便利だけど煩わしい？ 「よくある4つのITアラート」への対応方法
IT環境の管理者（以下、管理者）がITアラートから把握できる情報は、実際に起こっている現象のほんの一部だ。水面下にはもっと大きなものが潜んでいる可能性がある。 管理者が、データセンターで稼働しているITインフラを実際に見たり触ったりする機会はほとんどないだろう。だが、それらのコンポーネントを通じて管理者は、サーバ障害やディスクリソース不足、ネットワークの混雑など、外部からは確認できない問題に悩まされる可能性がある。 何か問題が起きて、ユーザーが必要なリソースにアクセスできなくなったら、サービスデスクに連絡が来るだろう。しかし、そのときになって初めて問題に気付くようでは事態は手遅れになっている可能性がある。組織は、傾向分析を使用して、問題が発生したとき（または問題が発生する前）にそれを検出できるアラートを設定する必要がある。こうしたアラートを電子メール、テキストメッセージ、またはそれ以外の方
突然の高額ライセンス料請求のワナ、企業がJavaを賢く利用するには
「高額なJavaのライセンス料を請求される企業が後を絶たない」――。Javaのライセンスに詳しいITコンサルタントはこのように警鐘を鳴らす。ライセンスを気にせずJavaを利用していたところ、ある日突然、高額なライセンス料を請求されるのだという。 Javaプログラムの開発・実行に欠かせないのが、JDK（Java Development Kit）だ。JDKにはJavaプログラムの開発・実行に必要なソフトウエアが含まれる。例えばJava SE（Java Platform Standard Edition）の仕様に準じたAPI実装やJava仮想マシン（JVM）、Javaコンパイラーなどである。現在、様々なベンダーがJDKを提供し、サポート期間やライセンス料がJDKごとに異なる。 米Oracle（オラクル）が提供するJDKディストリビューションには「Oracle OpenJDK」と「Oracle J
第1回：ソフトウェア開発ライフサイクルにおけるセキュリティのシフトレフト
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 実例を通じてアジャイル開発や継続的なインテグレーション／デプロイメント（CI/CD）など、モダンな開発環境と運用をどのように実現していくのかを紹介する本連載。シリーズの初回はシフトレフトの現状について、GitLabが2023年に実施したグローバルDevSecOps調査からひもといていきます。なお調査はITの開発、運用、セキュリティに携わるプロフェッショナルを対象に、幅広い業界や企業規模に渡って実施されました。 ソフトウェア開発において「シフトレフト」という言葉はずいぶん浸透してきました。セキュリティ対策はソフトウェア開発のライフサイクルの時間軸で見ると、全ての段階でセキュリティを組み込んでいるため、左側にシフトしています。調査の結果によ
ランサムウェアの侵入方法はメールやウェブからファイルに移行--2023年の分析から（ZDNET Japan） - Yahoo!ニュース
トレンドマイクロは、2023年の国内外のセキュリティ脅威動向を分析した報告書「2023年 年間サイバーセキュリティレポート」を発表し、ランサムウェアの侵入手口や侵害範囲などの変化について明らかにした。 同社によると、2023年にランサムウェアによる被害を公表した国内組織は、直近5年で最多の70件に上った。ランサムウェアの主なアタックサーフェス（攻撃対象領域）は、2021年がVPNの脆弱（ぜいじゃく）性を悪用したネットワーク経由の侵入、2022年がサプライチェーンの弱点を悪用した他組織を経由した侵入、2023年がクラウド上のデータセンター内システム経由での侵入と拡大しているとした。 また、ランサムウェアの初期侵入を検知するポイントも変化したとする。検知ポイントをメール、ウェブ、ファイルの3つとして分析すると、2021～2023年はメールとウェブでの検知が減少し、ファイルが増加したという。同社
“リスキリングでSEを稼げるコンサルに”の不思議─富士通の「コンサルタント1万人計画」を検証する［前編］ | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ ベンダー戦略 ＞ 市場動向 ＞ “リスキリングでSEを稼げるコンサルに”の不思議─富士通の「コンサルタント1万人計画」を検証する［前編］ ベンダー戦略 ベンダー戦略記事一覧へ [市場動向] “リスキリングでSEを稼げるコンサルに”の不思議─富士通の「コンサルタント1万人計画」を検証する［前編］ 2024年3月27日(水)田口 潤（IT Leaders編集部） リスト 「○○○人材を△△△人育成する」──富士通がこういう発表をするのは何度目だろうか。2017年には「AI人材を2018年度末までに3500人にする」と発表し、その後、「デジタルイノベーターという職種を3年間で1200人に増やす」とも発表。記憶に新しいところでは、2021年初めに「国内の営業職約8000人をビジネスプロデューサー（BP）に転換させる」と表明している。今回は、「
