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危機感を持てない日本人社員を覚醒させる：日経ビジネスオンライン
国内製薬最大手の武田薬品工業。売上高営業利益率が3割を超える日本屈指の高収益企業として、他産業からも注目されてきた同社の営業利益が、3年後の2013年3月期にピーク時の約3分の2の水準まで激減する──。 国内外の製薬大手を襲う「2010年問題」。各社の主力薬の特許が2010年前後に相次いで失効し、直後から後発医薬品にシェアを奪われて収益が著しく減少する事態を指す。その衝撃の大きさに医療産業が揺れている。 この問題は、ほかの産業にとって他人事ではない。2010年問題の本質は、安価な類似品の登場による値崩れ、技術革新に伴う従来技術の陳腐化といった、どの産業にも起こり得るパラダイムシフトであるからだ。 「日経ビジネス」では、2010年7月5日号で特集「武田も揺るがす『2010年問題』」を掲載。産業の大転換点を迎え、その対応に後れを取って巻き返しを図る国内企業や、危機を乗り切って先行する海外企業の
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