「⽇本旅行でこれだけは⾷べるな」から逆転、イタリア人が今ナポリタンに注目 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
慶應義塾大学でイタリア語講師も務める長谷川悠里による「イタリア通信」 から以下、転載で紹介する。長谷川氏はイタリアの高校・大学・大学院で教育を受けて育ち、現在、「エルゴン・ジャパン」でイタリアの⽼舗ブランドとのビジネス展開を手がける起業家でもある。 ナポリ出⾝カリスマシェフが頭を抱える「ナポリタン」の存在 日本で人気の料理「スパゲッティナポリタン」。実は日本独自の創作料理であることは周知の事実として知られています。ただ、近年はイタリアでもその特異な存在が知られるようになりました。イタリアの⼈気テレビ番組「MasterChef Italia」では、ナポリ出⾝のカリスマシェフ・カンナバッチュオーロ氏が、初めてそのレシピを知り、イタリア料理とあまりにかけ離れた内容に頭を抱える姿が放映されています！ ナポリタンの調味料は、完熟トマトを煮詰めたものに、砂糖や塩、酢、スパイスなどを加える“ケチャップ”
車両不足のロシア軍、新たな代替手段はオートバイ 無防備すぎて犠牲者続出 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
2022年2月にウクライナに対する全面戦争を開始してから2年後までに、戦闘車両をおよそ1万5000両失ったロシアは、焦りを募らせた。 新造分と長期保管していた古い車両の改修分を合わせても、月に600両超にのぼる戦車や歩兵戦闘車、装甲兵員輸送車の損失ペースにはとても追いつかない。 戦争が3年目に入るなか、ロシア軍部隊がトラックやゴルフカートのようなオープンタイプの車両で戦場に乗り込む例が増えているのはそのためだ。最近はさらにオートバイを使うことも多くなっている。 もっとも、ロシア軍部隊が無防備な、あるいは最小限の防護しかない車両をよく乗り回しているからといって、戦場でウクライナ軍に勝てていないというわけではない。ウクライナ側もまた、弾薬が枯渇し、人員も不足するという問題を抱えている。
ロシアの戦車はあと1年で枯渇か、死傷者も年30万人ペース ウクライナ正念場 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ロシアがウクライナで拡大した戦争が3年目に入るなか、戦場は主に3つのダイナミクスで形成されている。 1. ロシアは政治、産業、軍事のリソースを総動員している。だがこの動員は、ロシアの再生不可能なリソースを著しく消耗している。なかでも重要なのは、冷戦時代の古い兵器の在庫が払底しつつあることだ。 つまり、ロシアは強いが脆い。 2. ウクライナもリソースを動員しているが、喫緊の財政的ニーズや軍事的ニーズを満たすのには依然として外国の援助に頼っている。そして、この援助の決定的に重要な部分は、米議会下院のロシアに好都合な共和党議員たちの手で阻まれている。 3. ウクライナの戦術はロシアの戦術より優れており、ウクライナ軍部隊がはるかに規模の大きいロシア軍部隊を打ち破る一因になっている。だが、ウクライナ軍の弾薬が欠乏している場合は、戦術自体が意味をなさなくなる。 およそ1000kmにわたる戦線の一見ちぐ
Xがまもなく「いいね」などの指標を非表示に、マスクが宣言 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
イーロン・マスクは3月6日、X（旧ツイッター）はまもなく、リポストやいいね、返信の件数をタイムラインで非表示にし、見た目をすっきりさせることになると発言した。 彼は6日のモルガン・スタンレーのイベントで、Xがこの仕様変更を検討していると述べ、これらの指標の表示がコンテンツの見え方を乱雑なものにしていると付け加えた。マスクはその後、Xのプラットフォーム上で、ユーザーからの問いかけに反応し「この件は確かに起こっている」と投稿した。 マスクは、新たなタイムラインには彼がXに追加した指標である「表示回数」が、他の指標の代わりに表示されると投稿した。彼はまた、非表示になった指標（リポストやいいね、返信の数）は、その投稿をクリックした際に表示されるようになることを示唆している。 マスクがこれらの指標の削除について語ったのは、今回が初めてではない。彼は昨年10月のサブスクライバー限定の投稿で「メインのタ
時価総額1000兆円消失すらかすむ、中国から届いた「最悪のニュース」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
