ビル・ゲイツ氏、2021年に読んだおすすめの5冊を紹介
Microsoftの共同創設者であるBill Gates氏は、波乱の1年を送った。8月にはMelinda French Gates氏との離婚が成立した。最初に離婚が報じられた5月には、The New York TimesとThe Wall Street JournalがGates氏について、まだ結婚していた時期にMicrosoftの女性社員と不適切な関係にあったと報じていた。もっと明るい個人的な話題としては、Gates氏の長女Jenniferさんが10月に結婚した。こうした日々の中でもGates氏は読書する時間を確保していたようで、2021年に楽しんだ書籍5冊を紹介する動画とブログ記事を米国時間11月22日に公開した。 「Project Hail Mary」（仮訳：プロジェクト・ヘイル・メアリー）：Andy Weir著 多くの人と同様、Gates氏もAndy Weir氏の著作を2011年の
［ブックレビュー］外出自粛の今だからこそ学び方を覚える--「ULTRA LEARNING」
内容：独学や自習に関する本は、これまでにもたくさん紹介してきたが、著者個人のやり方や考え方を紹介しているものがほとんどだった。しかし本書の「ウルトラ・ラーニング」は、個人の取り組みから始まっているとはいえ、数多くの事例や検証を元に整理され、構築された汎用性の高いプログラムになっている。何かを習いたい、習得したいと思っているなら、闇雲に勉強を始めるよりも、まずは本書で「習得する」とはどういうことかを把握してからにすると良いだろう。 独学や自習に関する本は、これまでにもたくさん紹介してきたが、著者個人のやり方や考え方を紹介しているものがほとんどだった。しかし本書の「ウルトラ・ラーニング」は、個人の取り組みから始まっているとはいえ、数多くの事例や検証を元に整理され、構築された汎用性の高いプログラムになっている。何かを習いたい、習得したいと思っているなら、闇雲に勉強を始めるよりも、まずは本書で「習
MIT、ブロックチェーン卒業証書を授与--改ざん不可能で真正性を保証、共有も容易
マサチューセッツ工科大学（MIT）は、2017年6月に一部の修士課程修了者111人に対し、仮想通貨（暗号通貨）の技術的基盤であるブロックチェーンで実現させたデジタル修了証書を授与した。 この仮想的な修了証書は、ビットコイン（Bitcoin：BTC）に代表される仮想通貨で使われているブロックチェーンがベースだ。ブロックチェーンは、暗号化された公開台帳を分散データベースで管理する技術。ブロックと呼ばれる各やり取りはすべて暗号化し、時刻情報を付与し、ほかのブロックと鎖（チェーン）状に連結して管理する。 ブロックチェーンに記録された情報の改変は不可能で、真正性が保証される。そのため、仮想通貨に使われるだけでなく、今回のような修了証書や卒業証書のほか、改ざん不可能な契約書を実現するスマートコントラクトなどへの応用が考えられる。 MITのデジタル修了証書は、スマートフォン用アプリ「Blockcerts
DJI、小型の最新ドローン「Spark」発表--ジェスチャーによる操作も可能
DJIが小型で価格を抑えたドローン「Spark」をついにリリースした。この小型ドローンは簡単に飛行させることができ、「インテリジェント・フライトモード」によるフライトコントロール機能、メカニカルジンバル技術、そして、1080ピクセルのカメラを含む、DJIならではのテクノロジをすべて搭載している。基本モデルの価格は499ドル（6万5800円）に設定されている。6月中旬から出荷され、現在予約を受け付けている。 興味深い新機能のひとつが、自分の手のひらからドローンを飛ばし、手のジェスチャーで機体をコントロールできる点だ（手のひらから飛ばすと、自動的に「ジェスチャーモード」が有効になる）。さらに、スマートフォンを使ってコントロールすることも、149ドル（1万8800円）の専用送信機を購入することも可能だ。 新たに搭載されたインテリジェント・フライトモードの「QuickShot（クイックショット）」
グーグル、人工知能「DeepMind」を目の病気の診断に活用へ
人間に勝つのはほぼ不可能と思われた囲碁で勝利を上げたばかりのGoogleの人工知能（AI）プロジェクト「DeepMind」が、今度は目のスキャンという分野にその頭脳を活用する。 英国の新興企業だったDeepMindを2014年に買収したGoogleは、英国営保健サービス（NHS）と提携する。目的は、視力に支障をきたす状態が目を一度スキャンするだけで診断可能になるシステムを構築することだと、同社は米国時間7月5日に述べた。 ロンドンのMoorfields Eye Hospitalと共同で、DeepMindは、糖尿病性網膜症と加齢性黄斑変性症という2つの特定の疾患の兆候検出に取り組む予定である。Googleによると、2つの疾患を患う患者は合わせて世界中に1億人以上いるという。 Googleは、DeepMindの技術に2つの疾患のスキャン結果の分析を学習させる方法を調査する。2つの疾患の診断は、
