テレビから完全撤退するパイオニア：日経ビジネスオンライン
そんな中で、パイオニアは経営再建に、自動車産業と一蓮托生とも言える道を選んだ。小谷進社長が2月12日に発表した構造改革案は、2010年3月までにプラズマテレビから完全撤退し、カーエレクトロニクス事業を主軸に置く内容だったからだ。 テレビを主力とするホームエレクトロニクス事業は2005年3月期から営業赤字が続く。2009年3月期も赤字幅は520億円に膨らむ見通しだ。これを穴埋めしてきたのがカーエレ事業だった。2008年3月期の連結決算では、テレビの180億円という営業赤字を、カーエレの261億円という営業利益で帳消しとした。 カーエレも営業赤字125億円 パイオニアはカーナビにHDD（ハードディスク駆動装置）を2001年に搭載、携帯電話網を使った通信に2002年に対応するなど、日本初の製品を発売した実績があり、市販の据え置き型では国内シェアトップに立つ。ここに経営資源を振り向けて、生き残りを
広島、新球場はメジャー流：日経ビジネスオンライン
坂田 亮太郎 日経ビジネス副編集長 東京工業大学大学院修了後、98年日経BP入社。「日経バイオテク」「日経ビジネス」を経て2009年から中国赴任。北京支局長、上海支局長を経て2014年4月から日経ビジネスに復帰 この著者の記事を見る
サクラの行列をマーケティング手法と呼ばないで：NBonline(日経ビジネス オンライン)
皆さん明けましておめでとうございます。 今年も“Boom！”は、これまでの日本のマーケティングの常識とは一味違ったアングルから“今現場で本当に何が起こっているのか？”をリアルにお伝えしていこうと思います。2008年はマーケティングの領域では大きな変化のあった激動の一年でした。テレビ局の広告収入の急激な減少や大手新聞社の経営悪化など、2007年10月にこの連載を始めてから一貫して私が主張してきた、マス広告に過度に依存した従来の日本のマーケティングモデルの崩壊がいよいよ本格化してきています。 マクドナルドのやらせ そんなマス広告に代わるマーケティング手法として注目を集めている“クチコミマーケティング”について、昨年末にマスメディアにも大きく取り上げられて話題になったのがマクドナルドの“クォーターパウンダー行列事件”です。 日本マクドナルドが大阪市内の店舗で23日に新商品を売り出した際、試食を行
裁判員制度は、世界に類を見ないモンスターになる：NBonline(日経ビジネス オンライン)
「平成21年5月21日から裁判員制度が実施されます。裁判員制度とは，国民のみなさんに裁判員として刑事裁判に参加してもらい，被告人が有罪かどうか，有罪の場合どのような刑にするかを裁判官と一緒に決めてもらう制度です。国民のみなさんが刑事裁判に参加することにより，裁判が身近で分かりやすいものとなり，司法に対する国民のみなさんの信頼の向上につながることが期待されています」 最高裁のホームページでは裁判員制度についてそう説明されている。あれよあれよというまに採用が決定され、実施も目前にせまっている裁判人制度は、独特の法システム社会である日本に果たしてなじむのだろうか。 ＊ ＊ ＊ ＊ 郷原 まず国民の司法参加は、やった方がいいのか、やらなくてもいいのか、二分法なんですよ。そうしたら、やった方がいいということになる。なぜなら、外国の多くの国でやっているから。 武田 最高裁のHPでも「国民が裁判に
単価は10年で100分の1に、ネット広告に「One to One」の弊害：日経ビジネスオンライン
米国、欧州で女性向けサイトのアドネットワーク事業を展開する米グラムメディアはこのほど日本法人を設立、2008年中にサービスを開始する。グラムメディア・ジャパンの代表取締役CEOに就任した山村幸広氏は、ネット広告のダブルクリックなどを経て、1999年から2008年6月までポータルサイト運営のエキサイトの代表取締役社長を務め、女性向けサイト「ウーマンエキサイト」の立ち上げ、運営にもかかわってきた。その山村氏に、グラムメディアの事業内容、ネット広告市場に対する見解と、今後さらなる成長を続けるために必要な条件などを聞いた。 山村氏は11月5日に開催するネットマーケティング関連の大規模イベント「NETMarketing Forum Fall 2008」のパネルディスカッション「クチコミ、動画、アドネットの未来像 ネット広告はどこまで進化するのか」に参加する。（杉本昭彦＝日経ネットマーケティング編集）
