理系女子の魅力、将来像を伝える団体です！ まだ数が少ない理系女子。 でもその中にもキラキラ理系女子はたくさん！ 進路に悩む女子中高生の皆さんに、 視野を広げ、将来について真剣に考えてもらいたい、 そんな思いで活動しています。

東芝はミジンコを使って工場排水の生態系への影響を調べる新手法を導入した。池の水で飼育した場合と繁殖数を比べ、排水の毒性の有無を判断する。薬品などで排水の成分を分析する従来手法より生態系への直接的な影響がわかりやすい。新手法「WET（全排水毒性）」は米国や韓国が導入済みで、日本でも環境省などが運用を検討中。ゼブ

植生学会（会長・福嶋司・東京農工大大学院教授）が、森林や草原など植生へのシカの影響を全国で調査した結果、48%の地域で食害などの影響が出ていることが6日までに分かった。関東以西の太平洋側で被害が大きく、重度の影響が認められた地域の3割以上が近畿地方に集中していた。学会によると、シカの影響に関する全国調査は初めて。学会は「多くの森林や草原は姿を根本的に変えつつある。日本の生態系や生物多様性の保全

圃場整備 (daku) 2011-03-04 22:01:53 私も田んぼと水路の分断の影響の方がずっと大きいと思います。圃場整備で用排水が分離され、特に排水路経由で田んぼに入れなくなっているところがほとんどになってますよね。田んぼから水路までの高低差を滝のように落としている構造。魚道を設置しているところでも、タモロコとか以上の大きいのは結構登りますが、メダカは厳しいのではないでしょうか。パイプライン用水経由で下流から魚たちが田んぼに入ってくるルートも結構見られますが、一方通行の用水の場合はネットワークが分断されてしまう。 農薬は魚毒性とか基準があるから、致命的でないのが普通ではないでしょうか。あまり詳しく知りませんが。 冬季湛水は、水鳥には大きな効果が出るでしょうが、水系のネットワークとはあまり関係ないですよね。 メダカは、条件そろえば湧くように増えていきます。で、水がなくなると死んで行

ブラジルの熱帯雨林から、アリに寄生してゾンビアリにする、新種の寄生カビが発見されたという報告がありました。 アリに寄生しゾンビ化させる新種の昆虫寄生菌が発見される（ブラジル） 新種の寄生カビを報告している論文はこちら。 PLoS ONE: Hidden Diversity Behind the Zombie-Ant Fungus Ophiocordyceps unilateralis: Four New Species Described from Carpenter Ants in Minas Gerais, Brazil 寄生カビである子嚢菌の一種Ophiocordyceps unilateralisが、カーペンターアリに寄生するという事実自体は、古くから知られていました。 この種類のカビには変種(同種類だが形態に差異が認められるもの)が多く知られていました。しかし、これらの変種の多く

アリの頭部から柄を生やす新種の昆虫寄生菌がブラジルの熱帯雨林で発見されたそうだ。 この寄生菌は、元々タイワンアリタケ（学名：Ophiocordyceps unilateralis）と同種と考えられていたが、実際には4つの異なる種に分類できることがわかった。専門家によると、これらの菌類はアリに寄生しその意思を操るという。

【岡山大学】2024岡大ジュニアアカデミー サイエンストライアル「身近なアリを観察してみよう！」〔7/28,日 岡山大学津島キャンパス〕

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 自動販売機を巡って、飲料メーカーの間で合従連衡の機運が再燃している。背景にあるのはコンビニなど小売りチャネルからの激しい値下げ圧力。安定収益が見込める「最後のドル箱」を守るため、各社の奔走は続く。 2月15日、東京都内で行われた日本コカ・コーラの事業戦略発表会で、ある大型製品が華々しくお披露目された。 「次世代のスタンダード」と位置づけるその製品とは、炭酸飲料でも缶コーヒーでもない、単なる「自動販売機」の新製品。しかし、その新自販機「3D VIS」に賭ける同社の鼻息は荒い。 同機はBMWのグループ会社との共同開発で、立体的で象徴的なデザインを採用した。「導入により、プラス10％の売り上げ増を期待している」と日本コカ・コーラのダニエル・H・セイ

白壁 達久 日本経済新聞 記者 2002年関西大学卒業後、日経BP社に入社。日経ビジネス、日経ビジネスアソシエを経て、2015年から日経ビジネス香港支局長としてアジア全体をカバー。2017年4月から、日本経済新聞 編集局証券部記者。 この著者の記事を見る

