以前にバラムツという深海魚を釣って食べる記事を書いた。 その取材の中で、沼津港には深海魚を食べさせてくれるお店がいくつもあることを知ったのだが、当時は本命の取材にばかり気を回して結局食べずじまいになってしまった。ずいぶん惜しいことをしたものだと今更になって後悔していたのだが、幸い再び静岡を訪れる機会に恵まれた。今度こそ食べまくってやろう。腹がはち切れるまで。深海魚を。

高濃度の放射性物質で汚染された東京電力福島第一原子力発電所の周辺地域では、住民の帰還後も除染を一定期間続けないと、３０年間の累積被曝(ひばく)線量が１００ミリ・シーベルトを超える恐れのあることが９日、日本学術会議の試算で明らかになった。累積で１００ミリ・シーベルトになると、がんの死亡リスクが０・５％高まる。 同会議では、避難前の被曝線量や帰還時の年間被曝線量、帰還後の除染の有無で、３０年間の被曝線量がどう変わるかを試算した。 その結果、仮に年間２０ミリ・シーベルトに下がった段階で帰還し、その後に除染しないと、放射能の減衰を考慮しても、３０年間で２５０ミリ・シーベルト近く被曝する可能性があるという。

ミサイル発射予告で国際的に批判を受ける北朝鮮が８日、一部の外国メディアに発射場で「人工衛星」や「衛星打ち上げ用ロケット」などを公開した。 だが、映像を見た専門家からは「衛星は『はりぼて』ではないか」「かえって不自然さが目に付いた」などの指摘が続出。発射の正当性を訴えようという北朝鮮の意図は、国際社会に簡単には通じそうもない。 報道によると、北朝鮮北西部の東倉里(トンチャンリ)のミサイル発射場では、「銀河３」を意味するハングルが書かれたミサイルが設置された。北朝鮮は「光明星３号」と名付けた衛星と称する箱形の機械も公開し、「平和的な人工衛星の打ち上げ」をアピールした格好だ。 しかし、専門家からは疑問の声が上がった。宇宙航空研究開発機構の的川泰宣名誉教授は「衛星の形はしているが、普通はロケットの組み立て前に衛星を内部に組み込む。これから入れるというのはあまりにも非効率」と指摘。さらに「北朝鮮の言

Ｏ(オー)１５７などの腸管出血性大腸菌から放出され、重い食中毒の原因となる「ベロ毒素」を無害化する化合物を、同志社大生命医科学部の西川喜代孝教授らの研究グループが開発した。 投与が早いほど有効で、重症化を防ぐ薬剤開発への応用が期待される。 ベロ毒素は、血管の細胞に侵入して死滅させるため、毛細血管の多い腎臓や脳にダメージを与える。溶血性尿毒症症候群（ＨＵＳ）や脳症などに進行すると、死亡する場合もある。 グループは２０種類のアミノ酸を様々に組み合わせ、毒性の強い２型のベロ毒素と最も強く結合するものを選別。この化合物と結合した毒素は、不要なたんぱく質を処理する細胞内器官「リソソーム」によって分解されることを確認した。

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今年も山菜のシーズンを迎えています。野生の山菜を採りに行かれる皆様の健康のために、注意していただきたいことをまとめましたので、是非ご一読ください。 はじめに 農林水産省は、安全な食品を供給するため、農林水産物の放射性物質検査において各都道府県と連携・協力しています。 この中で、たけのこ、たらのめ、わらび、ふきのとう、くさそてつ（こごみ）等の山菜についても、きめ細かく検査が行われています。 こうした検査の結果は、国や県においてホームページ等で随時お知らせしていますので、ぜひ参考にしてください。 自治体における取り組み 野生の山菜についても、これまでの検査結果を参考として、「検査計画、出荷制限等の品目・区域の設定・解除の考え方」(原子力災害対策本部平成24年3月12日改正）に基づいて、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟

