オックスフォード(Oxford)は、ロンドン(パディントン駅)から列車で約50分。オックスフォードの地名は、雄牛(Ox)が渡る浅瀬(Ford)のある街ということに由来しています。オックスフォード大学に勤める知人の名刺に中国語で「牛津大学」と書いてあるのを見て、なるほどなぁと思った覚えがあります。 大学の校舎の壁にはたくさんの自転車が寄りかかる 漢字からは片田舎にある小さな村のような感じがしてしまいますが(笑)、実際のオックスフォードは人口約14万人の活気溢れる学生の街。街の中心部は大学の建築物で占められていますが、その周囲には住宅街が広がっています。 オックスフォードに着くと、まずなんといっても自転車人口の多さに気がつくことでしょう。オックスフォードの街は自転車を軽快に飛ばす学生たちでいっぱい。駅前の駐輪場はともかく、大学の建物の前も街の中も自転車で溢れかえっています。 オックスフォードは

言論の自由などを認めないその強権体制から、「もう一つの北朝鮮」とも称される中央アジアの天然ガス大国、トルクメニスタン。「トルクメンバシ」（国父）と称して自らを神格化した独裁者、ニヤゾフ終身大統領の急死から約２年が過ぎ、後継者のベルドイムハメドフ大統領は順調に権力を掌握したようにみえる。ただ、天然ガスをめぐる諸外国の争奪戦は激しさを増し、外国人に固く門戸を閉ざしてきた孤立主義にも変化の兆しが表れていた。（アシガバート　遠藤良介、写真も）空想都市　首都アシガバート中心部には、真っ白な外観で統一された豪勢な政府庁舎や高層住宅が立ち並ぶ。人通りのない夜間も建物や噴水がライトアップされ、人工的な雰囲気を漂わせていた。上部のニヤゾフ像が毎日一周するという「中立の塔」が今も市内を見下ろす。　他方、街の随所に掲げられていたニヤゾフ氏の巨大な肖像は、ベルドイムハメドフ大統領のものに取って代わられ、“脱ニヤゾ

【ワシントン＝山本秀也】オバマ次期米大統領の南アジア問題担当顧問を務めてきた中央情報局（ＣＩＡ）元分析官、ブルース・リーデル・ブルッキングス研究所上級研究員は３日、インド・ムンバイの同時テロに関する分析として、世界各地のイスラム過激派に蜂起を呼びかける国際テロ組織アルカーイダが、今回の成果で「勝利への自信を深めた」との判断を示した。さらに、世界各地のテロ活動で、パキスタン系の組織や活動家が実行役を担う傾向が鮮明になったとして、警戒を呼びかけた。　リーデル氏は、米国が旧ソ連のアフガニスタン侵攻への抵抗活動をパキスタンを拠点として支援した経験を踏まえて、これまでもパキスタン情勢の流動化を強く警告してきた。パキスタン領内への越境攻撃もあり得るとしたオバマ氏の対テロ戦略は、同氏の提言だとされている。　同研究所での講演で、リーデル氏は、今回の同時テロが、（１）米国を間接的な標的とした（２）海から武装

こんばんは、ピアプロ企画班です。 個人または同人サークルで作成したCDや出版物のような頒布物に関して、弊社キャラクターの利用申請をする機能（通称「ピアプロリンク」）をテスト的に公開しましたのでお知らせします。 これまで弊社は「二次創作についてのガイドライン」を定めることで、営利目的ではない個人的な趣味の範囲の活動に対して、キャラクターを自由に利用できるようにしてきました。しかしながら現実問題として多いのは、キャラクターのイラストや商標を使った作品を有償頒布するケースだと思います。この場合「VOCALOIDエンドユーザー使用許諾契約書」等に厳密に従うならば個別に契約を結ばなくてはなりません。 もちろん企業がキャラクターを使った商品を販売するときはきちんと契約を結びますが、同人サークル等が小規模の有償頒布をおこなうときは、もっとゆるい縛りであるべきだと弊社は考えています。 そういった思いもあり

ソーシャルメディアは利益をあげられるか：否定的な調査結果も相次ぐ 2008年12月 4日 経済・ビジネス コメント： トラックバック (0) Frank Rose ソーシャルメディアと広告は折り合いが悪い――それを示唆する証言は山のようにある。ただし今回は、ユーザーからではなく、広告を出す側から出た否定的な意見だ。 マーケティング・コンサルタント業大手米Epsilon社から委託された米GfK Roper Public Affairs & Media社が、10月末にブランドマネージャー(マーケッター)を対象に実施した最近の調査で、回答者の半数以上が、『MySpace』や『Facebook』といったソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のサイトは[広告を出す対象として]興味がないと述べている。こうしたサイトの利用にいくらかでも興味をもっているのは、調査対象となったマーケッターのわずか

