データ・サイエンティストに学ぶ「分析力」
本書の原題は「セクシー・リトル・ナンバーズ」。ビッグデータがこれだけ騒がれているタイミングで、あえて「リトルデータ」という言葉を持ち出し、既に手元にあるデータにこそ目を向けて、足元を固めよというメッセージを投げかけているのが、まず面白い。私も大いに賛成だ。 しかも、ただのリトルデータではない。セクシーな（魅力的な）リトルデータの活用である。このタイトルだけで、興味をそそられる。 日本語訳の本書タイトルにあるデータサイエンティストもまた、セクシーな職業として、にわかに注目を集めている点で、リトルデータとは不思議な共通点がある。 私が現役のデータサイエンティストとして、その仕事ぶりに注目している、大阪ガス情報通信部ビジネスアナリシスセンター所長の河本薫氏（関連記事：ナニワのデータサイエンティストは、現場の「こうちゃうか？」を尊重）は本書をいち早く読み、こう感想を漏らす。 「『リトルデータ』や『
住宅の建設も！ 3Dプリンターが建設機械へと進化する
コンピューターで作成した3Dモデルデータから立体の模型を自動的に作る3Dプリンターは、低価格化が進み、一般にも身近な機械になってきた。一方、数メートル角の物体を造形できる巨大3Dプリンターも彫刻や人工サンゴ礁の作成など実用化が進んでいる。そしてオランダでは巨大3Dプリンターによる世界初の住宅建設を目指す建築家も現れた。 オランダの建築設計事務所、ユニバース・アーキテクチュア（Universe Architecture）の建築家、ヤンヤープ・ライッセンナールス（Janjaap Ruijssenaars）氏が最近、明らかにした「ランドスケープハウス」という住宅の建設構想が日本でもネットを中心に話題を集めている。紙テープをひとひねりして輪にした「メビウスの輪」のようなユニークなデザインの建物だ。 メビウスの輪をモチーフにした住宅の完成イメージ（資料：Janjaap Ruijssenaars, U
元頓智ドットの井口氏がメガネ型ウエアラブル機器「Telepathy」を米国のSXSWで初披露
Telepathyは、米テキサス州オースチンで開催中のイベント「South by Southwest Interactive」の展示会場で、開発中のウエアラブル機器「Telepathy」（写真1）を初披露した。米国で2013年クリスマスシーズンを目標に発売する予定である。 Telepathyは、ユーザーの頭に付けるウエアラブル機器。目の部分にディスプレイとカメラを設置し、ユーザーには目の前に5インチ相当のディスプレイが表示されているように見える。今回の展示で使われたデモ機器にはまだ付いていないが、完成時には外を映すカメラも搭載する予定。Bluetoothで外部と通信し、メールやSNSの情報をいつでも表示したり、逆に見ている情報を外部に送信して共有できる。 Telepathyの創立者である井口尊仁氏（写真2）は、AR技術を使った「セカイカメラ」を開発した頓智ドットの創立者。2012年11月に
［CD 2013］「顧客個人を分析しなければ事業は成り立たない」、IBMの塚本氏
写真●日本IBM、理事、ソフトウエア事業、インフォメーション・マネジメント事業部長の塚本眞一氏（写真：中根祥文） 「大量のデータを素早く分析できれば、顧客個人の視点に立ってビジネスの手を打つことができる」---。日本IBMでインフォメーション・マネジメント事業部長を務める塚本眞一氏（写真）は2013年2月28日、IT展示会「Cloud Days Tokyo/ビッグデータEXPO/スマートフォン＆タブレット」で講演し、ビッグデータの大切な側面として個人データの活用が重要であると説いた。講演では、ビッグデータの歴史を振り返るとともに、いくつかの事例を紹介した。 塚本氏はまず、イノベーション（技術などの革新）が起こっている場所と対象が以前と異なっているという部分に着目し、ビッグデータの成り立ちと定義を振り返った。これまでのイノベーションは、メインフレームがパソコンになったり、電話機が携帯電話にな
［CD 2013］「商品の価値は科学的なデータ活用によって生まれる」、富士通の今田氏
「モノの競争から付加価値サービスの競争へと移っている現在では、個人による経験や勘ではなく、組織的/科学的にデータを活用しなければならない」──。富士通でクラウドプラットフォーム開発本部長を務める今田和雄氏（写真）は2013年2月28日、IT展示会「Cloud Days Tokyo/ビッグデータEXPO/スマートフォン＆タブレット」で講演し、企業を取り巻く環境の変化について解説した。講演では、クラウド活用事例や富士通の製品/サービスも紹介した。 冒頭で今田氏は、ユーザー企業がクラウドを欲する前提として、ユーザー企業を取り巻く環境の変化について解説した。企業のグローバル化（海外展開）、商品自体の変化（付加価値サービスの提供）、仕事のスタイルの変化（組織によるデータ活用）、などの変化が起こっているという。 第一に、あらゆる業種でグローバル化が進んでいるという。2004年時点のグローバル企業数では
