中国とロシアをつなぐ天然ガスパイプライン ウクライナ戦争で「漁夫の利」はあるのか 次世代中国 | NEC wisdom | ビジネス・テクノロジーの最先端情報メディア
ロシアのウクライナ侵攻で、ロシアとヨーロッパをつなぐ天然ガスパイプラインの存在が注目されている。バルト海経由でロシアとドイツを結ぶ新たな天然ガスパイプライン網「ノルドストリーム2」が凍結されたことは世界に衝撃を与えた。 一方、地理的にユーラシア大陸の反対側に位置する中国は、世界一の天然ガス輸入国である。ロシアの東シベリアとは天然ガスパイプラインでつながり、天然ガスの輸入量は着実に増大している。従来、ヨーロッパに送られていた天然ガスを中国が代わりに輸入し、「漁夫の利」を得るのではないかとの見方もある。 現実のところはどうなのか。中国の天然ガス確保の構図はどのような状況になっているのか。今回はそのあたりの事情を考えてみたい。 田中 信彦 氏 ブライトンヒューマン（BRH）パートナー。亜細亜大学大学院アジア・国際経営戦略研究科（MBA）講師(非常勤)。前リクルート ワークス研究所客員研究員 19
AIで進化を遂げる「知識グラフ」の未来
人名を検索すると遭遇する「あの人検索 SPYSEE」。2000年代からWEBに触れている方であれば、覚えている方も多いだろう。検索した人物と、関連性の高い人物をネットワーク図で表示する2008年にスタートしたサービスだ。当時注目されていたセマンティック・ウェブ技術を活用し、「知識グラフ（ナレッジグラフ）」のかたちで人物関係を表現した先進的な取り組みだった。本サービスは終了し、いったんは下火となったかに見えるこの知識グラフだが、いま再び注目されようとしているという。 SPYSEEの開発に関わった筑波大学准教授 岡 瑞起氏は、ウェブサイエンスや人工生命の研究で数々の成果を挙げる気鋭の研究者だ。産学連携にも積極的に取り組み、さまざまなサービスを生み出している。知識グラフには、今後どのような可能性があり得るのか。かつて大学で交流のあったNECの研究者 星野 綾子が詳しく話を聞いた。 組織の「空気」
中国のデジタル人民元は「統治のツール」？ 操作可能な匿名性が目指すものとは 次世代中国
田中 信彦 氏 ブライトンヒューマン（BRH）パートナー。亜細亜大学大学院アジア・国際経営戦略研究科（MBA）講師(非常勤)。前リクルート ワークス研究所客員研究員 1983年早稲田大学政治経済学部卒。新聞社を経て、90年代初頭から中国での人事マネジメント領域で執筆、コンサルティング活動に従事。（株）リクルート中国プロジェクト、ファーストリテイリング中国事業などに参画。上海と東京を拠点に大手企業等のコンサルタント、アドバイザーとして活躍している。近著に「スッキリ中国論 スジの日本、量の中国」（日経BP社）。 匿名性は中国当局の判断しだい 中国の法定デジタル通貨である「デジタル人民元（数字人民幣）」の動きが本格化してきた。すでに各地で実証実験が始まり、全国で数百万口座の個人・企業向け「デジタル人民元ウォレット」が開設され、累計の取引額は1兆円を超えたと伝えられる。来年2月に迫った北京2022
「自然×アート」が生み出す、地域社会の新しい可能性とは クリエイター
2021年10月～11月、奈良県の奥大和エリアを舞台に、芸術祭「MIND TRAIL（マインドトレイル） 奥大和 心のなかの美術館」が開催された。奈良県の南部・東部に位置する奥大和は、古来の山岳信仰の歴史を今に伝える修験道の聖地。あたかも“巡礼者”のごとく、山道を歩いてアート作品に触れてもらうことで、密を避けながら、奥大和の魅力を再発見してもらおうとの試みだ。コロナ禍という特殊な環境下で開催されたこの芸術祭は、それにかかわった人々と地域にどのような気付きと変化をもたらし、新しいイベントの可能性を示したのか。本イベントをプロデュースしたパノラマティクスの齋藤 精一氏に話を聞いた。 齋藤 精一 氏 パノラマティクス（旧 ライゾマティクス・アーキテクチャー）主宰 1975年神奈川県生まれ。建築デザインをコロンビア大学建築学科（MSAAD）で学び、2000年からニューヨークで活動を開始。 03年の
国が強くなれば英語はいらない!? 中国「英語不要論」台頭の背景 次世代中国