“10年間 2000円”のIoT回線「1NCE」なら、開発／管理ツールも追加コストなし
IoT製品やIoTサービスを開発するうえでは、通信回線／SIMの高いコストや管理の手間、ソフトウェア開発の工数といった、いくつもの足かせがある。そうした障壁をまとめて解消し、IoT開発をより容易なものにしてくれるのが、低容量IoT向け回線の「1NCE IoTフラットレート」だ。 ドイツ発のIoT通信専業グローバルキャリア、1NCE（ワンス）が提供するこの回線は、1枚2000円（税抜）のSIMカードを購入するだけで、10年間／500MBまでのIoT通信を利用できるプリペイド型の料金体系を採用している。日本およびアジアではソフトバンクが販売パートナーを務めており、日本語によるサポート体制（電話／Web）もあって安心だ。 さらには「1NCE OS」として、IoTデータを変換してクラウドと連携するための各種サービスも、追加コストなしで利用できる。これによってソフトウェア開発のハードルがグッと下がり
基幹系への安易なOSS採用は禁物、バージョンアップ多発で運用保守が重荷に
基幹系システムのような社内システムにおいても、オープンソースソフトウエア（OSS）の利用が当たり前になってきた。クラウドサービスを利用する場合や、開発担当者と運用担当者が連携する開発手法DevOpsを採用する場合など、OSSの利用を避けられない。 多くの企業でOSSの利用が進む中、OSSを採用した当初は想定していなかった誤算に直面するケースが浮上している。商用のソフトウエアに比べてサポート期間が短かったり、サポートが充実していないため脆弱性が見つかっても放置してしまったりといった課題だ。ユーザー企業は安易に導入コストだけを見てOSSを採用するのは禁物だ。その後の長期間の運用・保守も含めた体制の検討が求められる。 「OSSの採用がここ数年で周辺システムから基幹系に広がった。その結果、ユーザー企業からは長期間、同じバージョンのソフトウエアを使いたいという要望が増えている」。OSSのデータベース
公式SNSはやるだけムダ。売上にはほとんど影響しません
京都大学出身。2014年まで、株式会社beBit（デジタル分野のコンサルティングファーム）にて事業責任者を務める。DX・デジタルマーケティング支援に特化した「株式会社Media Theater」創業・代表取締役。また、日本とシリコンバレーを拠点にEdTech企業「RISU」を経営。大手金融機関から消費財・インターネット起業まで、幅広い業界へのデジタルマーケティング支援を経験。デジタルマーケティングにとどまらず、事業レイヤーに踏み込んだコンサルティングを得意とする。 DX沼からの脱出大作戦 DX沼にハマって苦しむ現場の方へ バックナンバー一覧 巷では「DX」「DX」の大合唱が呪文のように続いています。しかし現場からは、「仕事が増えただけで売上はなかなか上がらない」という悲鳴が聞こえてきます。そんな悲劇を解決すべく、1000社以上の問題を解決してきたITコンサルタント・今木智隆氏が書き下ろした
Google、PDF論文を劇的に読みやすくするChrome拡張「Google Scholar PDF Reader」
Google、PDF論文を劇的に読みやすくするChrome拡張「Google Scholar PDF Reader」 米Googleが「Google Scholar PDF Reader」というPDF形式の論文を読みやすくするChromeブラウザ拡張機能の提供を開始した。 プラットフォームやOSに依存せず、クリーンで、文章の構造が一貫しているPDFは、学術文書の標準的なフォーマットとして広く利用されている。しかし、一方で、引用されている他の文献にジャンプするのが難しかったり、あるいは特定のセクションを閲覧したくても、PDFの構造上、簡単に移動できないなど、閲覧性に関して不便と感じる面もある。Googleは「Google Scholar」という学術論文の検索エンジンを提供している。シンプルで分かりやすい画面構成で、良質な学術文書を効率的に見つけられるサービスである。Scholar PDF R
Reactは悪い意味でも現在のjQueryだし、それを受け止めないと前に進めないということ
HTMXのCEOに就任したので[1]、記念に記事を書きたいと思います。 HTMXサイトのエッセイ[2]はどれも珠玉の出来で評判ですが、それらを読んでもわかるとおり、HTMXは「Webはこうあるべき」という主義主張のあるライブラリです。その主義主張のかなり初歩的な前提を書きたいと思います。 Reactはなぜだめか、という話です。 21日追記 ちょっと誤解が生じているために書き足しますが、Reactのパフォーマンス(及びそれ以外のこと)への批判というのはHTMX固有のものではありません。SvelteやSolidJSといった新興JSフレームワークやRails等の非JS WEBフレームワーク、SSG開発者たち、それからReact開発者たち自身といった多様なWEB開発者たちに共有されている見方です。この記事の最後の方でReact批判記事のリンク集を引用していますが、そういった多様なバックボーンの人た