P＆Gではデータ分析のプロ「ビジネスアナリスト」が躍動
「こんな職種、聞いたことがないな」。最近、取材中にそう感じたことがあった。P＆Gジャパン（神戸市）のインタビューで、河合泰郎インフォメーション・アンド・デシジョン・ソリューションズ（IDS）日本統括マネージャーの口から「ビジネスアナリスト」という言葉が飛び出した時のことだ。 日経情報ストラテジーは、2013年4月号（2月28日発行）で、米フォーチュン誌が選ぶ「Most Admired Companies」の常連であるP＆Gやグーグル、アマゾン・ドット・コムなどを「『称賛される会社』に学ぶ」と称して特集した。その取材のため、記者は神戸にあるP＆Gジャパンの本社に足を運び、河合マネージャーに会った。そこで、ビジネスアナリストという聞きなれない職種の存在を知ったわけだ。 取材に出向く前は、様々な話題を軸にP＆Gの記事を構成しようと考えていたが、ビジネスアナリストの話が興味深かったため、それを掘り
［ダイキン工業、全日空］社内にもビッグデータの泉あり、新サービスや業務効率化を後押し
単純な数値データであっても大量に蓄積し、人の知見や様々な分析要素を組み合わせることで新たな工夫の種が浮かび上がる。一般企業の業務システムが生み出すビッグデータも、ビジネス改善のカギに成り得る。こうしたことを、ダイキン工業と全日本空輸（ANA）の事例は示してくれる。 エアコン最大手のダイキン工業が提供する業務用空調機の保守サービス「エアネットII」では、空調機の運転データを同社の監視センターで収集し、24時間365日体制で稼働状況を把握している。空調機の運転データは1分単位で取得し、故障の予兆を検知したら、空調機の異常が発生する前に制御する。緊急度が高い場合は保守員がただちに駆け付けることもある。 空調機の“生”の運転データを活用 空調機にセンサーを取り付けて遠隔監視するサービスは競合メーカーも提供している。ダイキン工業のサービスの特徴は「空調機自体が持つ“生”の運転データを活用している」（
世界が変わる、ビッグデータを未来予測に活用せよ
世界が変わる、ビッグデータを未来予測に活用せよ 米ガートナー バイス・プレジデント兼最上級アナリスト ディヴィッド・ウィリス氏 「クラウド」「モバイル」「ソーシャル」「インフォメーション」の4つの力の結び付き。米ガートナーはこれを「Nexus of Forces」と呼び、ユーザーの行動様式を変える一方で、新たなビジネスチャンスを生み出す原動力になるとの見解を発表している。このNexus of Forcesについてガートナーは、米国・オーランドで2012年10月21日～25日に開催された「Gartner Symposium ITxpo 2012」のキーノートで詳しく解説した。その講演を5回にわたってお届けする。 4回目の今回は、バイス・プレジデント兼最上級アナリストのディヴィッド・ウィリス氏による、Nexus of Forcesによって変わるライフスタイルについての講演を紹介する。なお講演の
カギ握るビッグデータ――「生活の質」高めるサービスに生かせ
スマートシティのサービス創造では、柔軟な発想が求められる。写真は、独カールスルーエ駅前で実運用されている自転車のシェアリングサービスの例 「スマートシティで求められるサービスは何か」――。こうした問題意識が、スマートシティに取り組む企業の間に広がっている。背景には、スマートシティが目指す方向が最先端の技術や機器の導入ではなく、「一人ひとりが日々、豊かに暮らせ、快活に働ける場所を作り出すことだ」という考え方が浸透してきたことがある。 サービスが重要であるという認識そのものは、決して新しいものではない。これまでも「モノからコト」「所有から利用へ」といったフレーズで、産業のサービスシフトの必要性が指摘されてきた。しかし強い製造業に支えられ、かつ「サービスはタダ」という文化が強い日本においては、サービスへのシフトがなかなか進まなかったのも事実だろう。 少子高齢化で再認識されるサービスの重要性 それ
未来を担うビッグデータとM2M、社会全体でICTの使い方を追究しよう
