り離し実験に成功
  • Dropboxとプロジェクト管理ツールのTrelloが連携--順次適用を開始

    Dropbox Japanは11月14日、Atlassianのプロジェクト管理ツール「Trello」との連携を発表。順次適用され、すべてのDropboxプランで利用できるという。 DropboxはAtlassianの製品をDropboxと統合するため、6月にパートナーシップを発表。今回の連携はその成果のひとつとしている。Trelloは、チームでの効果的な共同作業に欠かせない柔軟性をもたらすツールとして評価されており、TrelloとDropboxが連携されることで、プロジェクト管理とコンテンツへのアクセスが1カ所に集約。コンテンツで作業しながらプロジェクトのタスクをこなすことが可能になりるとうたう。 まず、コンテンツへのリンクをコピーして貼り付ける代わりに、Dropboxの新しいデスクトップアプリならびに、dropbox.comから直接コンテンツをTrelloに送ることができる。Dropbo

    Dropboxとプロジェクト管理ツールのTrelloが連携--順次適用を開始
  • PC-8001のミニチュア版「PasocomMini PC-8001」でなつかしのN-BASICを使ってみた

    NEC初の格的PCである「PC-8001」の登場から40周年を迎え、NECパーソナルコンピュータが記念モデルとPC-8001のミニチュア版「PasocomMini PC-8001」を作った。どちらかというと「平安京エイリアン」をはじめ内蔵ゲームのことが取り上げられているが、初期のころからPCをいじっていた層からすればN-BASICが動くほうがトピックだ。 細部まで再現されたミニチュア版 ミニチュア版のPasocomMini PC-8001は、ハル研究所が開発、筐体部分はプラモデルメーカーの青島文化教材社が製造する。再現度も高く、大きさを比較できるものがない写真だと実物と区別がつかないかもしれない。 少しだけ残念なのは「NEC」とロゴのある部分が黒で埋められているところ。なかなか難しいと思うが、40周年記念のPC「LAVIE Pro Mobile PM750/NAA」に旧NECロゴが配置で

    PC-8001のミニチュア版「PasocomMini PC-8001」でなつかしのN-BASICを使ってみた
  • 「Android Q」、アプリの位置情報アクセスポリシーを見直しへ

    スマートフォンユーザーのほとんどが、以下のような体験をしているはずだ。アプリからユーザーの位置情報を要求するポップアップが表示されるが、なぜ必要なのかまったくわからない。おそらくアプリ側に正当な理由があるのだろうと推測し、不安であるが「許可」をクリックする。あるいは、「拒否」をクリックして、このアプリが今後、きちんと機能を果たしてくれるのかと不安になる、といった具合だ。 そこでGoogleでは、アプリの開発者に対し、求める位置情報を必要なものだけに限り、なおかつユーザーにわかりやすい形で尋ねるよう求めることにした。Googleは米国時間5月8日、年次開発者会議「Google I/O」で行った2つのプレゼンテーションのそれぞれで、位置情報の要求に加えられる変更について説明した。 「ユーザーが目的を理解し、許可することが理にかなっていると考えた場合は、アプリに許可を与える可能性が高くなる」と、

    「Android Q」、アプリの位置情報アクセスポリシーを見直しへ
  • Facebookが「WhatsApp」「Instagram」「Messenger」の統合を検討との報道--懸念の声も

    Facebookは、「WhatsApp」「Messenger」「Instagram」のユーザーが、アプリを切り替えることなく相互にメッセージを送信できるようにしようと計画しているようだ。 3つのスタンドアロンアプリはこれまで通り個別に提供されるが、1つのメッセージングプラットフォームまたはプロトコルの下に統合されるという。この変更によって、Facebookのいずれかのチャットシステムから別のチャットシステムへとメッセージを送信できるようになる。例えば、WhatsAppを離れることなく、Messengerしか利用していない友人に連絡できる。 Facebookは、詳細についてはまだ検討中としたが、各アプリにエンドツーエンドの暗号化が適用され、会話の参加者のみが送信されたメッセージを見ることができるようにすると述べたという。The New York Times(NYT)は、このプロジェクトに取り

    Facebookが「WhatsApp」「Instagram」「Messenger」の統合を検討との報道--懸念の声も
  • モジラがAndroid向け新ブラウザ「Fenix」を開発中--詳細が徐々に明らかに

    Mozillaが「Android」向けの新しいブラウザを開発中だ。この新ブラウザは既存のAndroid版Firefoxモバイルブラウザに取って代わるものと考えられている。 このAndroid向け新ブラウザはより若いユーザーを対象としているらしく、Mozillaの開発者らはGitHubの説明文で「『Fenix』は親たちのAndroidブラウザではない」と述べている。 MozillaのコントリビューターであるSoren Hentzschel氏とITニュースブログのGhacksが発見したFenixのモックアップを見ると、Fenixの開発者らはAndroid版Firefoxブラウザを刷新しており、現在はURLバーとホームボタンをユーザーインターフェースの下部に配置するアイデアを試しているようだ。 Android版Firefoxを置き換えるかもしれないFenixのニュースは、2018年半ばに報じられ

