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認知症患者さんに見られる行動障害・精神症状、いわゆる「BPSD」に対して非薬物療法が最優先されることは論をまたないでしょう。種々のガイドラインや成書でも「まず非薬物療法を行うべき」と記載されています。 この場合の非薬物療法とは、認知リハビリテーションや何々療法と呼ばれる類を指すのではなく、BPSDに対する家族や周囲の人々の対応や介護などを意味しています。私も患者さんが示すBPSDに対して家族や周囲の人々による上手な介護、適切な対応が最も重要であるとの意見に異論はありませんが、この非薬物療法がBPSDの治療として金科玉条のように唱えられることに対しては、以前からやや違和感を覚えています。今回は、この非薬物療法について考えてみたいと思います。 私が考える非薬物療法の役割 認知症診療の柱の1つは「BPSDに対する指導」だと思います。最大かつ有効な対策は、家族や周囲が困るBPSDを発現させない工夫
認知症が進むと、本人は苦しみ、家族の負担も大きくなる。病院などを利用し、「大変な時期」を乗り切る人たちもいる。 石川県内でひとり暮らしをする大森せつ子さん(77)は2013年春、夜中に自宅で木魚をたたき、大声でお経をあげるようになった。近所の友人が訪ねても、独り言を続けた。ある日、夕方まで行方がわからなくなった。当時のことを「男の人が自動車で追っかけてきたので、竹やぶの中を走って逃げた」と話す。 近くの店で保護された後、県立高松病院の精神科に行くことになった。病院は県から「認知症疾患医療センター」に指定され、精神科が認知症の診療や相談に応じている。精神科の400床のうち約150床が認知症対応の病床だ。 大森さんは実在しないものが見えるなどの症状があり、レビー小体(しょうたい)型認知症と診断された。6月に入院して薬を飲み始めると、1カ月ほどで症状はおさまった。日中は、作業療法室で手織り作業を
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南越谷健身会クリニックの受診室で周東医師の診察を受けるA子さん夫婦。「調子はどう?」という問いかけに、A子さんは「元気です」とはきはき答えた(撮影/写真部・大嶋千尋)この記事の写真をすべて見る 70代の母親の様子がおかしいのですが、病院に連れていけないまま、もう2年が過ぎてしまいました──。 認知症の支援団体「認知症の人と家族の会」東京都支部の代表、大野教子さん(63)が最近、40代の女性から受けた相談だ。 その女性は両親と離れて住んでいるが、実家に顔を出すたび母親が食品を腐らせていたり、同じことを繰り返したりするので、認知症を疑ったという。だが、それとなく母親に伝えても、「何ともない」と突っぱねられる。父親は諦めた感じで「もういいよ」と言う。病院での受診ができないまま、月日ばかりが過ぎてしまったというのだ。 大野さんはこの女性に、 「お父さんに協力してもらって、お母さんと一緒にかかりつけ
某アジア一国の整形外科関連学会が、まともな臨床的前向き研究証拠示さず、ロコモとかロコモトレーニングとか提唱しているが、あれってそんなにうまく効果証明できるはずもないと私は思う 以下の論文は・・・運動介入によるうつ改善をめざしたもの 高齢ケアホーム居住者において、うつ は、アウトカム不良と関連。運動は、低リスク介入として、希望が託されている。中等度強度の運動プログラムは、うつ症状広汎的にケアホーム居住者の症状を軽減するか仮説検証。 クラスターランダム化対照化治験 結論から言えば、有意差認めず ・・・ 介入治験はうまく効果証明できてない Exercise for depression in elderly residents of care homes: a cluster-randomised controlled trial Martin Underwood , et. al. The L
家に戻ってはじめて気付く問題も―。全国訪問リハビリテーション研究会(伊藤隆夫会長)はこのほど、茨城県つくば市で第19回研究大会を開催した。研究大会では、「訪問リハビリテーションは回復期リハビリテーション後を受け止めることができるか」をテーマに、シンポジウムが行われた。訪問リハビリを提供する医療者と回復期リハビリ病棟の医療者が、病院と在宅の間にあるギャップなどについて話し合った。 全国訪問リハビリテーション研究会のシンポジウムでは、回復期リハビリ病棟と訪問リハビリの間にあるギャップなどが話し合われた 筑波記念病院(つくば市)の理学療法士の宮崎仁さんは、同院で働くリハビリスタッフの多くが経験年数3年未満で、訪問リハビリの経験もないことから、患者の退院後の生活についても、なかなかイメージできていないと話す。このようなことから、回復期リハビリ病棟に入院して早い段階で、家に戻るための家屋調査などに努