クラウド、スマートフォンなどと並んでよく耳にするICT業界のキーワード「ビッグデータ」。そして、ビッグデータと密接に関わる分野として、急速に注目度が上がってきた「M2M」（Machine-to-Machine）。ビッグデータやM2Mに関連した数々のプロジェクトに携わる森川教授に、動向や適用領域について聞いた。 活用法を考える人の裾野が広がってきた証拠だろう。これからのICT、さらには社会の発展につながる動きとして、ビッグデータへの期待が高まっている。この裾野の広がりに伴って、ビッグデータを実践するにはリアルな情報を集める必要があることに気づく人が増え、M2Mの重要性が再認識されるようになってきたのだと思う。 官公庁にも動きが出てきた。例えば総務省は2012年12月に、「ICT生活資源対策会議」を立ち上げた。その名の通り、エネルギー消費量の増加や、水不足、廃棄物発生量の急増といった問題の解決
Amazonが大規模データ処理サービスを正式開始、テラバイト当たり年間1000ドル以下で
米Amazon.comのグループ企業でクラウドコンピューティング関連サービスを提供するAmazon Web Services（AWS）は2013年2月15日（現地時間）、ペタバイト規模の“ビッグデータ”をクラウド上で扱えるデータウエアハウス（DWH）の新サービス「Amazon Redshift」（画面）を正式に提供開始した。現在は、米国東地区のデータセンターでのみ利用できる。数カ月以内に、日本など他地区のデータセンターでも利用可能になる。 Amazonは2012年11月から同サービスのプレビュー版を提供していた（関連記事）。プレビュー版は一般消費財メーカーや、広告、eコマース、金融、ゲーム関連など幅広い業種の企業が利用したという。 一般にデータウエアハウスの構築には大規模なサーバーやストレージが必要になるため、構築と運用に多大なコストがかかる。Amazon Redshiftでは、Webブラ
第9回●ビッグデータの活用が顧客経験価値を向上させる
今日、世界中の消費者にとっては、あふれるように提供され続ける情報の中で、これまでにないほど豊富でバリエーションに富んだ選択肢の幅が広がっています。 ガートナーが2011年に実施した調査によると次のような統計データがあります。 消費者の89％は、顧客経験価値が悪いと、その企業から離れていく消費者の86％は、顧客経験価値が改善されれば、もっと高い料金を支払ってもよいと考えている消費者の58％は、顧客経験価値が優れているほうの企業を知人に勧めたいと思っている この統計データは、その国や地域に適した優良な顧客経験価値を提供することで、顧客を獲得・維持し、新規市場での成長を加速させることができることを、裏付けています。 製品やサービスはコモディティ化がますます進み熾烈な価格競争が激化しています。そうしたビジネス環境下で、各国や地域に適した、的確な顧客経験価値の実現と向上こそが他社との重要な差別化ポイ
ICTとデジタル機器で“健康ビッグデータ”利用推進、2月2日から実証実験を開始
写真3●左から柏市長の秋山浩保氏、三井不動産の河合淳也氏、イーソリューションズの山口徹氏、日本HPの高見栄造氏、メディシンクの八村大輔氏 「柏の葉スマートヘルス」プロジェクトは1月31日、ICTとデジタルヘルス機器を活用して住民の健康データを集めて活用するための実証実験を、柏の葉スマートシティ（千葉県柏市）で2月2日から3月10日まで実施すると発表した。プロジェクトに参加するのは、柏市、三井不動産、イーソリューションズ、日本ヒューレット・パッカード、メディシンクの5団体。 3軸加速度センサーで動きを常時計測するリストバンド型ライフレコーダー（活動量計）や通信機能付き体組成計などのデジタルヘルス機器を、ネットワーク経由で健康データ分析システムに連携させ、パソコンやスマートフォンで利用者の健康状態を表示する。例えば、センサーが計測したデータは、「睡眠」「安静」「デスクワーク」「軽作業」「作業」
3Dプリンタの国内市場規模は2015年度に77億円まで拡大---矢野経調べ
矢野経済研究所は2013年1月24日、国内の3Dプリンタ市場に関する調査結果を発表した。製品の多様化などに伴って3Dプリンタを活用する企業は急激に増えており、2015年度には3Dプリンタの出荷額が77億円に達するという。
ビッグデータの法的論点とは
ビッグデータ、とりわけB to C（企業対個人）の分野では、データ収集と活用に関わる法的な処理を誤ると、消費者の反発や、ブランド毀損といった大きな失敗につながるリスクがある。しかも、データ収集・利用の領域が国内だけでなく海外にまたがるケースも考えられるうえに、従来は厳密には個人情報とみなされていなかった情報もメールアドレスなどで複数を紐付けしていくと事実上個人が特定可能になることが想定されるなど、問題は複雑化している。 そこで、ビッグデータの法的処理についてどのような問題点が検討されているのかを、野村総合研究所情報技術本部イノベーション開発部上級研究員の城田真琴氏（写真1）が、国立情報学研究所客員教授で弁護士の岡村久道氏（写真2）に聞いていく。（ITpro編集部） 城田 よろしくお願いします。岡村先生は、総務省でビッグデータについて検討作業を行ってこられたと聞いています。 岡村 はい。総務
