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![[2]プローブ情報ネットワーク：日経ビジネスオンライン](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/05f492a9ba706b05ca8fd61b1840b099fb59fdc9/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fbusiness.nikkeibp.co.jp%2Fimages%2Fn%2Fnbo%2F2011%2Fcommon%2Fnbologo_ogimage.png)
[2]プローブ情報ネットワーク：日経ビジネスオンライン
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縮みゆく大学経営：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 私は仕事を断るのが不得手だ。だから、つい難しい仕事を引き受けて自分を忙しくして、時間的な余裕のない人生にしてしまっている。 この時もそうだった。 国立大学が法人化を控えた1年と1カ月前、工学部長のO先生に頼まれた。 「法人化に向けて全学的な制度設計をしなければならないようだ。テーマは知財管理、利益相反、産学連携ということになっている。この3つをまとめる座長を最大部局である法学部、経済学部、工学部から出さなければいけないことになった。工学部には知財管理が割り振られている。お願いできないですか」 私は知財にそれほど明るいわけではなかった。大学全体をまとめるマネジメントの力を期待されたのだ。それから13カ月にわたって25回ほどの会議の末に知財ポリシ
“日本初”、住民による住民のためのマンション建て替え：日経ビジネスオンライン
全国でも珍しい住民主導のマンション建て替えがまもなく始まる。東京・原宿の表参道沿いに立つコープオリンピアがそれだ。ゼネコンや不動産会社といった“開発のプロ”の力を借りずに、自分たちの手で建て替え計画を進めている。 一般的に、マンション建て替えでは所有者の利害関係が対立し、頓挫するケースが少なくない。だが、コープオリンピアでは、自らの資産価値を高めるという共通の目標を軸に、所有者の誰もが納得する形で、住民主導の建て替え計画を実現しようと奮闘している。 マンションの老朽化は資産価値の劣化につながる。耐震性を十分に満たしていないマンションを放置することは社会的にもマイナスだ。所有者の合意形成や費用負担など、建て替えに立ちはだかる壁は確かに高い。だが、コープオリンピアの取り組みを見れば、可能性がゼロではないことが分かるだろう。 今後、「建て替え適齢期」を迎えるマンションが増えることは間違いない。住
日立、逆回転の有事対応 先祖返りのトップ交代、混迷深まる：日経ビジネスオンライン
サプライズ人事──。この言葉が最もそぐわないとも言える日立製作所がトップ交代でそれをやってのけた。 若手の抜擢でも、グループ外の“血”を入れたわけでもない。4月1日付で社長となる川村隆氏は、古川一夫社長を7歳上回る69歳。2003年に日立本体の副社長を退き、複数の子会社の会長職を渡り歩いた人物のカムバックである。しかも現在、庄山悦彦氏が就く会長職も兼務する異例の体制だ。 古川社長がわずか3年で社長の座を明け渡すことになった背景は単純だ。2009年3月期の連結最終損益が7000億円もの赤字になる見通しとなり、来期の回復も絶望的となったことを受けた“引責辞任”である。 自らの人材不足を露呈 こうした危機的な状況を受けて、なぜ川村氏に白羽の矢が立ったのか。3月16日の緊急会見に臨んだ庄山、古川、川村の3氏の説明は不可解だった。 庄山会長は「人材の総力を挙げて危機を乗り切る決意を示した」と説明。川
新聞社、ネット活用で再生なるか？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Olga Kharif （BusinessWeek.comシニアライター、オレゴン州ポートランド） 米国時間2009年3月8日更新 「The Online Experiments That Could Help Newspapers」 米カリフォルニア州の地方新聞社ベーカーズフィールド・カリフォルニアンは、新聞業界の異端児だ。多くの新聞社が廃業したり連邦破産法適用を申請したりする中、同社は事業を拡大し続けている。 その原動力は、同社が2005年に立ち上げたオンライン交流サイト「ベーコトピア・ドット・コム」だ。ベーコトピアは32万9000人近いベーカーズフィールド市民のうち、若者など、新聞を読まない層向けに特化したサービスを提供している。 ベー