3年間で7兆ドル（約1050兆円）もの時価総額が失われた中国の株価暴落について、エコノミストたちはその途方もなさをどう説明したものやら頭を悩ませている。中国の株式市場は2021年以降、日本とフランスの国内総生産（GDP）の合計に匹敵する時価総額を失ったと言えば、規模の大きさが最もよく伝わるだろうか。 とはいえ、アジア最大の経済大国から伝わってきた最悪のニュースは、他にある。中国のデフレが過去数十年で最速のペースで進んでいるという話ではない。大手不動産会社の中国恒大集団に香港で清算命令が出されたという件でもない。最悪のニュースは、まさに中国に関する「悪いニュース」に対して、中国の習近平指導部が戦いを本格化させたらしいことだ。 報道によれば、中国の主要な情報機関である国家安全省は最近、中国経済や市場の見通しに関して批判的な見解を広める者を見張っていると明らかにした。「虚偽の言説」によって「中国
ロシア軍、アウジーイウカ周辺で1個旅団分の兵力失う | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ウクライナ軍が南部と東部で待望の反転攻勢を開始してから4カ月後、ロシア軍は形勢の挽回を図った。 ロシア軍の第2諸兵科連合軍とそこに配属されている親ロシア派地支配地域「ドネツク人民共和国」の部隊は10日、東部ドネツク州ドネツク市の北西に位置するウクライナ軍の要衝アウジーイウカ周辺を攻撃した。1個2000〜3000人規模の旅団少なくとも3個が参加した。 ロシア軍の部隊は、ウクライナ側がアウジーイウカの北と南に周到に設けたキルゾーン（撃破地帯）に直接進入した。以後2週間にわたり、ロシア側は次から次に攻撃を仕掛けた。だがその都度、ロシア軍の縦隊はウクライナ側の地雷やドローン（無人機）、砲撃によってつぶされた。 ロシア軍の損害はこれまでに、装甲車100両以上、戦死・戦傷者計数百人にのぼっている。死傷者は数千人規模に膨らんでいる可能性もある。ロシア軍がある区域で1日に出している車両や人員の損害としては
TikTokに中国向け「バックドア」が存在、内部告発者が証言 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国のバイトダンスが運営する短編動画アプリTikTokの使用を制限する動きが高まる中、対中強硬派として知られる米共和党のジョシュ・ホーリー上院議員は、ジャネット・イエレン財務長官に宛てた書簡の中で、匿名の内部告発者の証言を引用した。 同議員は3月7日付けの書簡で、TikTokとバイトダンスの中国を拠点とする社員らが、米国人のデータにアクセスすることを防ぐための制限は、控えめに言っても「表面的」で「まったく存在しない」に等しいと述べている。 8日のニュースサイトAxiosが最初に報じたこの書簡の中で、TikTokの匿名の元従業員は、同社の社員らが中国と米国のデータを簡単に切り替えることが可能で、TikTokのアプリには中国人エンジニアがアクセス可能なバックドアが存在すると証言している。 さらに、米国のデータにアクセスする際に用いる、Aeolusと呼ばれるツールは、管理者とデータセットの所有者
新型コロナのmRNAワクチン投与を犯罪化、アイダホ州で新法案 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
アイダホ州の新型コロナウイルスワクチン接種率は全米の州・準州で6番目に低い。写真は、2021年3月6日に同州ボイシで行われたマスク焼却イベントの様子。少なくとも州内20都市で、マクギーチン州副知事ら政治家も参加して新型コロナ規制に抗議した。( Nathan Howard/Getty Images） アイダホ州で、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のmRNA（メッセンジャーRNA）ワクチンを投与する行為を軽犯罪とみなす法案が議会に提出された。共和党のタミー・ニコルズ州上院議員とジュディ・ボイル州下院議員が共同提案した州法HB 154は、コロナ禍における 「まさか」の瞬間を収集している人にとっては、かなりの逸品といえる。 2月15日、ニコルズは州下院保健福祉委員会を通じてHB 154を提出した。そのことを報告したニコルズのツイートに、ケース・ウェスタン・リザーブ大学医学部アシスタント
