無知の無知 - Apeman’s diary
言いたいことが法華狼さんと大きくかぶっちゃったんですが……。 皆さんご存知のように、コメント欄やブクマに集まってくる歴史修正主義者たちは、「慰安婦」問題について基本的な知識を得るための努力なんかしたことがありません。もちろん、かつての朝日新聞の報道がどのようなものであったか、なんてことも自分で確認してみたことなどありません。で、他ならぬ自分のことなのですから、彼らも自分が「慰安婦」問題について無知であることはよく知ってるはずなんですよね。なにしろ「金だして本買ったことない」「時間かけて調べたことない」ことは彼らの記憶が証言しているわけですし。にもかかわらずわかったようなことをほざきに来るというのは一体どういう了見なんでしょう。こちらが最低限「新聞の縮刷版を調べる」という手間をかけていることはエントリ内容から明白であり、他方彼らは徒手空拳というか手持ちの材料はゼロであるわけです。なぜ彼らは自
朝日新聞デジタル：ネット選挙、リアルな一歩 ツイッター分析 参院選 - ニュース
紙面で読むツイートされた政策・選挙関連単語／候補者の発信 選挙期間中、ツイッター上で連日、最も多く話題になった政党は自民党だった。終盤の１９日以降、共産党が累計で民主党を抜いて２位になり、現実の勢いとネットが重なり合った。共産党は「原発」や「憲法」と一緒につぶやかれることが多かった。 ツイッターの利用者全体が発信した単語で見ると「原発」が約２５… 続きを読む最新トップニュースこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方）無料会員登録はこちら朝日新聞デジタルのサービスご紹介はこちら関連記事（ビリオメディア）最も多くツイートされたのは自民党7/22（ビリオメディア）６１１万、もう一つの民意 ツイッター分析7/3（声）首相、ネットでの非難は疑問6/21石原氏「謝れ」、橋下氏は拒否 維新役員会6/19（みんなどうしてる？）ネットの交流 楽しいといい
朝日新聞デジタル：民政失敗、軍介入招く ムスリム同胞団「政権参加せぬ」 エジプト政変 - ニュース
紙面で読むカイロで４日、ムルシ前大統領のポスターを掲げて解任に抗議するムスリム同胞団のメンバー＝ロイター ２年前の「アラブの春」を経て、熱狂に包まれて誕生したエジプトのムルシ政権。だが、わずか１年で軍によって倒された。民主的に選ばれた初めての文民大統領は、なぜ解任されたのか。クーデターによる事態の収拾に踏み切った軍は今後、ムルシ氏を支えたイスラム勢力とどう向き合うのか。▼１面参照 「軍… 続きを読む最新トップニュースこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方）無料会員登録はこちら朝日新聞デジタルのサービスご紹介はこちら関連記事民主化、各国注視 米「早期民政移管を」、援助の凍結を示唆 エジプト政変7/5（視点）民政移行プロセスに難点 エジプト政変 長沢栄治氏7/5暫定大統領のマンスール氏、政治経験ない裁判官 エジプト政変7/5（社説）エジプ
Investigating the Death of Photography at the ICP Triennial
Remember when painting was "dead"? This time it's photography that's been reported deceased. The digital revolution is the alleged killer, what with one billion images posted to the Internet every single day. The cause of death, appropriately enough for Daguerre's discovery, is overexposure. Photography is dead because it's all been done a million times; there's nothing new under the sun. But phot
コラム｜NHK 2013 参院選（参議院議員選挙 開票速報）「出口調査」なぜ始まったのか？
衆議院選挙の争点や注目点は 衆議院選挙が、１２月２日公示、１４日投票の日程で行われます。 選挙戦の争点や注目点を解説します。 選挙の争点は 選挙戦の最大の争点は、安倍政権の経済政策・アベノミクスの継続の是非です。 自民党は、「景気回復、この道しかない。」をスローガンに掲げ、アベノミクスを推進するとともに財政健全化目標も堅持して、経済再生と財政再建を両立させながら経済の好循環のさらなる拡大を目指すとしています。 公明党は、アベノミクスを継続し、効果が地方や家計などにも波及するようにしていくとして、家計支援を中心とした「緊急経済対策」の実施を打ち出しています。 一方、野党側では、民主党が、「アベノミクスからの転換で、厚く豊かな中間層を復活させる」として、子育て支援の拡充など「人への投資」や、農林水産業や中小企業などへの支援策を柱にした成長戦略を打ち出しています。 維新の党は、「アベノミクスでは
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