このメガネ拡張性ハンパない。ARディスプレイ、アクションカム、スピーカー、翻訳機になれる2020.02.14 17:0010,500 武者良太 左右どっちにもオプションを装備できますよ。 身につけるITデバイスが僕らの生活をいかにラクにしてくれるか。スマートウォッチをお使いの皆さまならおわかりになるはず。 手首のエリアはもういっぱい。次に流行る・普及するウェアラブルはなにか、というと、メガネ式じゃないかなって思うんです。工場・倉庫などではARグラスが浸透しつつありますし、業務用としても求められるんじゃないかって。 と、JINS MEMEをクイッとしながら考えていたら、ウェアラブルEXPOでいいフレームを見つけちゃいました。メガネの里、福井県鯖江市のボストンクラブが開発した「neoplug」です。 Photo: 武者良太ARディスプレイ、アクションカム、スピーカー、翻訳機、LEDライト、セン
※規約違反として限定公開にされました。Qiita運営からのメールに「Qiitaだけじゃなくて他サービスの規約違反もあかんのやで」という文言があったので、そのへんに気をつけて修正しました。 本記事はすべてフィクションです。実在する企業とは一切関係ありません 焼肉サブスクに22日通った。 その中で、色々な脆弱性が見受けられたため、詳しく書く。 ※この記事で紹介する脆弱性を実際に突いてサービスを不正利用すると、詐欺罪に問われる可能性があるので、絶対にやらないこと。また、この記事は啓蒙を目的としており、システムの悪用を推奨していない。 焼肉サブスクのシステム サブスクプラットフォームに登録し、クレカでサブスクパスに課金する。 店でパスの画面を見せる。画面には1日1回だけ押せるボタンがあり、ボタンを店員の目の前で押すことで、サービス権を行使する。食べ放題が無料になる 最後にレジで会計するが、食べ放題
深刻な山火事が続いていたオーストラリアに、ようやく明るいニュースが飛び込んできました。 今月5日頃から大雨が降り続いており、南東部ニューサウスウェールズ州では、半数の山火事が収まったと伝えられています。さらに嬉しいことに、消防局は同州で起きている残りすべての山火事が、今週いっぱいで収束すると見込んでいるようです。 衛星画像でもくっきり下の画像の赤点は、山火事の発生箇所を表しています。左が過去7日間分、右が10日(月)の様子です。 これを見ると全体的にずいぶんと赤点が減少しており、中でも南東部のニューサウスウェールズ州やビクトリア州で激減しているのが分かると思います。 オーストラリア東部の森林火災 (出典: NASA Firms)降雨量は?どれほどの雨が降ったのでしょうか。 オーストラリア気象局によると、ニューサウスウェールズ州ロバートソンでは698ミリ、ポーツビルでは603ミリの雨が6日間
中国で急増する新型のコロナウイルスによる肺炎。 日本政府は、史上初めて感染症を理由にチャーター機を派遣し、武漢にいる日本人およそ700人の退避計画を実行に移した。 「希望者全員を帰国させる」 現在進行形のオペレーションは、どのように行われたのか。 外交官たちへの取材で、その舞台裏に迫った。 (渡辺信、山本雄太郎、高島浩) 「『救援機』を飛ばす」 「政府が『救援機』を飛ばす準備を水面下で始めている」 取材先から電話がかかってきたのは、1月26日(日)の正午過ぎ。 中国・湖北省武漢の事実上の封鎖が進んでいることを受けて、日本政府が現地に滞在する日本人を退避させるという。 すぐさま、確認の取材を開始。そして夕刻、私たちは「外務省が現地の日本人退避に向けて中国政府と協議、チャーター機運航も」と報じた。 そのおよそ1時間後、安倍総理大臣は記者団に「チャーター機など、あらゆる手段を追求し希望者全員を帰
新しい研究によると、ペンギンの鳴き声のパターンは人間の言語と同じ法則なのだそうだ。 フランス、リヨン大学とイタリア、トリノ大学の研究グループが『Biology Letters』(2月5日付)に掲載した研究によると、絶滅危惧種であるケープペンギンの歌は「ジップの法則」と「メンゼラスの法則」の2つの法則に従っていることが確認されたという。 言語は、なるべく効率的にコミュニケーションを取るように短縮化される傾向にあるが、霊長類以外でもこの法則に従っていることが確かめられた初めての事例であるとのことだ。 コミュニケーションを効率的にするため、言語は短縮化される 言語には、なるべく効率的にコミュニケーションを図れるよう簡略化される傾向があることが知られている。 たとえば、よく使われる単語ほど短くなる傾向があり、これを「ジップの法則(Zipf’s law of abbreviation)」という。英語
楽天VS公取委の構図 公正取引委員会は、2月10日、インターネット通販サイト「楽天市場」を運営する楽天に対し、独占禁止法違反(優越的地位の乱用)の疑いで立ち入り検査に入った。 強制調査権を持つ怖い役所ながら、普段はソフトな印象の公取委だが、楽天に対する判断は迅速、かつ積極的だ。背景には杉本和行委員長の「プラットフォーマーの横暴を許してはならない」という強い意志がある。 楽天VS公取委の構図を読み取りたい。 楽天が、3月18日から実施を公言している「3980円以上の送料無料」というプランの導入に対し、出店者の集まりである「楽天ユニオン」は、1月22日、独禁法違反の調査を求める署名を提出した。 それを受けて公取委は、1月28日、出店者から事情を聞くなど調査を開始した。だが、楽天は意に介さなかった。 翌29日、楽天の出店者などを集めた「楽天カンファレンス2020」で、三木谷浩史会長兼社長は「たと
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