日本を焼き払ったB-29爆撃機はアメリカの「手」も焼いた…？ 「超空の要塞」投入前夜 | 乗りものニュース
太平洋戦争期、各地を焼き尽くしたB-29爆撃機は、日本にとってはとんでもない厄介者でしたが、実はアメリカも相当、手を焼いたとか。当時は日本だけでなく、アメリカもかなり無茶をしていたというお話です。 日本との因縁浅からぬB-29爆撃機 アメリカにとっても厄介な代物…？ アメリカ軍用機のなかでも、日本人に特別な感情を抱かせるのが、ボーイング B-29「スーパーフォートレス」爆撃機でしょう。東京をはじめ日本中を焼き払った挙句、広島と長崎に原爆を投下しました。日本上空に堂々と侵入し、日本軍の迎撃をものともせず焼夷弾をバラまいて引き上げていく、「スーパーフォートレス＝超空の要塞」という異名にふさわしい無敵の厄介者でした。 戦争末期に至るまで、日本政府やメディアは戦況について楽観的な情報ばかり出していましたが、飛び回るB-29の姿を下から見上げた日本人は、この戦争の結末を感じとっていたことでしょう。
米軍を唖然とさせた日本軍の人命軽視〜重傷病者には「自決」を要求（一ノ瀬 俊也）
日本兵は味方兵士の「遺体」回収にものすごく熱心だった。しかし、その一方で、苦しんでいる傷病者の扱いは劣悪で、撤退時には敵の捕虜にならないよう「自決」を強要した。このような態度を米軍はどう見ていたか？ 一ノ瀬俊也『日本軍と日本兵 米軍報告書は語る』より「第二章 日本兵の精神」を特別公開します。 個人とその生命を安易に見捨てた過去の姿勢を、現代の日本社会は脱却できたと言えるのだろうか……。 葬送と宗教 日本兵の宗教観と死生観について、米軍はどのように観察していたのだろうか。 本書にたびたび登場する元捕虜の米軍軍曹は、日本軍将兵の死者に対する弔い方、宗教精神のあり方を次のように詳しく描写している(IB*1945年1月号「日本のG.I.」)。 *米陸軍軍事情報部が1942-46年まで部内向けに毎月出していた戦訓広報誌Intelligence Bulletin（『情報公報』）。日本軍とその将兵、装備
旧日本軍の偽札用紙見つかる 民間巻き込んだ製造裏付け：朝日新聞デジタル
静岡市の製紙工場で、孫文などのすかしが入った特殊な用紙が見つかった。明治大学の研究者が確認し、旧陸軍登戸研究所の発注で中華民国の紙幣を偽造するために作った用紙と判断した。戦前に特殊兵器を開発していた同研究所では偽札も作っていたという証言があり、民間企業を巻き込んで偽札が製造されていた実態が浮かび上がった。 明治大学平和教育登戸研究所資料館（川崎市多摩区）が昨年７月、「巴川（ともえがわ）製紙所」（本社・東京）の静岡市駿河区にある工場で確認。約３０センチ四方２７９枚がつづられていた。 資料館によると、用紙には中華民国建国の父・孫文の横顔のすかしがあり、絹の繊維がすき込まれていた。当時の中華民国で広く流通していた５円札の特徴だった。北京の歴史的建造物「天壇」のすかしが入った紙もつづられており、これも当時の別の５円札の特徴という。すかしの出来や絹の繊維の密度などを点検した形跡もあった。 記されてい
日本の貧弱すぎる再分配は戦争をもたらす - throw ideas into shape
2024.12 « 12345678910111213141516171819202122232425262728293031 » 2024.02 日本の再分配機能は、先進国の中ではひどく貧弱だ。アメリカとほぼ同様の、新自由主義国家にすでになっているようにも見える。 社会保障費や、家族関係費が、GDPに占める割合はこうである。 （出典：社会保障・税一体改革について - 厚生労働省(PDF)） 最近では、子供の6人に1人が貧困で、非正規フルタイムの低所得労働者が増え、シングルマザーの貧困もしばしば話題になっているが、低所得者層への給付を新たに行なう話は出てこない。消費税増税に対して軽減税率という、高所得者まで万遍なく恩恵がいく対策ぐらいしか増税対策が提案されない。 どうしてこれほど、日本では再分配政策が軽視されているのだろうか。 今年2月に、ドイツのハノーバー大の研究者によって出された論文が
1920-30年代日本の失業問題と失業対策を断固拒否した財界人の意見まとめ | Kousyoublog
公開日： 2013/08/16 : 最終更新日：2014/02/13 カテゴリー:歴史・宗教 タグ:世界恐慌, 労働, 吉川弘文館, 大正, 日本史, 昭和, 第一次世界大戦, 経済, 近代, 関東大震災 最近読んだ加瀬和俊著「失業と救済の近代史」で、1920～30年代に社会問題化した失業問題についての当時の財界を代表する人々の発言がとても興味深かった。まずは背景として1900年～1930年ごろの日本経済情勢概観を簡単に。（参考書籍は記事下の加瀬、浜野、伊藤、松元著）政府財政は発足時から慢性的な財政赤字を抱えており、1895年の日清戦争の賠償金で一息ついたものの、1899年の恐慌、1900年の金融危機、日露戦争の戦費負担、輸入超過による正貨流出問題、地方振興・インフラ整備のための財政支出の拡大など構造的問題をいくつも抱えており、文字通り財政危機にあった。と、ここで山積する諸問題に一つ一つ
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