ハリポタ作者の新作が「反トランスジェンダー的」内容で大炎上 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「ハリー・ポッター」の作者である作家、J・K・ローリングの最新作が「女性を殺害するために女装をして犯罪を繰り返す男性の連続殺人犯」であることが明らかになり、SNS上で強い反発を招いている。 ローリングは、ロバート・ガルブレイスという別名義で大人向けの犯罪小説「私立探偵コーモラン・ストライク」シリーズを出版していが、その第5弾となる最新作が「トラブルド・ブラッド」という作品だ。 この作品で描かれる悪役は、サイコパスの連続殺人鬼で、女装した男であることが判明した。これを受けて、SNS上ではローリングが亡くなったように思わせるハッシュタグ「#RIPJKRowling」が拡散し、ツイッターのトレンドに入った。 批評家や彼女の“元”ファンたちは、この作品が以前から反トランスジェンダー的な発言を繰り返すローリングの許しがたい思想を反映していると、怒りを噴出させている。 ローリングは今回の騒動についてコ
ロシア軍、引っ張り出してきた旧式戦車「T-62」をほぼ無傷で戦場に放置 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ウクライナ軍との戦いで1000両以上の主力戦車を失ったロシア軍は今夏、倉庫に残されていた数百両ほどの主力戦車を引っ張り出し始めた。1950年代に設計され、1960年代に初めて生産されたT-62は、1980年代にソ連軍からほとんど退役し、数千両単位で倉庫に保管されている。 修理やささやかなアップデートを行っても、老朽化した戦車はあまりうまく機能しなかった。特に、ウクライナ軍が8月下旬に反攻を開始したウクライナ南部のヘルソン州では、4人乗りのT-62の乗員が戦いを挑む代わりに戦車を放棄する傾向が顕著だ。 ウクライナ軍は、自軍でT-62大隊を編成することができるほどロシア軍からT-62を奪取した。実際に編成するかはわからないが、スロベニア当局がウクライナ側にアップグレードされたとはいえT-62よりもさらに旧式の戦車M-55を提供したとき、ウクライナ当局は断らなかったという事実は注目に値する。 独
ハワイで感染爆発 ワクチン接種率7割でも再ロックダウンの可能性 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ハワイで、感染者数が爆発的に増えている。病院は満床になり、オアフ島ではレストランやジムへの出入りにワクチン接種証明の提示が義務付けられることとなった。住民のワクチン接種率はおよそ7割で、ほんの数カ月前まではコロナ以前のような生活に戻っていたハワイで、なぜ再び感染が増加しているのか。現地在住の筆者が最新情報を紹介する。 1日約700人が感染、医療崩壊の危機 ハワイに激震が走ったのは、2021年8月13日のことだ。人口約140万人のハワイで、新規感染者数が1167人となった。8月以前の新規感染者数は、最大でも1日300人台だ。しかも2020年12月から始まったワクチン接種のおかげで、2021年に入ってからは感染者が目に見えて減少し、2021年2月から7月頃までは、1日の新規感染者が50～60人程度で推移していた。 8月13日の1167人の感染者には、州のシステムの不具合により、前日と前々日の感
コロナワクチン接種率が高い国で感染者・死者が急増、原因は | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界で最もワクチン接種率が高くなっている国の一部で、新型コロナウイルスの感染者が再び急増、死者も大幅に増加している。 感染者と死者が増えているのは、少なくとも1回は接種を受けた人の割合が最も高いセーシェル（72％）と、それに次いで高い水準にあるモルジブ（57％）、チリ（56％）、バーレーン、（55％）、ウルグアイ（51％）など。 ウルグアイはここ数週間、人口10万人あたりの死者数が最も多くなっている。モルジブとバーレーンは、5月中に報告された10万人あたりの死者数が米国、インドを大幅に上回った。また、チリ、セーシェルは、世界で最も早いペースで感染者が増加している。 こうした国について専門家らは、人々の行動を制限してきた規制の解除を急ぎすぎたこと、それが国民に過度の安心感を与えてしまったことが原因の可能性があると警告している。 【関連】米コロナ感染者、再び20万人超える見通し 「ピークアウト