代表秘書の逮捕より深刻、民主党が抱えるある問題：日経ビジネスオンライン
政権前夜を迎えたはずの民主党に新たな問題が浮上した。小沢一郎代表の公設第1秘書の逮捕もさることながら、肝心な経済政策が民意と大きく乖離していることが日経ビジネスの調査で明らかになった。 日経ビジネスは今年1月から2月にかけて、全衆院議員480人と上場企業の会長・社長、日経ビジネスオンラインの読者を対象に「第2回 経済政策アンケート」を行った（下図参照）。 ＞＞＞図の左側を拡大する ＞＞＞図の右側を拡大する このアンケートは、日本経済が復活するためにどのような政策が必要かについて、17の質問で聞いたものだ。衆院議員で回答があったのは147人。質問のうち、具体的な政策内容を聞いた15問について、彼らの回答をクラスター分析（類似度を数値化し、近いものを集めて集団を作る）という方法で分類したところ、政党の枠を超えた4つの集団ができあがった。これを仮にA党、B党、C党、D党と名づけた。 上の図
シリーズ 変なニッポン 1 医薬品ネット規制に潜む厚労省の裁量：日経ビジネスオンライン
「おかしいやろ」――。 楽天の三木谷浩史社長の口から思わず関西弁が漏れてしまった。 2月24日、厚生労働省が入居する中央合同庁舎の9階。省議室で開かれた「第1回医薬品新販売制度の円滑施行に関する検討会」、意訳すると「医薬品のネット販売を規制するか否か、もう1度、議論する出直し検討会」の場で、三木谷社長はまたしても吠えた。 昨年暮れ、本誌の取材で「これはアンシャンレジュームとの戦い。裁判でも何でもする。必ず崩す」と訴訟も辞さない徹底抗戦の構えを見せた三木谷社長。当初、楽天からは渉外を担当する警察庁出身の関聡司執行役員が検討会のメンバーに選出されていたが、自ら“参戦”の意思を決め、関執行役員に代わって乗り込んだ。 検討会にはNPO法人（特定非営利活動法人）日本オンラインドラッグ協会や楽天のスタッフと寝ずにまとめた「業界自主ルール案」を持参していた。それを紹介しようとすると、必ずほかの委員に発言
成果主義をやめたら会社が伸びた：日経ビジネスオンライン
モバイル広告という急成長市場で躍進するベンチャー企業。会社説明会には学生が1万8000人以上集まると言います。給与など待遇面が比較的いいこともありますが、“就職氷河期に経験した大企業のひどい仕打ち”を反面教師に、証券会社出身の増永社長は「サービス残業・ノルマ・競争なし」などのユニークな経営を打ち出しています。それゆえに人気で、競争率約1000倍にも上ります。採用面接は2カ月間にも及ぶほど厳しいのですが、「それでも入りたい会社」だそうです。 NBO： 最後の面接では2時間かけているそうですが、何をチェックしているんですか？ 「利他の心」と「物事を突き詰める力」が大事 増永： 2つのことを見ます。 1つは、その人が他人に貢献する気持ちを持っているかどうか。P・F・ドラッカーが言っているように「知識労働者の仕事は、人に貢献して初めて仕事」になります。独断的な方に“仕事”はできないからです。 永禮
オバマとシカゴ・ボス政治：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「議会にいるすばらしき皆さんに、そして私たちを選んでくれたすべての人々に対して、私はこの演説を行います」。2月24日、バラク・オバマ米大統領は、初となる施政方針演説を連邦議会で行った。 オバマ大統領は、米国民に向けて、米国の再生を訴えた。米国が直面する経済危機から脱出するため、医療、エネルギー教育などに重点的に投資を行うことを、改めて宣言した。 議会は、拍手で包まれ、オバマ大統領の演説に関する世論調査も、概ね高い支持率を獲得した。オバマ大統領は景気対策法案に署名し、最優先に取り組むとした経済問題で最初のハードルを乗り越え、「オバマのアメリカ」確立に1歩前進した。 共和党が攻撃材料に使うAcorn オバマ大統領は国民に何かを訴える時、決して笑顔
「兼業農家」が日本を滅ぼす 減反政策は諸悪の根源、コメを作って米価を下げよ：日経ビジネスオンライン
「減反見直し」。昨年末、石破茂農相が投じた一石が農業界を揺さぶっている。政府は農政改革特命チームを結成。コメの生産調整の見直しを含めて議論し始めた。「コメの生産調整は必要不可欠」。米価維持が第一の農業関係者はこう口を揃えるが、減反に協力しない農家は数知れず。実効性は上がっていない。 1970年以降、連綿と続けられてきた減反政策。転作を奨励するために7兆円の国費を投入してきたが、この40年で食料自給率は40％に下落。生産調整の対象になった水田の多くが休耕田になった。昨年、発覚した汚染米事件も、本をただせば減反政策に原因がある。農業関係者の利益のために、水田を水田として利用しない愚行。その制度疲労は明らかだ。 「農協、自民党、農水省」。減反政策と高米価政策を推し進めてきたのは、この鉄のトライアングルだった。そして、その恩恵を最も受けてきたのが兼業農家だった。この生産調整が日本の農業にどのような