そろそろお気づきの読者も増えているかとは思うが、実は日本における「TPP（環太平洋経済連携協定）問題」とは、農業の問題でもなければ、家電や自動車などの輸出産業の問題でもない。ついでに書くと、日本にとってTPPとは、実は関税の問題でさえないのだ。 何しろ、第1回『「平成の開国」意味分かって言ってる？　TPPとは「過激な日米FTA」にほかならない』の図1-2で示した通り、日本の平均関税率は農業を除き、アメリカよりも低い。日本は現時点で、アメリカ以上に「開国」しているというのが現実なのだ。すなわち、日本が関税を撤廃しても、アメリカは農産物の輸出以外に、ほとんどメリットがないように思えるわけである。 それにも関わらず、アメリカには日本にTPPに参加してもらいたい理由がある。それは単純明快。アメリカは自国の雇用のために、日本に「非関税障壁」撤廃して欲しいのだ。すなわち「規制緩和」である。 「サービス

今さらであるが、現在の日本は深刻なデフレに悩んでいる。デフレとは、国内の全経済主体の供給能力（いわゆる潜在GDP）が、需要（現実のGDP）を上回ってしまっていることが、主たる原因である。 デフレで物価下落が継続している結果、日本は、 「実質GDPが成長しているにも関わらず、名目GDPが横ばい、もしくはマイナス成長」 という悩みを抱えている。 内閣府は、2月21日に日本国家の経済全体のデフレギャップを発表した。デフレギャップとは、日本経済が持つ潜在的な供給能力と、現実の需要（GDP）の乖離を意味している。 図4-1で言えば、青色の「本来の供給能力（潜在GDP）」と、赤色の現実の需要（GDP）」との「差」こそがデフレギャップである。日本経済は、自らが保有する供給能力に対し、現実の需要が追いつかず、物価が継続的に下落し、雇用環境が悪化するという状況が続いているわけだ。 内閣府によると、2010年

アサヒビール「スーパードライ」のブランド・マネジャーを務める梶浦瑞穂は、自身が就任した2008年当時の「スーパードライ」ブランドを評してこう明言する。 梶浦は振り返る。スーパードライは、バブル経済華やかなりし1987年に誕生。ピークの2000年には1億9170万箱（1箱は大瓶633mlの20本分に換算）を出荷した大ヒット商品だ。「ビールと言えばキリン」の時代、同社はこの商品で王者・キリンビールのシェアを切り崩し、ビール業界首位の座を奪い取った。アサヒビールの「挑戦者」としての力強さ、斬新さ、若々しさがそのまま重なるような商品だった。それゆえに若者たちに愛飲された。 だが、と梶浦は言う。その斬新だったはずの商品が「高齢化」していた。 誰にとっても「自分のブランド」ではなかった 2008年、アサヒビールは屋台骨の「スーパードライ」をてこ入れするために、1つのチームを組織した。それまで商品開発や

国連食糧農業機関（FAO）のロゴ。イタリア・ローマ（Rome）のFAO本部にて（2008年6月3日撮影）。(c)AFP/CHRISTOPHE SIMON 【3月4日 AFP】国連食糧農業機関（FAO）は3日、2月の主要食料価格指数（Food Price Index）は236だったと発表した。過去最高だった1月の231を上回って統計を取り始めた1990年以降の最高値を更新し、8か月連続の上昇となった。 FAOでは、北アフリカ・リビア情勢を受けて商品市場は神経質な動きになっていることから原油価格急騰に伴って食料価格はさらに上昇する恐れがあり、少なくとも今年の収穫予想が出る4月ごろまでは高止まりするとみている。(c)AFP/Dario Thuburn

英ロンドン（London）のカフェ「アイスクリーミスト（Icecreamists）」で「ベビー・ガガの母乳アイス、売り切れ」の張り紙（2011年2月25日撮影）。(c)AFP/BEN STANSALL 【3月6日 AFP】英ロンドン（London）で人気を博している母乳を使ったアイスクリームの提供元が米歌手レディー・ガガ（Lady Gaga）さんにあやかってアイスを｢ベビー・ガガ（Baby Gaga）｣と命名したことに対し、ガガさんの弁護士が訴訟も辞さないとして名称変更を求めている。 ガガさんの法的事項を扱うMishcon de Reya弁護士事務所は、｢商標権の侵害と詐称通用に対する法的対抗措置を回避したければ｣、9日午後4時（GMT、日本時間10日午前1時）までに名称を変更するよう、母乳アイスを売り出しているロンドンのカフェ｢アイスクリーミスト（Icecreamists Limited

フィリピン・マニラ（Manila）南部ラグナ（Laguna）州のピラ（Pila）で農薬をまく稲作農家（2008年4月28日撮影、資料写真）。(c)AFP/RAYMOND PANALIGAN 【3月6日 AFP】2012年にルーマニアの首都ブカレスト（Bucharest）で開催されるラムサール条約（Ramsar Convention）締約国会議の準備の一環として先週シンガポールでワークショップが行われた。各国から参加した研究者たちは、無節操な農薬の製造や使用によってアジアのコメ生産が深刻な打撃を受けかねないと指摘した。 ワークショップ主催者の1人、豪ジェームズクック大（James Cook University）オーストラリア熱帯淡水研究センター（Australian Centre for Tropical Freshwater Research）のジョージ・ルカーチ（George Luka