［CES2013］CES Unveiledでレノボが最新ThinkPad製品群を展示
レノボは2013年1月6日（現地時間）、ラスベガスで開催される「International CES 2013」に先駆けて開催された「CES Unveiled」において、ThinkPadシリーズの最新PCや周辺機器を展示した。CES Unveiledはメディア関係者向けのイベントで、大小さまざまなブースが出展する。その中でもレノボは最も大きなスペースを確保しており、大きな注目を集めていた（写真1）。目に付いたものを紹介しよう。 タブレット部の着脱が特徴の「ThinkPad Helix」 レノボが展示していた「ThinkPad Helix」は、ビジネス向けのCoreプロセッサ搭載Windows 8タブレット（写真2）。タブレット部とキーボード部が着脱可能で、さらにタブレット部を逆向きに取り付けることも可能（写真3）。これによりキーボード部をスタンドとして利用したり、折りたたんでタブレットとして
第9回 Kinectをロボットのセンサに、Microsoftが対応環境を投入
米Microsoft社は、累計で1000万台以上の出荷を記録して大ヒットとなったジェスチャー入力コントローラ「Kinect」を、今度はロボット分野に振り向ける。2011年7月、同社のロボット向けソフトウエア開発環境および実行環境である「Robotics Developer Studio （RDS） 2008 R3」において、Kinectを距離画像センサとして利用できるようにした。研究開発など非商用で、無償で利用できる。2011年秋にはKinectの応用について、より実践的な機能をRDSに盛り込む計画で、今後、Kinectをロボット研究に用いる動きが活発化しそうだ。 Kinectは安価な距離画像センサとして利用できる点がソフトウエア開発者などに支持され、2010年11月の発売直後からパソコン向けなど当初のゲーム以外で利用するアプリケーションが次々と出現した。 これを受けて、Microsoft
［2］音声ビッグデータ活用の課題と今後
利用者からの問い合わせを受け付けるコールセンター。毎日、多くの電話がかけられてくる。使い方の問い合わせから、返品や解約の申し込みなど様々だ。商品開発部門では「使い勝手について分析したい」というニーズがある一方で、マーケティング部門では「商品の解約に至る真の理由が知りたい」というニーズもある。 オペレーターは応対のログを記録して残しているが、多くの場合、通話ログには結果しか残されておらず、会話の詳細は録音音声にしか残っていない。大量の音声データから何とか有用な知見を得たい、とはいえ、多くの通話を聞きなおす時間もない――。 このケースのように、何らかの形で録音されている音声は近年増えている。例えば、国内コールセンター運営企業207社のうち88.9％に音声録音装置が導入されているという[1]。また、音声データを活用するための音声認識技術も成熟期を迎えており、コールセンターで今後導入予定のITソリ
［ITpro EXPO 2012］「インフルエンサー理論は幻想か」米国SNS事情に詳しい小林氏
東京ビッグサイトで2012年10月10日から12日まで開催中の「ITpro EXPO 2012」展示会場内に設けられたメインシアターでは、2日目の11日に、日立コンサルティングの小林啓倫シニアコンサルタント（写真1）が『フェイスブックはウェブの将来をどう分析しているか』と題して講演した。 小林氏は、米GoogleでSNS「Google＋」のサービス企画に関わったのちにFacebookに転職した経歴を持つポール・アダムス氏の書籍『ウェブはグループで進化する』日本語版（日経BP社）の訳者である。米国の巨人ネット企業を渡り歩いたアダムス氏の視点を基に、小林氏はウェブの変化について解説した。 小林氏は、書籍に出てくるアダムス氏の主張の要点の中で、特に「マーケティング関係者の間で重視されてきた『インフルエンサー理論』が幻想ではないかという指摘は重要だ」と言う。 従来型のマスメディアや、ホームページを
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ソニーが「SmartAR」技術の進捗を公表、「モバイル機器でも高速に実行可能に」