グーグル、リアルタイムの顔認証技術を開発--スマホのカメラで撮影
Googleがリアルタイムの顔認証技術を開発している。ユーザーが銀行口座や電子メールアカウントにログインする際に、スマートフォンの前面カメラを使って連続的にユーザーを認証する技術だ。 連続認証は、セッションの開始時に認証情報を使用するだけの現在の手法を改良する有望な技術と見なされている。 セキュリティ専門家Lenny Zeltser氏が説明しているように、連続認証を実現する1つの方法として、スマートフォンのセンサを使って、ユーザー本人のキーストロークや指紋などの生体信号を受動的に監視し、別人によるなりすましを検出した場合はアクセスをブロックするやり方がある。 スマートフォンのカメラを使った顔認証は、同じ目的を達成するための別の手法だ。しかし、新しい論文の中で複数の研究者は、過去の事例がリアルタイムでの使用に十分適しているとは言えず、実際の状況でカメラが捉えるものを検出するように設計されたも
オートデスクと3D Robotics、ドローンによる測量・3Dデータ作成で協力
オートデスクは3月14日、3D Roboticsが、同社のドローン「SOLO（ソロ）」を使用して飛行測量から作業地域の3Dデータ化までを自動で行う「Site Scan（サイト スキャン）」を開発し、米国で発売したと発表した。 3D Roboticsは、オートデスクが提供しているプラットフォーム「Forge（フォージ）」のパートナー企業で、ドローンシステムを開発、販売している。 Forgeは、クラウドベースのソフトウェアやサービスをデベロッパー各社とともに開発・推進するプログラム。ソフトウェア開発者向けAPIやSDK、イベントプログラム、1億ドルの基金の3要素で構成されており、革新的な次世代のテクノロジを共通のクラウドプラットフォーム上で開発し、新たな時代の製品デザイン・設計・製造・利用方法を提供しながら、ものづくりの未来を具現化していくエコシステムの実現を目指している。 Site Scan
業界初、構造物への補修材散布にドローン導入 ～構造物の新たな維持管理方法の確立へ～芝浦工業大学
土木工学科の伊代田岳史准教授は、西武建設株式会社（埼玉県所沢市、代表取締役：宮本文夫）と共同で、ドローンを用いて人手の届かないコンクリート構造物に必要な水や補修剤を散布できる仕組みを構築した。近年、カメラ撮影や打音調査を用いて建物や橋梁のひび割れなどを検知する「点検ドローン」については開発が進められているものの、そのひび割れに対し処置剤を施すなどの「補修ドローン」は、議論・検討が進んでおらず前例がなかった。 伊代田准教授は、構造物に対する適切な補修材料や補修方法、これを実現するためのドローン運用方法に関するアイディアを提供し、現場の声を聞きつつ実現に向けて企業と検討を進め、試作機を製作した。今後は、散布の精度向上、自律航行を可能にするなどの改良を行いながら「点検ドローン」との相互活用・連携や異なる環境の現場に適応した機体を開発・実用化し、建設業界初の構造物の維持管理方法の確立を目指していく
「バック・トゥ・ザ・フューチャー」に登場の2015年10月21日がきた！--映画と現実の違いを見る
「Back to the Future Day（バック・トゥ・ザ・フューチャーの日）」として知られる2015年10月21日がやってきた。この日は、映画「バック・トゥ・ザ・フューチャーPART2」でマーティ、ブラウン博士（ドク）、ジェニファーがタイムトラベルしてきた日だ。この日を記念して、1989年の同作品で予想された2015年の技術がどれだけ当たっているか、または、外れているかを検証したいと思う。 まず、Holomax Theaterでの「JAWS 19」上映はないかもしれない。だが、現在の映画産業は続編やシリーズものに支配されているという意味で、「バック・トゥ・ザ・フューチャーPART2」製作陣は、明らかに先見の明があった。 関連記事： 「バック・トゥ・ザ・フューチャー」ナイキ製スニーカー--M・J・フォックスさんの試着動画が公開 「バック・トゥ・ザ・フューチャー」に登場の未来の日、近づ
ブイキューブ、ドローン参入の狙い--間下社長インタビュー