米Microsoft Corporationは3日（現地時間）、文書フォーマットの相互運用に関する取り組み“Document Interoperability Initiative”（以下、DII）の成果を発表した。今回発表されたのは、同社が「Office 2007」で採用している“Open XML”規格の文書をWebブラウザーで閲覧できる「Open XML Document Viewer」など。 DIIは、Microsoftが今年3月に発足させたコミュニティベースの取り組みで、Open XML規格と、「OpenOffice.org」などで採用されている“Open Document Format”（以下、ODF）規格との相互運用などについてテストや協議が行われている。 「Open XML Document Viewer」は、Open XML文書をHTMLに変換し、さまざまな環境で閲覧できる

ブラジリア――ブラジル国防省は３日、パキスタンに航空機搭載ミサイル１００発を売却することで合意したと発表した。ＡＰ通信が報じた。 ブラジルの軍需企業メクトロンが製造元で、地上レーダー施設の攻撃などに用いられる。売却価格は約１億７００万米ドル（約１００億円）相当。ブラジルは近年、軍事産業の育成を加速させている。 パキスタン政府がこのミサイルを導入した目的は不明。アフガニスタンと国境を接するパキスタン北西辺境州などには国際テロ組織アルカイダ、アフガンの反政府武装勢力タリバーンの残党、支持組織の拠点があり、米軍は無人武装偵察機による越境ミサイル攻撃を多発させている。

高度成長と走った４４年　新幹線０系引退、開発者も万感（1/2ページ）2008年12月4日17時3分印刷ソーシャルブックマーク 初代新幹線０系＝ＪＲ西日本提供０系について語る赤星国夫さん＝茨城県土浦市引退後も０系に会える主な施設０系を改造した「新幹線電車図書館」＝東京都昭島市余生を子供たちの遊ぶ幼稚園で送る０系新幹線車両。車内は遊び場や図書室に利用されている＝２日午前１１時３０分、福岡市早良区のさつき幼稚園、森下東樹撮影 １９６４年から４４年間活躍し、１１月３０日に定期運行を終えた初代新幹線０系。夢の「超特急」と呼ばれ、日本の経済成長の象徴でもあった。今月１４日のラストランを迎えると、運行中の車両はすべて廃車に。開発に携わった技術者は「お疲れさま」と万感の思いで見つめる。 「世界一速い鉄道を造る」。茨城県つくば市の赤星国夫さん（９０）が、担当の車両課長となったのは６２（昭和３７）年１２月のこ

古今東西の「眼鏡っ娘（メガネっ娘、めがねっ娘）」をリストアップしてください。 ただし、(1)実在の人物に限ります。アラレちゃんは不可。(2)女性に限ります。大村崑は不可。(3)芸能人・文化人・運動選手などいわゆる著名人に限ります。近所のメガネ娘は不可。(4)メガネがデフォルト、あるいはメガネがトレードマーク、あるいはピンポイントで狙ってメガネをかける人に限ります。眞鍋かをりはギリギリ可とします。(5)はてな利用規約に違反しない範囲でAV女優等も可とします。ヨッちゃんの妻は可。

回送列車とダンプカー衝突、５人けが　岐阜・明知鉄道2008年12月4日14時22分印刷ソーシャルブックマーク ４日午後０時５分ごろ、岐阜県恵那市岩村町飯羽間の明知鉄道の岩村―飯羽間駅間の踏切で、明智発恵那行きの回送列車が、踏切を渡ろうとしたダンプカーと衝突した。列車内にいた女性４人とダンプカーの男性運転手１人がけがをして病院に運ばれた。 恵那署と明知鉄道によると、現場は遮断機のない踏切。女性４人は、グルメ列車として冬に運行している「じねんじょ列車」の料理を給仕する女性スタッフ。同列車は今年は４日が初めての運行日で、団体客を乗せるために恵那駅に向かう途中だった。 アサヒ・コムトップへニューストップへ