コンテキスト境界を使ってドメイン駆動設計の効果を高める
コンテキスト境界を使ってドメイン駆動設計の効果を高める：ドメイン駆動設計の決め手、コンテキスト境界 ドメイン駆動設計は、ビジネスの主要ニーズに重点を置いてソフトウェアを開発するのに役立つ。だが、ドメイン駆動設計を実践するには、コンテキスト境界についての基礎を理解する必要がある。 アーキテクトは、純粋なドメイン駆動設計（DDD：Domain-driven design）を自社に導入するのに苦労することが多い。DDDでは、複数の部署や複数のソフトウェアシステムにまたがってビジネスプロセスを対応付ける必要があるため、その複雑さから目的の成果を得るのが難しくなる。 とはいえ、ドメインモデリングはビジネスニーズを技術設計に置き換えるのに優れたアプローチだ。そのため、アーキテクトは、DDDの効果の決め手となるコンテキスト境界（bounded contexts）を定める方法を理解する必要がある。 コンテ
Redisがライセンスを変更、BSDライセンスからRSAL/SSPLデュアルライセンスに | gihyo.jp
Redisがライセンスを変更、BSDライセンスからRSAL/SSPLデュアルライセンスに Redisは2024年3月20日、次のバージョン（Redis v7.4）以降、これまで採用してきたBSD 3条項ライセンスから、RSALv2（Redis Source Available License）もしくはSSPLv1（Server Side Public License）のいずれかを選択するデュアルライセンスに移行することを発表した。 Redis Adopts Dual Source-Available Licensing | Redis Today, we announced that all future versions of Redis will be released with source-available licenses. Starting with the releas
「ウオーターフォール」が好きな企業、「アジャイル」に失敗する企業の特徴
関連キーワード アジャイル | 開発プロセス 代表的なシステム開発手法として、上流工程から下流工程へと順番に開発を進める「ウオーターフォール」型開発と、小規模な変更を短期間のうちに繰り返す「アジャイル」型開発がある。 従来、企業が採用する開発手法としてはウオーターフォール型が主流だったが、近年では“アジャイル移行”に目を向ける企業の動きが広がる。その背景や、移行で企業が直面する課題について解説する。 ウオーターフォールを好む企業、アジャイルに失敗する企業 併せて読みたいお薦め記事 連載：2大開発手法を比較 前編：いまさら聞けない「ウオーターフォール」と「アジャイル」の基本的な違い 中編：「ウオーターフォール」ではなく「スクラム」との相性が良い開発とは？ アジャイルに関する記事 アジャイル型開発の「カンバン」には“あれ”がない？ スクラムとの主な違い アジャイルの次に考えるべき「プロダクト思
富士通で個人情報漏洩の恐れ、業務PCのマルウエア感染で「ファイル持ち出せる状態」
富士通は2024年3月15日、富士通及び富士通Japanの複数の業務パソコンがマルウエアに感染し、個人情報や顧客情報を含むファイルを不正に持ち出せる状態になっていたと発表した。マルウエアの侵入経緯や影響件数、情報漏洩の有無については「調査中」（広報）としている。 情報漏洩の恐れがあるのは企業名や氏名、住所、電話番号など。感染したマルウエアは「ランサムウエアではない」（広報）という。マルウエアの存在を確認した時期については「セキュリティーにかかる事項のため、回答を差し控える」（広報）として回答しなかった。 対象となる個人や企業に対しては個別に報告しており、個人情報保護委員会へも報告済みだという。現時点で個人情報が悪用された報告は受けていないとする。影響を受けた業務パソコンは切り離し、その他の端末についても監視を強化しているという。 富士通は「関係者の皆様に多大なるご心配、ご迷惑をおかけしてい
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「Oracle JDK 17」の商用フリーはあと半年 ～NFTC→OTNのライセンス切り替えに注意／寛容なライセンス下で利用を継続したい場合は、次のLTS「JDK 21」への移行を
「2024年 第2回 G検定」開催結果を発表（5,527名が受験し、3,760名が合格）
「会議で話されている内容と、ソースコードが全然違う」〜イオン発の“新ネットスーパー”リリース直前の1年間を語る｜イオンネクストCTOインタビュー ｜AEON TECH HUB
実録レガシーコード改善 / Working with Legacy Code: the True Record
大規模なアジャイル開発の現場と技術負債 / Technical Debt
富士通がコンサルティング事業に本腰 2025年度までに1万人体制へ