2020年に開催される東京オリンピックがもたらす日本全国の経済波及効果は、少なくとも数兆円と言われている。過去を振り返っても、オリンピックとテクノロジの発展は密接な関係にある。世界的にスマートフォンがあたりまえに使われるようになった今、テクノロジを活用したさまざまな取り組みが、2020年をターゲットに進んでいる。果たして、生活、働き方、モノづくりなど、各産業や業界はどのようにパラダイムシフトしていくのか。 今回のテーマは「ドローン」。日本では4月の首相官邸への落下事件以来、無人航空機（ドローン）を規制する動きが強まっている。その一方で、災害時の被災状況確認や消火活動、インフラの監視、警備や宅配など、さまざまな分野での活躍が見込まれているのも事実だ。長年、ウェブ会議システムを提供してきたブイキューブも、そんなドローンに大きな可能性を感じている。 同社は1月にドローンの商用利用に関する技術を開
ドローンのビッグデータを解析--オプティムが佐賀県と農業IT化を推進
オプティムは8月27日、ドローンに対応したビッグデータ解析プラットフォーム「SkySight」を発表した。ドローンによる映像の空撮のほか、IoTやウェアラブル端末のデジタルビッグデータを統合管理し、解析したり遠隔制御したりできる。同社によれば、世界初のプラットフォームとなる。 SkySightでは、ドローンによるスキャニングデータのマッピングや、ウェアラブルデバイスによるデジタルデータのマッピング、各種センサデータのマッピング、ドローンによるスキャニングデータの画像解析や異常検知が可能。 これにより、スキャニングデータ、センシングデータ、デジタル作業ログデータを組み合わせて、複合的な情報による判断や新たな発見ができるとしている。また、過去データをさかのぼった解析もできるので、経過比較による情報の判断なども可能だという。 さらに、ビッグデータとして蓄積したデジタルデータに対して、各産業の専門
ドローン規制「歓迎する」--個人向け新製品を日本投入直前の仏Parrot
4月の首相官邸への落下事件以来、無人航空機（ドローン）を規制する動きが強まっている。政府は、飛行禁止区域や高度などを取り決め、夜間や目視できない状況での飛行を原則禁止とし、空港の周辺や家屋密集地でのドローン飛行に国土交通大臣の許可が必要となるよう、7月14日、航空法の改正案を閣議決定した。違反した場合には、最高で50万円の罰金が科せられるようになる。改正案は今国会での成立を目指している。 災害時の被災状況調査や消火活動、インフラの監視、警備や宅配など、さまざまな分野での活躍が見込まれるドローンだが、最近も各地で墜落、一時行方不明になったとされるニュースが相次いでおり、積極的な利用への不安は拭えない状況だ。 そうした流れの中、仏Parrotは、個人向けドローンシリーズの新製品を7月16日に日本で発表したばかり。税抜き1万3800円からの手頃な価格で、ホビーやレジャー用途とするドローンを9月に
2019年にはTOEIC 800点相当の機械翻訳へ--「みらい翻訳」が見据える可能性と未来
2020年には東京五輪が開催され、海外からの観光客が一層多く訪れることが予想される。そこで注目されるのが、話した言葉を自動的に相手の国の言語に翻訳してくれる、機械翻訳システムだ。そして、国内で機械翻訳システムの開発に力を入れているのが、NTTドコモらの合弁によって設立された「みらい翻訳」。同社が手掛けている機械翻訳システムの仕組みと、機械翻訳の今後について、みらい翻訳の代表取締役社長兼CEOである栄藤稔氏に話を聞いた。 ドコモが機械翻訳事業に乗り出した理由と2つの課題 みらい翻訳は、2014年にNTTドコモと、韓国で翻訳技術を開発しているシストラン、そして音声認識技術を持つフュートレックの3社によって設立された企業だ。現在は各社が持つ技術に加え、情報通信研究機構（NICT）とNTTが持つ翻訳技術やデータを活用した機械翻訳エンジンを開発しており、対話型の翻訳システムのほか、会議などで使用する
中国のXiaomi、「GoPro」似のスポーツカメラを発売
Xiaomi（シャオミ）が、水深40メートルの場所で1080p動画を60fpsで撮影できるスポーツカメラを発売したという。中国のメディアが報じた。 このカメラは、「Yi Sports Camera」という製品名で現地時間3月2日に発売されたもので、1.6メガピクセルのソニー製バックライト付きCMOSイメージセンサを備え、Ambarellaの「A7LS」プロセッサを搭載し、720p/120fpsと480p/240fpsの動画撮影に対応する。ただし、Yiは光学式手ぶれ補正を備えておらず、4K動画の撮影にも対応していない。 Yiは、1010mAhのバッテリを搭載し、Wi-FiとBluetooth 4.0接続をサポートする。ユーザーは、手持ちのモバイル端末にアプリをダウンロードして、インターネット上で動画を共有することが可能だ。 Yi Sports Cameraは、GoProの「HERO4」と同じ