【富士経済】 植物工場など新農業システム、700億円市場に 富士経済は植物工場や栽培管理などのＩＴ技術、天敵や微生物農薬など、従来の手法とは異なる農業関連システム・機器・資材など５分野20品目を対象に、平成23年の国内市場を調査し、３月29日に結果を発表した。市場規模は697億円で前年比1.7％減だったが、24年は１％増えて704億円、31年には３割増えて897億円に達すると予測している。 レポートでは、23年が前年比減となった要因として、東日本大震災の影響のほか、21、22年に植物工場の普及や拡大がすすみ市場が拡大した反動だとしている。しかし、24年以降は食の安全・安心への意識の高まりや農業の省力化のニーズが高まり、再び増加に転じると予測している。 注目の市場としてあげているのは、植物工場などの養液栽培プラントだ。23年は73億円だったが、31年には倍の152億円になると予測している。特

早稲田大で開講　ＪＡ共済連の寄附講座 ＪＡ共済連が今年度から2014年度までの３年間、早稲田大学で開講することとなった寄附講座のひとつが４月６日、スタートした。講座名は「農村地域の経済と社会を見る目」。４月６日現在で200人の定員を超える224人が登録しており、学生の関心も高いようだ。 この講座は全15回の半期講座で、農山村社会の成り立ちから農業政策、ＪＡの役割やＴＰＰ問題までを学び、そのなかで学生自らが農村地域の問題について考えてもらうことをねらいとしている。 開講にあたって受講生にあいさつしたＪＡ共済連の横井義則代表理事理事長は、農村には人と人の絆や近所づきあいがまだ濃厚に残っているといわれている一方、人口や所得、教育などの面で格差が広がりつつあるのも事実だとして、「いったい実態はどうなっているのか、農村の基幹産業である農業やそこから供給される食料はどうなっているのかということを背景だ

農山漁村のくらしをどう守る　求められる買物弱者対応 生活するうえで欠かすことのできない「買物」という行為に不便を感じる―そんな「買物弱者」が現在全国に600万人いるといわれる。 農村部では採算性・効率性を重視するあまり、民間の店舗や交通機関が閉鎖・撤退し、住民の買物の場が減少している。こういった買物弱者の問題は高齢化がすすむほど増えるとされ、高齢化と人口減少が顕著な地方の農山漁村に組合員を多く抱えるＪＡにとっては組織上の大きな問題だ。またこの問題の原因には市町村合併やＪＡ合併・支店の統廃合も挙げられる。 この先さらに加速する高齢化のなかで、組合員・地域住民の暮らしを守っていく立場であるＪＡとしてこの問題をどう考えていくかは喫緊の課題だ。 ◆ＪＡから町へ引き継ぎ 買物弱者への取り組みは近年各ＪＡで目立ちはじめてきた。本紙では昨年10月、徳島県のＪＡかいふによる車の運転ができないなど移動に不便

モンサント社の特許問題で根の深い問題が露呈している。 モンサント社は 1994 年に自社の「ラウンドアップ除草剤」に対抗できる遺伝子組み換え作物の特許を取得、その作物をさまざまな場所で販売した。この遺伝子組み換え作物の耐除草剤特性は種子にも遺伝する。種子を (隠し持って) 保存して次の年に撒いて育てれば、新たにモンサント社から種子を買わなくても同じ特性を持つ作物が作れる。このためモンサント社は「seed police」と呼ばれる調査機関を作り、1997 〜 2010 年の間に毎年約 500 農園を調査、特許料を払わずこうした作物を作った農民を訴え、そして裁判に勝訴してきた (ars technica の記事、本家 /. 記事、本家 /. 記事 (その2) より) 。 そして今週、アメリカの最高裁判所は「農民が公開市場で買った大豆を植えるのは特許権侵害を引き起こしますか」という質問書をオバマ

食中毒の原因というと、サルモネラやO157のように細菌によるものや、ノロウィルスのようにウィルスによるものが思い浮かびます。実際、発生件数や患者数のほとんどは細菌・ウィルスによるものですが、それ以外の原因による食中毒も存在します。その中でも、自然毒（動植物が含む毒成分による食中毒）は発生件数こそ少ないものの、死亡も含め重篤な症状を引き起こします。 さて、この中で自然毒に分類される食中毒が相次いで発生しています。トリカブト中毒か　山菜食べ男性死亡、父親も重体　函館　2012.4.8　産経アオブダイ食べ死亡＝７８歳男性、食中毒か−長崎　2012/04/07　時事通信 自然毒の原因は多々あり、それぞれの発生件数は少ないのですが、自然毒という一つのカテゴリーで見ると、年間の食中毒発生件数の1割ほどを占めます。例えば、H18〜22年度の状況は次のとおりです。*1H18H19H20H21H22総件数1