米軍三沢基地従業員ら、大麻所持容疑で逮捕　日本人３人2008年12月4日12時2分印刷ソーシャルブックマーク 青森県三沢市の米軍三沢基地に勤務する日本人従業員らが大麻を所持していたとして、県警は４日、大麻取締法違反の疑いで基地従業員の男２人と無職の男１人の計３人を逮捕していたと発表した。乾燥大麻約３．６キロと大麻草２３本を押収したという。 組織犯罪対策課によると、所持容疑が持たれているのは、いずれも三沢市在住の基地従業員、藤原洋（３９）ら３被告＝１０月に逮捕、１１月６日に起訴。３人は栽培容疑で１１月２８日に追送検された。 さらに県警は４日午前、東京都福生市の米軍横田基地アルバイト、ハーンドン哲也容疑者（３０）を同法違反容疑（譲り受け）で逮捕した。県警によると同容疑者は、逮捕された基地従業員から宅配便で乾燥大麻約２２０グラムを受け取った疑いがもたれている。 アサヒ・コムトップへニューストップ

「注文あいまい」「パクリ指示」　キャラ制作の内側調査2008年12月4日7時8分印刷ソーシャルブックマーク ゆるキャラ、萌（も）えキャラともてはやされるキャラクターブームの陰で、制作者たちは案外、生みの苦しみを感じている――。そんな調査結果がまとまった。 ベンチャー企業「ロフトワーク」が今秋、全国のグラフィックデザイナーやイラストレーターらにアンケートし、約２００人から回答を得た。 ご当地戦隊にお宮参り、「エコ」まで、キャラの発注内容はさまざまだ。制作をしたことがある４人中３人が困難を経験。うち３割が「ただかわいいの、目立つの、と要望があいまい」「あからさまに有名キャラをまねろと言われた」など発注者とのすり合わせに苦労していた。 デザインが完成した後も、「ポーズを変えられた」「勝手にアニメ化されそうになった」など悩みは尽きない。滋賀県彦根市の「ひこにゃん」騒動と似たようなトラブルも報告され

日本ＩＢＭ（本社・東京都港区）が、業績悪化の影響で大規模な正社員削減を進めているとして、同社の労働組合「全日本金属情報機器労働組合日本アイビーエム支部」が３日、都内で記者会見し、同社に抗議していることを明らかにした。 同社の正社員は約１万６０００人だが、同労組は、入手した同社の内部資料をもとに「正社員削減は１０００人規模で、最終的には３０００人に上る可能性もある」としている。 正社員削減は１０月から始まったといい、同労組によると、退職に応じない社員に何度も上司による面接が繰り返され、「４８時間以内に退職を表明しないと解雇する」と言われたケースや、上司が男性社員の妻に「ご主人を辞めさせてください」と電話してきたケースなどがあったとしている。 同労組には、これまでに７０〜８０件の相談が寄せられているという。同労組は正社員削減の理由を、今年７〜９月期の利益が前年比マイナスになったためと推察してい

正社員削減「このままだと自殺者」　日本ＩＢＭ労組2008年12月3日21時40分印刷ソーシャルブックマーク 「このままだと自殺者が出るかもしれない」。約１千人規模で正社員の人員削減を進めている日本ＩＢＭの労組側が３日、東京都内で記者会見し、「１０月下旬から始まった退職勧奨が徐々に強まり、４８時間以内に退職を選ばないと解雇すると迫られる社員もいる。法的手続きも検討したい」と訴えた。労組には１０月下旬以降、退職勧奨を巡る相談が約８０件寄せられている。 会見したのは、全日本金属情報機器労働組合（ＪＭＩＵ）幹部と、同労組日本アイビーエム支部の組合員ら。５人が退職勧奨された際の体験を語った。 「このままでは解雇もあり得る」。面談での「退職勧奨」を断った木村剛さん（５８）は１１月中旬、上司からこんなメールを受け取った。「脅しだと思いました」 勤続２４年の中村明さん（５１）は、１日付で発足した新しい部署

ニューデリ（ＣＮＮ）　インド西部のムンバイで１１月２６日起きた同時多発テロで、インド訪問中のライス米国務長官は３日、事件に国際テロ組織アルカイダが関与している形跡があるとの見方を示した。ニューデリーの記者会見で述べた。 ＡＰ通信によると、同長官はこの発言に関連し、実行組織を特定するには時期尚早だとも述べた。 ライス長官のインド入りは、事件を受け、インド、パキスタン両国関係の悪化を防ぐのが大きな狙い。米国が進める対テロ戦争で、アフガニスタンと国境を接するパキスタンは重要な橋頭堡（ほ）となっており、対インド関係の悪化が国内のイスラム過激派警戒の弛緩につながることを警戒している。 同時テロでインドはパキスタンに拠点がある「ラシュカレトイバ」が介在していると非難。パキスタン政府は同国の関与を否定している。 米国のマコネル国家情報長官は２日、ムンバイのテロにパキスタンの過激派が介在しているとの見方を