アマゾンの電子書籍端末「新型キンドル」の実力：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Douglas MacMillan （BusinessWeekスタッフライター、ニューヨーク） 米国時間2009年2月10日更新 「Amazon's Kindle 2: No iPod for Books」 待望の新製品発表の場で、CEO（最高経営責任者）が意気揚々とプレゼンテーションを進め、有名人がサプライズゲストとして登場する――。 米アマゾン・ドット・コム（AMZN）が2月9日に開催した電子書籍端末「Kindle（キンドル）2」の発表会は、消費者向け電子機器で大ヒットを放った米アップル（AAPL）を彷彿させた。米調査会社NPDグループの消費者製品担当アナリスト、ロス・ルービン氏は、「iPod（アイポッド）の発表会の演出を思い起こした」と
「日本の未来が見える村」長野県下條村、出生率「2.04」の必然：日経ビジネスオンライン
霞が関を頂点とした中央集権的な行政システムが日本の国力を奪っている。霞が関は省益確保に奔走、特殊法人は天下りの巣窟となっている。効果に乏しい政策を検証もなく続けたことで行政は肥大化、国と地方の二重、三重行政と相まって膨大な行政コストを生み出している。 さらに、補助金や法令を通じた霞が関の過度の関与によって、地方自治体は「考える力」と自主性を失った。1990年代の景気対策で積み上げた公共投資の結果、末端の市町村は多額の借金にまみれ、住民が望む行政サービスを手がけることもままならない。国と地方の借金総額は約1000兆円。これが、今の行政システムの限界を如実に示している。 増え続ける社会保障コストを賄うため、増税論議が俎上に上がる。年金や医療の信頼を取り戻すためには国民負担が必要だ。それは、国民も分かっている。だが、既存の行政システムには膨大な無駄が眠っている。それを看過したまま増税に応じるのは
日立・NECが巨額赤字に転落する真因：日経ビジネスオンライン
日立製作所は7000億円、NECは2900億円。2009年3月期決算で大幅な最終赤字となる見通しとなった両社で、グループ資本政策のあり方が問われている。上場する子会社を14社抱える日立と、半導体子会社の位置づけがぶれるNEC。いずれも不透明なグループ戦略が、経営判断を遅らせ、傷口を広げたと言っても過言ではない。 しかし、それは両社の経営トップには響いていないようだ。 1月30日、午後4時。日立が急遽開いた記者会見。グループの資本政策について聞かれた古川一夫社長は「今回のことで考え方を変えることはない。事業ごとに最適なフォーメーションがある」と従来の方針に変更がないことを強調した。 また増えた上場子会社 日立にとって、中途半端なグループ会社の資本政策は長年の課題とされてきた。 「ついに動いたか」。その会見の2週間前、日立が持分法適用会社の日立工機と日立国際電気に対してTOB（公開買い付け）に
「減らすビジネス」が利益を生む：日経ビジネスオンライン
21世紀には、「減らすビジネス」が増えてくるだろう。これまでは販売数量を年々増やすことで利益増を図ろうとする企業活動がほとんどだった。しかし、考え方を変えてみようではないか。 成長や進化は量の拡大によってしかもたらされないのだろうか。もしそうだとしたら、環境問題の解決は永久にないだろうし、地球が持続可能ではなくなるだろう。「減らすビジネス」を創造する活動を強めなければならないのではないか。 富士ゼロックスはオフィスの複写機の台数を減らすことをビジネスにしたそうだ。稼働率の低い複写機を撤去して、そのオフィスにとって最適な台数を設置することをコンサルテーションするのをビジネスにしたという。複写機の台数を減らしたからといってコピー枚数が減るとは限らないし、トナー代やメンテナンスで収益を得るという典型的なアフタービジネスである複写機販売ビジネスだからこそできたとも言えるが、それでも「減らすビジネス
始動する「ネット民主主義」：日経ビジネスオンライン
トップ画面は文字の羅列が少なくある意味では非常にシンプルな印象だ。しかし、演説や政策内容が分かりやすく配置され、豊富な情報を国民が戸惑うことなく見つけることができるように工夫している様子がうかがえる。 「開かれた政府」「国民との情報共有」というオバマ大統領の信念が、ホワイトハウスのウェブサイトにつくりに反映されている。選挙戦で駆使したネット戦略は、政権を担う立場になってもしっかりと受け継がれているようだ。 政権移行時期から既にスタート このホワイトハウスのウェブサイトを見ていくと、あることに気づく。例えば、政権移行チームの一員に選ばれたピーター・ローズ（Peter Rouse）氏のことについて触れているページを見ると、「CHANGE.GOV」という文字が見える。 このCHANGE.GOVというサイトは、オバマ氏が昨年11月4日の大統領選で勝利し、大統領候補から次期大統領に立場が変わった2日