「え！？スイカにバイアグラ効果」で“すぐ飛びつく”人、“クチコミを盲信する”人：NBonline(日経ビジネス オンライン)
“テキサス州ラボック（AP） 米テキサスA＆M大学の研究者が、スイカには勃起（ぼっき）不全治療薬バイアグラに似た効果があるという研究結果を発表した。テキサス州は全米有数の種なしスイカの産地でもある。 研究チームによると、スイカに含まれるシトルリンという成分には、血管を拡張させる成分の合成を促す作用がある。これは男性がバイアグラを服用した場合と同様の効果だという。 スイカをたくさん食べるとシトルリンが体内の酵素に反応してアミノ酸の一種アルギニンに変化し、心臓、循環器、免疫の働きを増強する。「アルギニンにはバイアグラと同じような効能があり、勃起不全の治療や予防にもなるかもしれない」とテキサスA＆M大学の果実・野菜改良研究所のビム・パティル所長は言う。” 7月2日に米国CNNテレビでオンエアーされ、翌日の夕方、CNNの日本語ウェブサイトにこのニュースが掲載されると、この情報が波及し、Yahoo、
国内外の広告賞を総ナメにした「UNIQLOCK」：日経ビジネスオンライン
ファーストリテイリング傘下のカジュアル衣料専門店ユニクロが、この2年足らずの間にWebサイトを通じたプロモーションを積極展開している。その代表作であるブログパーツ「UNIQLOCK」は、このほど世界三大広告賞の1つである「One Show」のインタラクティブ部門でグランプリを受賞した。国内外で高く評価され、ほかにも、「NY ADC」ハイブリッド部門でキューブ（最高賞）、「東京インタラクティブ・アド・アワード」でグランプリを受賞するなど各賞を総ナメにしている。ユニクロのWeb展開の現状と狙いをリポートする。 一連のネットプロモーションを率いた同社マーケティング部グローバル新メディアチームリーダーの勝部健太郎氏は、6月17日に開催するネットマーケティング関連の大規模イベント「NETMarketing Forum Spring 2008」のユーザー特別講演「『世界で勝つためのWeb』12の視点～
第23回：キットカットが、思いをのせて空を飛ぶ：NBonline(日経ビジネス オンライン)
4月21日から開始しました。切手を張ってそのまま郵便で送れるキットカット。その名も、「キットメール」。裏には、送り主からのメッセージが書き込めます。 受験生の間では、お守りとして定着したキットカットですが、よく質問されるのが、受験生だけでなく、もっと広いターゲットにコミュニケーションしないんですか、ということ。当然の話で、クライアント、チームを含めていろいろな施策は実行しましたし、また考えてもいます。それがなかなか多くの人たちを動かしていないのは、強いアイデアに欠けていたのかもしれません。反省です。 正直な話、ここまで受験のお守りというイメージがつくと、そこから脱却していくのは難しい。しかし、キットカットの｢心｣を考えてみれば、脱却ではなく広げていく、というスタンスに立ったほうが正しいのかもしれません。 もともと、受験のストレスから少しの間でも解放してあげる、というのがキットカットの役割（
カーエレ再編の起爆剤に パイオニア、プラズマ生産撤退で背水の陣 (時流超流)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