    モジラがAndroid向け新ブラウザ「Fenix」を開発中--詳細が徐々に明らかに
  • PayPay利用で20%還元する「100億円あげちゃうキャンペーン」発表--40回に1回は全額還元に

    ソフトバンクとヤフーの共同出資会社であるPayPayは11月22日、全国のファミリーマート約1万7000店でモバイル決済サービス「PayPay」が12月4日から導入されるのにあわせ、PayPayでの支払額の一部または全額を還元する「100億円あげちゃうキャンペーン」を、12月4日から2019年3月31日まで実施する。 PayPayは、ソフトバンクビジョンファンドが出資するインド最大のモバイル決済サービス「Paytm」の技術をベースにしたキャッシュレス決済サービス。あらかじめ銀行口座からチャージした電子マネー(PayPay電子マネーまたは、Yahoo!マネー)と、クレジットカードによる2種類の支払いに対応しており、店舗などの事業者が表示したQRコードをユーザーがアプリで読み取る「ユーザースキャン」方式と、ユーザーがアプリで表示したコード(バーコード、QRコード)を店舗側がレジなどで読み取る「

    PayPay利用で20%還元する「100億円あげちゃうキャンペーン」発表--40回に1回は全額還元に
  • ポケモンGOのNiantic、「ハリー・ポッター」の新作ゲームを2019年に公開へ - CNET Japan

    位置情報ゲームIngress」や「Pokemon GO」を運営するNianticは11月14日、新作ゲーム「ハリー・ポッター: 魔法同盟」を2019年に公開することを発表。同日より事前受付けを開始した。同社は約1年前の2017年11月に同作を発表していたが、それ以降は大きなアナウンスはなかった。 同作は、ハリー・ポッターの生みの親であるJ.K.ローリング氏の魔法の世界を体験できるゲームになるという。呪文を学び、街を探索しながら伝説のビーストたちと戦い、強力な敵に仲間たちと立ち向かう内容になるようだ。ワーナーの開発チームとともに開発している。 公式サイトでは、「魔法の形跡が突如としてマグルの世界に現れはじめています。このままでは、無関心なマグルでさえこの事態に気付く恐れがあります。この大災厄を阻止するために、魔法使いの皆さんの協力が必要です。阻止できなければ、『例のあの人』以来の苦難の時代

    ポケモンGOのNiantic、「ハリー・ポッター」の新作ゲームを2019年に公開へ - CNET Japan
  • 「プレイステーションクラシック」内蔵ソフト20本が発表--11月3日から一般予約 - CNET Japan

    ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)は、12月3日に数量限定で発売予定の「プレイステーションクラシック」について、国内向けの内蔵ソフト全20を発表。それにあわせて、一般予約を11月3日から順次開始することも発表した。 プレイステーション クラシックは、初期型プレイステーションの外見やボタン配置、コントローラ、外箱パッケージのデザインをほぼそのままに、体をコンパクトにして復刻したもの。 収録されるのは「アークザラッド」「アークザラッドII」「ARMORED CORE」「R4 RIDGE RACER TYPE 4」「I.Q Intelligent Qube」「GRADIUS外伝」「XI [sai]」「サガ フロンティア」「Gダライアス」「JumpingFlash! アロハ男爵ファンキー大作戦の巻」「スーパーパズルファイターIIX」「鉄拳3」「闘神伝」「バイオハザードディレク

    「プレイステーションクラシック」内蔵ソフト20本が発表--11月3日から一般予約 - CNET Japan
  • 中国政府がチャイナテレコムを通してBGPハイジャックを実行--研究者が指摘 - CNET Japan

    中国の国営電気通信企業が「欧米諸国の重要なインターネットバックボーンを乗っ取っている」と、米海軍大学とテルアビブ大学の研究者らが米国時間10月21日に公開した学術論文で報告した。 その国営電気通信企業とは、中国電信(チャイナテレコム)のことだ。チャイナテレコムは2000年代初めに同社初のPoP(Point of Presence)を設置して以来、北米のネットワーク内で存在感を発揮している。 トラフィックはBorder Gateway Protocol(BGP)を使ってASネットワーク間を移動する。これを利用したBGPハイジャックと呼ばれる攻撃は、不正なBGP経路情報を流して、自分のネットワークに向けられたものではないトラフィックを受信するというものだ。 研究者らは論文の中で、チャイナテレコムがインターネットで最も確信的なBGPハイジャッカーの1つだとしている。 研究者らの指摘によると、中国

    中国政府がチャイナテレコムを通してBGPハイジャックを実行--研究者が指摘 - CNET Japan