世界王者、ジャーナリスト、 そして“弱者”だった男：日経ビジネスオンライン
200万人ものアメリカ市民が参列した第44代アメリカ合衆国大統領就任式の前日、ひとりのプエルトリカンがこの世を去った。 生前、彼はオバマ新大統領について、こんな風に話していた。 「非常にスマートな男だね。ついに人種の壁が破られたんだなぁ。オバマの勝利は私にとっても大きな意味がある。合衆国は移民の国なのだから、様々な人種がお互いの良さを認め合って、いい国を作ってほしい。本当に期待しているよ」 2009年1月19日の午前4時30分、ホセ・トーレスは自宅で心臓発作に見舞われた。長く糖尿病を患ってはいたものの、前夜までジャーナリストとして原稿を執筆しており、まさに突然の死だった。享年72。 1956年のメルボルン五輪に星条旗を背負って出場し、銀メダルを獲得したトーレスだが、昨年11月4日の大統領本選挙には投票できなかった。理由は、彼がプエルトリコ島に住むプエルトリカンだからである。 プエルトリカン
【隠れた世界企業】和製マフラー、NYの定番に：日経ビジネスオンライン
池田 信太朗 日経ビジネスオンライン編集長 2000年に日経BP入社。2006年から『日経ビジネス』記者として、主に流通業界の取材に当たる。2012年『日経ビジネスDigital』のサービスを立ち上げて初代編集長、2012年9月から香港支局特派員、2015年1月から現職 この著者の記事を見る
いずれは帰農を考えている人たち必読の本：日経ビジネスオンライン
テレビや新聞で活躍するタレント大桃美代子が、新潟魚沼で黒い古代米を栽培するというエッセイ。魚沼とは中越大地震で災害を受け、現在は長岡市に合併された地区であって、名米「コシヒカリ」の主産地である。 著者は初めての農業で、黒い古代米を収穫しようと、遠大な計画を立てた。もちろん、無農薬農業だ。まず2反の休耕田を借り、土作りから始めた。実は農業にとって、一番大変なのは土作りである。 休耕田として何年も放置されたようなところでは、まさに大仕事となる。まず、米ぬかを440キログラム撒く。ついで魚かすを20キロまく。全体に平均に行き渡るように撒くのは難しいし根気のいる仕事だ。 この下拵えした畑を本来なら鍬で梳き交ぜ土と肥料を馴染ませるのだが、現今どんな農家でも機械化が進んでいる。重い鍬を終日振るうなどという重労働は誰もしない。美代子ちゃんはみずからレンタルしたトラクターを運転して、2時間ほどで済ましてし
オバマが変えるスポーツ界（下）：日経ビジネスオンライン
「プレッシャーをかけよう。市場を独占するケーブル会社をNFLネットワークとの交渉テーブルに着かせよう」（Start the Presses: Bring Cable Monopolies to the Bargaining Table with NFL Network）。そんなタイトルで、以下のような内容の本文が続いていました。 「我々（NFLネットワーク）は、皆さんが追加料金なく24時間のフットボール放送をお楽しみいただけるように全力を尽くしてきました。しかし、ケーブル会社はこれに異を唱えています。ケーブル会社に、交渉のテーブルに着くようにプレッシャーをかけましょう。今こそ行動を起こす時です！」 そして、メールの最後にある「ここをクリック」（CLICK HERE）の部分をクリックすると、ケーブル会社への抗議文を地元メディアに送ることができるようになっていました。なぜこのようなメールが突然
これでは“派遣切り”予備軍に：日経ビジネスオンライン
今日1月29日、約100人のインドネシア人介護士が、日本国内の老人介護施設に配属され、仕事を始める。彼らは、日本が初めて介護分野で受け入れた外国人労働者だ。 日本とインドネシア両政府が結んだ経済連携協定（EPA）に基づき昨年8月、ほぼ同数の看護師とともに来日し、日本語の勉強に励んできた。首都圏の介護施設に配属が決まったD君もその１人だ。筆者はD君が来日する直前、インドネシアの首都ジャカルタで取材したことがある。 いよいよ日本で介護の仕事を始める前に、D君の近況を知りたくて、2週間前に彼と会って話を聞いた。インドネシアにいた頃、D君は日本語が全くできなかった。しかし日本に来て半年が経ち、彼は日本語で次々と質問してきた。 「アパートでインターネットは使えますか」 「ヘルスインシュランス（健康保険）は入っていますか」 「モスクはありますか」 特訓のかいあって、D君は日本語で簡単な会話ができるまで
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