記者会見場は1人の経営トップの反省会の様相を呈していた。「腹をくくるのが遅すぎた」「スピード感を持った経営をする覚悟が足りなかった」。経営破綻や不祥事でもないのに、これほどまで自らの甘さを率直に認めるトップは珍しいのではないか。 3月7日、パイオニアはプラズマパネルの自社生産撤退を発表した。2009年にも松下電器産業からパネルを調達し、テレビの組み立てに特化する。昨年 12月に筆頭株主となったシャープから液晶パネル・テレビを調達することも決まっている。同社のテレビ事業は部材生産から組み立てまで手がける垂直統合型から、部材外部調達が基本の水平分業型に大きく転換する。 テレビ事業は前途多難 須藤民彦社長は撤退の理由について、「想定するプラズマテレビの出荷台数（2007年度は48万台）でコスト競争力を維持するのは難しい」と語った。パイオニアはデジタル家電業界の技術進化や価格下落の波に完全にのみ込
ゼンリン子会社、カー用品のECサイトを開設、出張取り付けサービスも提供：NBonline(日経ビジネス オンライン)
ゼンリン子会社、カー用品のECサイトを開設、出張取り付けサービスも提供 2008年2月28日 木曜日 【ご説明】 会員登録は無料で、どなたでもご利用いただけます（無料会員登録はこちら）。登録をいただくと、NBonlineの豊富なコンテンツがすべてご覧いただけるほか、株価や記事の検索機能など、便利なサービスをご利用いただけます。 「NBonline」の無料会員登録をいただいた方、また日経ビジネス予約購読者限定のサービス「NBonlineプレミアム」の会員に登録済の方は、改めてご登録をいただく必要はございません。こちらをクリック、または上のログインボタンをクリックして、ログインをお願いします。その際、簡単なアンケートにご協力をいただいております。よろしくお願い申し上げます。 ご不明な点は、よくあるご質問のページ(FAQ)でご確認をお願いいたします。
日本コカ・コーラ、若年層リーチ狙い人気オンラインゲームとタイアップ：NBonline(日経ビジネス オンライン)
【ご説明】 会員登録は無料で、どなたでもご利用いただけます（無料会員登録はこちら）。登録をいただくと、NBonlineの豊富なコンテンツがすべてご覧いただけるほか、株価や記事の検索機能など、便利なサービスをご利用いただけます。 「NBonline」の無料会員登録をいただいた方、また日経ビジネス予約購読者限定のサービス「NBonlineプレミアム」の会員に登録済の方は、改めてご登録をいただく必要はございません。こちらをクリック、または上のログインボタンをクリックして、ログインをお願いします。その際、簡単なアンケートにご協力をいただいております。よろしくお願い申し上げます。 ご不明な点は、よくあるご質問のページ(FAQ)でご確認をお願いいたします。
有力ブロガーだけに情報を提供しても口コミ効果は生まれない：NBonline(日経ビジネス オンライン)
今回は今話題の口コミ、インフルエンサーマーケティングやブログ、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）などのCGM（Consumer Generated Media）についてお話しします。 前回は、広告という企業発の情報に対して消費者が反応しにくくなった今、メディアを通じたPRが、マーケティングの中で非常に重要となってきている、というお話をさせていただきました。 ブログ、SNSといういわば個人メディアとも言える新しいメディアが登場したことで、消費者個人がインフルエンサーとしての影響力を持つようになってきました。以前は、インフルエンサーといえば、何かの専門家であることが当たり前とされてきましたが、今ではごく普通の一個人でも、月間数百万のアクセスのあるブログの主催者になって、マス媒体よりもはるかに大きい影響力を持てるようになりました。 「あるある大事典」の捏造問題から流れが変わった？
“ひろゆき”がいま、見ているもの：NBonline(日経ビジネス オンライン)