在宅療養支援診療所と在宅療養支援病院の「機能強化型」設置に、「在宅ターミナルケア加算」の「ターミナルケア加算」と「看取り加算」への再編。そして看護・介護職員連携強化加算の創設―。いずれも施設や在宅での看取りを普及させるため、この4月の診療・介護報酬同時改定に盛り込まれた施策だ。これらの政策誘導に伴い、看取りを手掛けようとする施設も確実に増えつつある。そんな中、特に介護施設の看取りについて、在宅医療アドバイザーとして活躍する南星会(神奈川県藤沢市)の事務長・中村哲生氏は「訴訟にもつながりかねない落とし穴が潜んでいることを忘れてはならない」と訴える。(多●正芳、●は木へんに朶) 南星会の事務長を務める中村哲生氏は、看取りを手掛ける医療機関や介護施設に対し、誤ったDNRが思わぬトラブルを引き起こし得ると訴える 最近、看取りにかかわる人々の間で、注目を集めている言葉がある。DNR(Do not r
★朝日新聞の医療サイト「アピタル」トップページへ ★このブログの全バックナンバーへ ★ほかのアピタルブログ一覧へ 時に猛威をふるい、大きな脅威になる感染症について、医師・高山義浩さんが現場レポートをまじえ報告します。 高山義浩(感染症医) 先日のこと、90代の女性が初老の男性に担がれて、私の働く病院の救急外来に運び込まれてきました。両下肢の水疱が破れ、さらに赤く腫れあがったということです。しかし、救急のスタッフたちが驚かされたのは、そのオバアの全身が放つ異臭だったようです。 初老の男性は同居する長男でしたが、その長男によると、オバアは4年前から歩くことができなくなり、その頃から風呂にも入っていないとのこと。病院を受診することも、福祉を利用することもなく、ずっと家のなかでフケと垢にまみれて生きていたようです。 救急のナースたちは手慣れたもので、早速、オバアの体を丹念に洗い流していました。
団塊の世代の高齢化が始まり急速に多死社会を迎える日本。人生の最期をどう迎えるか。在宅医療の普及を進めてきた国は、いま「地域包括ケア」実現に力を入れる。医師と訪問看護、介護などが緊密に連携し終末期の患者でも在宅で24時間支える仕組みだ。そのモデルともいえる取り組みを東京小平市で進めてきたのが山崎章郎医師。ベストセラー「病院で死ぬということ」を書いたホスピス医療の第一人者が、地域に拠点を設けて終末期患者の自宅でホスピス同様のケアを行っている。患者がのぞむ自宅では、ガンの痛み止めの薬が減るなどの効果。遺族はつながりあいボランティアとして支えるように。このモデルが広がると私たちはどんな最期を迎えるのか、普及の課題は何か見ていく。
▼ 2012 (1163) ▼ 1月 (87) ► 1月 17 (2) ► 1月 18 (12) ► 1月 19 (9) ► 1月 20 (6) ► 1月 21 (3) ► 1月 22 (1) ► 1月 23 (5) ► 1月 24 (8) ▼ 1月 25 (6) 小児:ぜん息 無症状逆流性食道炎へのPPI投与 ・・・ ぜん息症状・肺機能改善せず、副作用増加 卵巣癌: BRCA1 ・BRCA2変異の有無による生存率差 マジックマッシュルーム:うつ治療への応用の可能性 ペルフルオロ化合物:ワクチン免疫低下 ・・・ ポップコーンやファストフード包装? BTS:特発性肺線維症治療アップデート PANTHER-IPFの影響 ナーシングホーム居住肺炎:超過死亡は病原菌パターンの影響少ない、むしろ合併症などの影響 ► 1月 26 (7) ► 1月 27 (7) ► 1月 28 (3) ► 1月 30
2011/8/316:46 自宅療養の方からの連絡は日中には少なかったりする 今日は、当院に併設されている訪問看護ステーションにあいさつに行ってきました。 前の病院でも訪問看護ステーションはありましたし、また、訪問看護ステーションを開業している看護師さんからの書類依頼など、関係はありましたが、あまり、つっこんで理解はしてなかったように思います。 今回は、この病院の地域医療担当ということで、訪問看護ステーションの運営上の問題点など、今後、一緒に問題解決していきましょう、ということになりました。 春に、人員を増やして、拡充したそうです。 病院に入院している患者さんだけを対象に医療をしているのでは、地域医療は十分ではありませんし、それでは、国民医療費もどんどん増加してしまいます。 自宅での療養、それを地域で支える、ことが、高齢化社会を迎えた、私たちの国には必要になっています。病院のベッ
横浜市南区の診療所「睦町クリニック」(朝比奈完院長)を中心に在宅医療を行っている医師や看護師、ケアマネジャーらが、インターネットの情報共有サービスを使って、患者の病状を共有する試みに取り組んでいる。同じ患者宅を訪問する別々の事業所のスタッフが、常に情報を共有できるようにするのが狙い。朝比奈院長が先月、名古屋市で開かれた日本在宅医療学会学術集会で、この試みを報告した。 在宅医療を受ける患者には、がんの苦痛の緩和を希望する人や、脳卒中や認知症で通院が難しい高齢者が多い。医師が診療し、訪問看護ステーションの看護師が医師の指示に基づいて床ずれなどを手当て。居宅介護支援事業所のケアマネジャーが介護プランを作成し、訪問介護事業所のヘルパーが介護にあたる。同クリニックを中心とする在宅医療のグループでは、患者1人について、三つ以上の事業所に所属するスタッフ15人前後がチームを組んで対応している。 これまで
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