英イングランド、コロナ死者数ゼロに ワクチン接種戦略で成功 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英イングランドで5月10日、昨年7月以降初めて、新型コロナウイルス感染による死者の報告件数がゼロとなった。 英国公衆衛生庁（PHE）が新型コロナウイルスに関連して公開しているデータによると、イングランドで死亡が報告されたコロナ感染者（過去28日以内に感染を確認）は同日午後の時点で11万2245人となっており、前日から更新されていない（日本時間11日正午の時点でも同様）。 また、スコットランドと北アイルランドでも同日、感染者の死亡は報告されていなかった。長期にわたって実施してきたロックダウン（都市封鎖）措置の段階的な解除を進める同国にとって、10日はひとつの前向きな節目になったといえる。 ただ、ウェールズでは10日、新たに死者4人が報告された。パンデミック発生以降の英国全体でのコロナ感染による死者数は、累計12万7609人となっている。 ハグも「許可」 ボリス・ジョンソン英首相は10日、イン
自宅で服用可能な「コロナ治療薬」、ファイザーが年内にも発売へ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米製薬大手ファイザーのアルバート・ブーラCEOは4月27日、新型コロナウイルスの感染初期の患者が、自宅で口から摂取するための錠剤が、2021年末までに一般向けに発売される可能性があると述べた。CNBCのインタビューの中でブーラCEOは、この抗ウイルス剤が変異株にも効果を持つことを期待していると話した。 英紙テレグラフは26日、米国とベルギーにおいて新型コロナウイルス感染症の「治療」を目的とした錠剤を、成人のボランティアに服用させる試験が行われていると伝えていた。この件について尋ねられたブーラCEOは、報道が事実であり、ファイザーがそのような治療法に「取り組んでいる」と認めた。 ブーラCEOは、同社が2種類の抗ウイルス剤をテストしていると説明した。1つは静脈内投与の抗ウイルス剤で、もう1つは経口投与のものという。彼は、経口投与には「いくつかの利点がある」と話し、治療のために病院や医療機関に行
ロールス・ロイスが小型原子炉16基建設。270億円超を助成する英国の「思惑」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ロールス・ロイスが原子力発電事業に乗り出し、16基の高性能小型原子炉の建設を進めている。その発電量は大型の原子炉を上回り、1基あたり最大出力44万kWのエネルギー生産が見込める。 イギリスの公共放送局BBCは、ロールス・ロイスが先導役を務める小型モジュール炉（SMR）開発企業連合の発表を受けて報道を行った。本プロジェクトを推進するのがこの連合であり、イギリスで16基のSMRを建設する計画が制定された。 ロールス・ロイスがイギリスで16基のSMRを建設 ロールス・ロイスの試算によると、本プロジェクトではイギリス中部のミッドランドで6000人の雇用創出を見込めるという。さらに、今後5年間でこうした雇用機会を北部へと確実に拡大していく予定だ。英首相は、このSMR建築プロジェクトに最低でも2億6200万ドル（約272億円）の助成金を出す意向を示している。本プロジェクトが、国家経済の回復策である環境
バイデン政権「全国民へのマスク配布」を検討中、変異株を警戒 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国政府は、すべてのアメリカ人にマスクを配布することを検討している。バイデン政権の関係者がフォーブスの取材に認めた。公衆衛生の専門家は、人々がより良い品質のマスクを着用する、もしくはマスクを2枚重ねで着用することで、国内に広がっている従来より感染力が強い新型コロナウイルスの変異株から身を守ることを呼びかけている。 NBCニュースは2月4日、バイデン政権の新型コロナ対策チームがここ数日、米国の各家庭にマスクを配布するための配送方法を検討していると伝えた。しかし、まだ結論には達していない、もしくは最終的な案を大統領に提出していない模様だ。 配布されるマスクが、布マスクになるのか使い捨てのものになるのかもまだ未定だと、NBCは伝えている。さらに、各世帯が受け取る枚数も未定という。 バーニー・サンダース上院議員を含む4人の民主党議員は2月1日、バイデン大統領に書簡を送り、郵便公社を通じて医療用マス