ドワンゴ子会社のニワンゴ（東京都中央区）が提供するコメント投稿・表示機能付き動画サービス「ニコニコ動画」の成長が著しい。ネットレイティングス（東京都渋谷区）による、2007年8月度の家庭からのインターネット利用動向に関する調査結果によると、ニコニコ動画の利用者一人あたりの平均訪問回数は動画投稿サイト「YouTube」の5.2回を上回る8.8回。平均利用時間はYouTubeの1時間の3倍強となる3時間14分に達する。今や日本中の注目を浴びているニコニコ動画を提供するニワンゴの取締役西村博之氏に、ニコニコ動画のビジネスモデルや、著作権問題、広告展開の可能性などについて聞いた。 YouTubeを滞在時間などで超えたが。 楽しんで使ってくれているユーザーが増えてうれしいですが、ビジネス的には本当は半分の滞在時間で倍のユーザーが集まった方がうれしいんですよね。サービスを始めた初期は、YouTubeの
「ネット広告万能」の死角：日経ビジネスオンライン
テレビに代わる有力メディアとしてインターネットが急速に台頭。 ネット広告はラジオや雑誌を追い越し、テレビの牙城をも崩す勢いだ。 だが、日本コカ・コーラの実験ではネット最強説を覆す結果が出た。 若い男性が街角の自動販売機に硬貨を入れると、自販機の中に広がる幻想的な世界が現れる。この世界の中に硬貨が転がり込んできたのを合図に、キャラクターたちが「コカ・コーラ」をボトルに充填。最後はボトル入りのコーラが自販機から出てくる──。 2007年1月末から3月末にかけて放映されたこんなテレビCMを見たことがあるだろうか。日本コカ・コーラが2007年1月から行っている「コーク・サイド・オブ・ライフ（コークのきいた人生を）」というキャンペーンで最初に流れたテレビCMだ。 このキャンペーンは親会社の米コカ・コーラが2006年から世界150カ国以上で展開しているもの。コカ・コーラのブランド価値を「ハピネス・イン
チーズバーガーと格闘技。：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスOnlineで「BOOM!」を連載されている藤田康人さんと先日、食事をしていろいろ話をしました。 以前の誌上バトルでは私のほうから仕掛けた格好になりましたが、今回は藤田さんの「須田さんはテレビCMという王宮出身者ですが、僕は広報というスラム街の出身ですよ」という軽いジャブから始まって、なかなか面白い夜になりました。 総務と販促の争い 私も藤田さんも、「広告か？ 広報か？」の二元論にはあまり意味がない、という点においては一致しています。日本の企業のコミュニケーション予算はあまりに広告に偏っていて、そこは是正したいという気持ちを強くお持ちの藤田さんと、王宮出身者（？）の気楽さからか、とりたてて広告予算にも広報予算にも責任感を持っていない私の間には多少の距離がありますが、向いている方角は同じだと思います。 そもそも、広告と広報の分断は、広報というセクションが多くの企業においては総務か
「ネットから入って、マスに広げる時代に」：日経ビジネスオンライン
ウェブはテレビ・新聞・ラジオ・雑誌の4大マスメディアに続く、第5のマスメディア「ではない」という認知が、広告業界では広がっている。 単体で成立する媒体というよりも、他のマス媒体と重ねて使う、クロスメディアの要（かなめ）に据えるべきでは、ということのようだ。例えば、ほとんどの宣伝にホームページは不可欠だが、ホームページだけ作ればいいという扱いではない。テレビとネット、新聞とネットなどというように、既存の媒体と結びつけることで、認知だけでなく、顧客の囲い込みや販売などの効果を期待しているわけだ。 今回はいよいよ、大手広告代理店側の認識や戦略について聞いてみよう。2006年に、ネットやデジタル放送などのデジタルメディア環境で、クリエイティブ、メディアプランニング、コンテンツ製作までを総合プロデュースする目的で作られた「博報堂DYグループ i－ビジネスセンター」に取材することにした。ご対応いただい
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上の世代は「消費素人」、80后は「消費ベテラン」：日経ビジネスオンライン
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SNSの広告にはもうウンザリ？ (2ページ目)：日経ビジネスオンライン