田中 信彦 氏 ブライトンヒューマン（BRH）パートナー。亜細亜大学大学院アジア・国際経営戦略研究科（MBA）講師(非常勤)。前リクルート ワークス研究所客員研究員 1983年早稲田大学政治経済学部卒。新聞社を経て、90年代初頭から中国での人事マネジメント領域で執筆、コンサルティング活動に従事。（株）リクルート中国プロジェクト、ファーストリテイリング中国事業などに参画。上海と東京を拠点に大手企業等のコンサルタント、アドバイザーとして活躍している。近著に「スッキリ中国論 スジの日本、量の中国」（日経BP社）。 英語学習の労力とコストに疑問 中国は過去40年の改革開放で、非常に積極的な英語教育を進めてきた国である。その中国で昨今、「英語不要論」への共感が高まりつつある。 日本も含め、英語を母語としない国の人々にとって、事実上、世界の共通語である英語を学ぶ負担は重い。不公平な話だと思う。しかし文
生体認証の新しい幕開け。完売したヒアラブルデバイスの舞台裏
Makuakeで製品を完売させることがゴールではない ──今回のプロジェクトのきっかけや経緯について教えてください。 青木：当社で開発した新しい「ヒアラブルデバイス」の市場性を見極めるため、クラウドファンディングの検討を始めたところ、社内の別プロジェクトで、Makuakeを活用していたことがわかりました。そのプロジェクトの成果報告を兼ねた勉強会へ参加し、北原さんに話を聞いてもらったのがきっかけです。 北原氏：勉強会には40名ほど参加されたのですが、質疑応答で真っ先に手を挙げてくれたのが青木さんでした。その後、青木さんに製品の説明をしていただき、この製品にかける大変な熱意を感じたので、プロジェクトのお手伝いをさせていただくことになりました。 別プロジェクトを担当させていただいた関係で、NECが生体認証の分野では世界的に評価されていること、その事業が「安全・安心・公平・効率な社会の実現」にひも
アメリカで起こりつつある”働き方改革” ～ 急成長するフリーランス社会とは？ ～ 北米トレンド | NEC wisdom | ビジネス・テクノロジーの最先端情報メディア
2018年07月03日 織田 浩一 北米トレンド アメリカで起こりつつある”働き方改革” ～ 急成長するフリーランス社会とは？ ～ アプリによる配車サービス「ウーバー（Uber）」や、家具の組み立て作業などを代行する人を探す「タスクラビット（Taskrabbit）」など、アメリカではちょっとした業務をオンラインマーケットプレイスで発注・受注する仕組みが増え、数多くの人が利用している。こうした市場は「ギグ（Gig：単発の業務の意味）エコノミー」とも呼ばれる。 先述した例はブルーカラー的な業務であるが、ホワイトカラー業務に対応したオンラインマーケットプレイスも多数存在している。今回は、このような単発プロジェクトやパートタイムでサービスを提供するフリーランスという就業形態とそれをサポートするサービスや大手企業における利用状況について解説したい。 フリーランス社会アメリカ 『2014-2017年米
AI時代における社会ビジョン ～人々の働き方、生き方、倫理のあり方～
近い将来、AIの普及によって社会のあり方にさまざまな影響が出ることが予想されています。この先、AIがどのように進化し、私たちの働き方や社会はどう変わっていくのか。マサチューセッツ工科大学メディアラボで所長を務める伊藤穰一氏に、未来のビジョンについてお聞きしました。 伊藤 穰一 マサチューセッツ工科大学メディアラボ 所長 ベンチャーキャピタリスト、実業家。2011年よりマサチューセッツ工科大学 メディアラボ所長。同ラボは、デジタル技術の分野を主として応用技術、芸術、意思伝達、人工知能（AI）などに関する研究活動を行なう。 AIの普及で人間の仕事が不要になったら 昨今、AIが人間にとって代わり、多くの人々から仕事を奪ってしまうのではないかという懸念が聞こえてくるようになりました。たしかに最近のAIの進化にはめざましいものがあり、皆さんがこうした不安を抱くのももっともです。とはいえ、技術の進歩に
wisdom | あなたのビジネス思考に、ひらめきを。
北米トレンド 織田 浩一 連載 米国を中心にモノやサービスのデジタル化が進み、競争の鍵は顧客体験の向上と価値創造に移行しました。新たなトレンドに対応するため、北米の最新情報を毎月お届けします。
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