来日中の中国輸出入食品安全局の林偉副局長は３日、中国製ギョーザ中毒事件について「人為的な混入事件であり、一般的な（食品の）安全性の問題ではない」との見方を示した。　東京都内で開かれた中国産食品の安全性に関するシンポジウムで発言した。「中国は食品について管理監督を強化しており現在、中国で食品安全法が議論されている」とも話し、今後さらに監督体制が強化されるとの見通しを明らかにした。　同席した中国の前外相李肇星氏も「刑事事件であれば、両国関係部門は犯人を逮捕し、国民に損害を与えないようにしなければならない。食の安全について日中で定期的に交流することが必要だ」と述べた。

【オスロ＝大内佐紀】クラスター（集束）爆弾の事実上の全面禁止を定めた「クラスター爆弾条約（オスロ条約）」の署名式典が３日、オスロ市庁舎で行われ、日本、アイルランドなどの代表が相次いで署名した。 条約は、ほぼ全種類のクラスター爆弾の使用、開発、製造、保有、移転を禁じ、批准国には条約発効から８年以内に保有爆弾の廃棄を義務づけている。３０か国の批准を経て、２００９年後半にも発効する見通しだ。 クラスター爆弾は、親爆弾から多数の子爆弾をまき散らす仕組み。アフガニスタンや旧ユーゴスラビアなどの紛争で、子どもを含む民間人にも多数の死傷者を出し、紛争後の復興を妨げる大きな要因ともなった同爆弾が、条約により初めて規制される。 主催国ノルウェーのストルテンベルグ首相は署名式典の開幕演説で、「今後、同爆弾の犠牲者が出ることはなくなる」と条約の意義を強調。同時に「条約はあらゆる国にとって、道義的な基準となる」と

クラスター爆弾禁止条約、日本が署名　計９０カ国に2008年12月3日20時19分印刷ソーシャルブックマーク 【オスロ＝丹内敦子、土佐茂生】不発子爆弾が深刻な人道被害をひき起こしているクラスター（集束）爆弾の使用や製造を全面的に禁止する条約の署名式が３日、ノルウェーのオスロ市庁舎で行われた。ノルウェー政府によると、署名式には１２５カ国が参加、同日中に日本を含め約９０カ国が署名する。 米国やロシア、中国など主立った生産・保有国は加わっていないが、非政府組織（ＮＧＯ）と有志国政府の主導で昨年２月の提案から２年たらずで署名式にこぎつけた。ＮＧＯ・有志国による軍縮条約は、対人地雷禁止条約（オタワ条約）に続き２例目。 条約は、クラスター爆弾の使用、製造、備蓄などを禁じ、締約国は保有爆弾を条約発効から原則８年以内に廃棄しなければならない。署名国のうち３０カ国が批准してから６カ月後に発効する。 日本からは

個人や企業から流出したとみられる、クレジットカードや銀行口座などの情報を売買するインターネットの闇市場に関する初めての調査結果がまとまり、世界全体の市場規模は年間２５０億円以上に上ることなどが報告されました。

株式会社シマンテックは12月3日、インターネット闇経済の調査報告書「Report on the Underground Economy」に関する記者説明会を開催した。 同調査は、2007年7月1日から2008年6月30日まで、米Symantecがアンダーグラウンドエコノミーサーバーから集めたデータに基づくもの。同サーバー上で観察された広告などから、取引されている商品の内容や価格、市場トレンドを分析している。 これによると、調査期間の1年間に宣伝されていた物品の総価額は2億7600万ドル。広告が最も多い商品は、クレジットカード情報で全体の31％。次いで、銀行口座情報（20％）、スパム・フィッシング情報（19％）、盗難ID情報（7％）と続く。 クレジットカード情報は、総価額2億7600万ドルのうち59％を占めるなど人気が高い。Symantec セキュリティレスポンス バイスプレジデントのヴィン

ひかり、勝手に緊急ブレーキ３回　山陽新幹線2008年12月3日14時30分印刷ソーシャルブックマーク ３日午後０時４５分ごろ、山陽新幹線の相生（兵庫県相生市）―岡山間で、新大阪発博多行き「ひかり４６３号」（８両編成）の緊急ブレーキが作動し、駅間に停車した。車掌が車両を点検したところ、異常は見あたらず、約３分後に運転を再開した。ところが、岡山駅へ入線する直前と、その後の岡山―新倉敷（岡山県倉敷市）間でも同様に緊急ブレーキが作動。ＪＲ西日本は車両に問題があると見て新倉敷駅で運行を取りやめ、乗客約２４０人に後続の新幹線に乗り換えてもらった。 この影響で山陽新幹線の下り線でダイヤの乱れが続いている。 アサヒ・コムトップへニューストップへ