企業のエンタメコンテンツに「AR（拡張現実）」本格活用の兆し
スマートフォンやタブレット端末の普及とともに、企業が「AR（Augmented Reality：拡張現実）」技術を活用して消費者とコミュニケーションをとる機会が増えてきた。2014年には、ロート製薬が目薬「ロート デジアイ」で初音ミクとコラボレーションしたり、雪印メグミルクが雪印コーヒーの擬人化キャラクター「ゆきこたん」のライブパフォーマンスが見られる企画を展開したりしている。 ARが企業のマーケティング担当者らに認識され始めたのは、スマートフォンアプリ「セカイカメラ」が登場した2008～2009年頃のように思う。そして2010年頃に最初の大きな波があり、多くの企業がARの活用を始めた。特にファッション分野は取り入れるのが早く、とあるブランドのショールームでARが活用されていたのが印象に残っている。 そのほか目立つところでは2010年7月、コナミデジタルエンタテインメントがコミュニケーショ
グーグル、「Google Fit」を「Android」端末向けに提供開始
Google I/O 2014で初めて発表された「Google Fit」が、ついに「Android」ユーザーに提供開始された。 Androidアプリとして提供されるこのクライアントは、ウォーキング、ランニング、サイクリングなど多数のユーザー活動を追跡する。Google Fitは、ユーザーが所有するAndroid端末の内部に隠された各種センサの潜在能力を活用するように設計されており、フィットネスの目標設定に役立つ。Googleによると、ユーザーは同デバイスを装着している限り、自分の進捗状況を追跡できるようになるという。 Googleのオープンな精神に従い、Google Fitは、「Runtastic」「Runkeeper」「Strava」といったアプリとうまく連動する。また、心拍計や「Android Wear」スマートウォッチといったハードウェアやアクセサリ製品と統合することもできる。 Go
アップル、「iOS 8」を発表--「HealthKit」など新機能多数搭載
Appleは米国時間6月2日、サンフランシスコで開催されている「Worldwide Developers Conference（WWDC）」で「iPhone」と「iPad」向けの最新モバイルOS「iOS 8」を発表した。これで、1週間にわたるアプリ開発コミュニティー向けの開発者イベントであるWWDCの幕が開いた。 Appleの最高経営責任者（CEO）を務めるTim Cook氏は、この新しいソフトウェアには2つの柱があると述べ、アプリ開発者がこれまでにないような新しいアプリを構築できるように支援する、新しい開発者向け機能を提供すると付け加えた。 シニアエグゼクティブのCraig Federighi氏は壇上で、iOS 8は前バージョンの成功の上に成り立っており、多数の新機能を搭載すると述べた。 エンタープライズ機能：iOS 8には、エンタープライズを対象とした管理性を高めるための機能が多数搭載
米ヤフー、機械学習の研究でカーネギーメロン大学と提携
米Yahooは、2013年を通じて次々と新興企業を買収することでモバイル戦略を強化してきたが、今度は機械学習の分野でカーネギーメロン大学と5年にわたる1000万ドル規模のパートナーシップを結ぶことによって、そうした取り組みをさらに推し進めようとしている。 契約の一環として、カーネギーメロン大学の研究者らはYahooが提供する新しいモバイルソフトウェアキットを使い、実際のYahooユーザーデータで実験できるようになる。 Yahooのチーフサイエンティストで、Yahoo Labsの責任者を務めるRon Brachman氏は声明で次のように述べた。「カーネギーメロン大学の研究者がYahooのソフトウェアやインフラを直接利用できるようにすることで、われわれはモバイルやパーソナライゼーションに関する研究のペースを加速させ、より優れたユーザー体験を生み出したいと考えている」 Yahooの研究部門である
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丸くて可愛らしい自律飛行ドローン「Fleye」--プロペラが露出せず安全
「NAB Show 2015」に出展されたドローンの数々
