石原知事「子供の耐性」討論会で大脱線 – 東京スポーツ新聞社
「子供の耐性をいかに培うか」――。どう考えてもひ弱な子が目立つ昨今の日本。こんな重たい、けれど大切なテーマの公開討論会が先日、東京都庁で開かれた。中心となったのは石原慎太郎都知事（79）。討論会は、高度成長期＝昭和の学校では当たり前のようにあった「体罰の是非」が争点となったが、口火を切った石原知事は「体罰は不可欠だと思う」と肯定した。 そんな知事は、子供よりむしろ若者への苦々しい思いを語り始めた。 「昔は女の人の不感症が多かった。処女を破られるときの苦痛でトラウマになる。このごろは男の不感症が出てきた。今の女は処女を破るのはなんでもない」 子供の耐性や体罰問題はどうなったんだ？石原知事は続けて「男のペニスが何センチあるか。『あなた、何センチある？』なんて（女性から）聞かれると、男はバカだから自分で測ってるんですよ。で、彼女が欲しがる長さに自分のが足りないと思うと萎縮しちゃう」 これはある意
アキバのメイド抗争激化：東スポWEB－東京スポーツ新聞社
東京・秋葉原で〝新旧メイド・カフェ〟が、一触即発、火花を散らしているという。 ３年前の通り魔殺傷事件で封鎖されていた歩行者天国(ホコ天)も今年に入って再開され、現在は地域連絡部会「アキバ２１」(地元警察、町会、万世橋メイド系店舗連絡協議会などが参加)がパトロールをしている。 主な任務はホコ天でのパフォーマンスや自転車の乗り入れ、裏通りに商品を陳列するジャンクショップへの注意などだが、最近特に問題になっているのがメイドのチラシ配りだという。 現在、秋葉原にメイド系の店は約１００軒。１店舗につき配布に立てる人数などルールがあり、道路使用許可は地元の万世橋署に申請しなければならない。にもかかわらず２１００円(２週間)の申請料金を嫌って無許可だったり、許可人数を超えて配布する店が後を絶たない。理由は、違反しても警察に始末書を提出するだけですむから。 「１０枚も２０枚も始末書出した店がいくつ
暴排条例でＡＶ業界&ビデオ映画界ピンチ：東スポWEB－東京スポーツ新聞社
ビデオ映画、ＡＶ制作会社、ＡＶ女優が所属するプロダクションを暴力団排除条例の対象として、警視庁組織犯罪対策３課が情報収集していることが本紙の取材で明らかになった。 「都の暴排条例の最高責任者である石原慎太郎都知事はビデオ映画やＡＶを目の敵にしてますからね。組対３課は芸能人や芸能プロだけでなく、ビデオ映画やＡＶの制作会社、そしてＡＶ女優が所属するプロダクションと暴力団との関係を徹底的に調べてますよ。かなりの数の事務所が〝密接交際〟として認定されそうです」と捜査関係者。 ビデオ映画界もＡＶ業界も危機的状況を迎えることになりそうだ 大手映画関係者は「ビデオ映画の場合、暴力団の実録物を撮るために、暴力団との交際は避けられません。ヤクザ映画を撮っている制作プロで暴力団と関係ない会社はないですよ。ある制作会社は、弘道会と直でつながっていると言われてます。暴排条例のターゲットになってもおかしくない
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