コロナ禍は前政権の「科学の口封じ」が要因、米CDC新所長が批判 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ジョー・バイデン大統領率いる新政権の下、米疾病対策センター（CDC）の所長に就任したロシェル・ワレンスキー博士は、ドナルド・トランプ前大統領は新型コロナウイルスのパンデミックの深刻さの程度を実際よりも低く見せるため、「CDCの口を封じていた」と批判。国立アレルギー感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長と同様の考えを明らかにした。 Foxニュースの番組に出演したワレンスキー新所長は、「CDCの職員たちは…口を封じられていた、（そして）常に科学に従っていたわけではなかったと思います」と語った。 米国の感染症研究の第一人者であるファウチ所長は、1月22日に出演したCNNの番組で、トランプは「科学に十分に耳を向けていなかった」として容赦なく非難。「極めて、極めて明確に示されていた事実…それらに疑問の目が向けられた」と述べ、前政権の対応が人命を犠牲にした可能性が高いとの見方を示した。 前政権下では、
PR戦略と行動指針が問われる、「Black Lives Matter」と企業の責任 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
1968年のメキシコ五輪の表彰台で、国歌が流れる間、金メダリストのトニー・スミスと銅メダリストのジョン・カーロスが人種差別への抵抗を表す「ブラック・パワー・サルート」をおこなったシーンを型取った銅像。銀メダリストのピーター・ノーマンもこの抵抗運動に賛同した（「国立アフリカンアメリカン歴史文化博物館」にて筆者撮影） ジョージ・フロイド氏の殺害を一つのきっかけに米国で活発化し、世界中に広がった人種差別への抗議デモと「#BlackLivesMatter」のオンライン・ムーブメント。パンデミックで日常生活の変化を余儀なくされ、人々が共通の不安と不満をかかえているという状況が、世界的な共感と団結を高める一つの要因となった。 一方で、米国の黒人にとってこれは、にわかに浮上した課題ではない。4世紀にわたって彼らが闘争してきた人種差別と不当な刑事司法の課題に、ようやく世界が動き出し始めている。 企業の社会
満員のライブ会場で「コロナ感染実験」、ドイツの科学者が実施 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ドイツの科学者たちが8月22日、混雑した屋内イベントにおいて新型コロナウイルスがどのように広がるかを学ぶため、ボランティアで満員のコンサート会場でライブを開催した。 今回のプロジェクトは「Restart-19」と呼ばれるもので、ライプツィヒのコンサートホールに約2000人を集めて実施され、ドイツ人シンガーのティム・ベンツコ（Tim Bendzko）が出演した。 全てのボランティアはコンサートの48時間前にPCR検査を行い、マスクや蛍光塗料入りの消毒剤を含むハンドジェルを渡された。さらに、他の観客との接触の頻度や互いの距離を電子的に測定するための接触トレーサーも配布された。 当日は3つのショーが開催された。まず1つ目はパンデミック前のイベントを再現したもので、2つ目はパンデミック後の衛生管理を意識し、ある程度の距離を置いたもの、3つ目は観客数を半分程度に抑え、厳格な社会的距離を義務づけたもの
コロナ後も「絶対にデータ分析はやめてはいけない！」初動の悔い、第2波の教訓に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルス対策で、厚生労働省のクラスター対策班に4月から有志の社員7人が参画している（詳細は『民間のデータサイエンティストが見た「驚きの内幕」、厚労省の接触データ分析』を参照）、民間のデータ分析会社ALBERT（アルベルト）。 きっかけは同社の松本壮志代表取締役社長が厚労省にアプローチしたことだったが、「もう少し早く動けばよかった」と振り返る。複数の企業経営を経てデータ分析会社の社長に異色の転職をした松本が見た、日本のデータ戦略の課題とは？ ──松本社長は厚労省にアプローチした時、海外の動きを意識していましたか。 民間のデータ分析会社、パランティアが英NHSや米政権と組んで接触追跡のツール開発に取り組むと報道があった。両国とも政府として対応が難しいものは民間に速やかに移譲する。法的な規制やさまざまな制約があっても、政府のリーダーシップで一気にやるという突破力があり、有事における初動
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