中日新聞メディカルサイト「つなごう医療」は 2018年3月末をもって終了いたしました。 長らくご愛顧いただき、 ありがとうございました。 今後、中日新聞の医療関係記事は 中日Webの「医療」コーナー（http://www.chunichi.co.jp/article/feature/iryou/） でご覧ください。 中日新聞社

中日新聞メディカルサイト「つなごう医療」は 2018年3月末をもって終了いたしました。 長らくご愛顧いただき、 ありがとうございました。 今後、中日新聞の医療関係記事は 中日Webの「医療」コーナー（http://www.chunichi.co.jp/article/feature/iryou/） でご覧ください。 中日新聞社

トップ > 社会 > 速報ニュース一覧 > 記事 【社会】 給食にセシウム汚染シイタケ　岡崎の幼稚園 2012年4月5日 23時26分 愛知県豊橋市保健所は５日、改定前の国の暫定規制値（１キログラム当たり５００ベクレル）の２・８倍に当たる１４００ベクレルの放射性セシウムを検出した茨城県産干しシイタケが、愛知県岡崎市内の幼稚園の給食に使われたほか、豊橋市の店頭で販売されたと発表した。　シイタケは豊橋市の業者が昨年１２月、埼玉県の市場を通じて茨城県から入荷。その後、５００グラム入りの６０袋に加工された。　豊橋市の乾物販売業「丸文岩瀬商店」が１月６日から３月１日にかけ、６０袋を仕入れ、４月５日までに５４袋を店頭で販売した。６袋は別の業者を経由し、岡崎市の幼稚園に流通。園は１キロ分を自主検査のため調査機関に出し、２キロ分を３月２１日、給食のうどんの具として調理し、園児と職員計５２８人が食べた。その

関連トピックス地震 　高知県須崎市は５日、巨大地震に備え、地下水位の変動や魚やニワトリといった動物の異常行動を地震の前兆となる現象ととらえ、観測する方針を決めた。地震との因果関係が解明されていない部分も多いため、参考情報として住民に提供する。 　市の南海地震津波対策プロジェクトチーム（ＰＴ）が決めた。地下水位の低下や電磁波の異常のほか、魚の漁場が変化したり、ニワトリが騒いだり、飼い猫が家に帰ってこなくなったりするといった動物の異常行動を、過去に地震発生直前に確認された「前兆現象」ととらえ、住民に知らせる。 　ただ、これらの現象は、地震との因果関係が科学的に未解明な部分が多い。災害対策基本法などで定められた避難勧告や避難指示を発令する法的根拠にもならない。このため市のＰＴは、観測データを地元ケーブルテレビなどを通して常時公表し、揺れへの備えや自主避難の参考情報として提供する考えだ。 続きを読

長崎県は７日、漁で取ったアオブダイを自宅で調理して食べた同県新上五島町の男性（７８）が中毒死したと発表した。アオブダイの内臓には、筋肉痛や呼吸困難を起こす猛毒パリトキシンがあり、中毒死は１９８６年に愛知県で１人が死亡して以来という。 　男性は３月２０日夜、アオブダイを刺し身と煮付けにし、妻（７０）と息子（３９）の家族３人で食べた。約３時間半後、男性は背中から足にかけて痛みを訴えて病院で受診したが、意識不明となり、翌２１日に死亡。妻も同様の症状で入院し、息子にも軽い症状が表れたという。 　県によると、アオブダイは、パリトキシンを持つスナギンチャクを餌にするため、内臓に毒がたまる。国などが出荷自粛を要請しており、一般の流通ルートに乗ることはないという。

空き家対策条例を制定した３１自治体 　空き家の所有者に管理を求めたり、撤去を命令したりする「空き家対策条例」を、１６都道府県の３１自治体が制定していることが、朝日新聞の調べで分かった。総務省によると、全国の空き家は２００８年で７５７万戸にのぼり、１０年間で１８０万戸増加。過疎地だけでなく、住民の高齢化が進む都市部でも目立つ。崩壊や放火などの問題が各地で起きており、条例化の動きが加速している。 　空き家対策条例の第一号は埼玉県所沢市。管理が不十分な空き家の所有者に適切な措置を取るよう勧告や命令を行い、従わない場合は所有者の氏名と住所を公表する規定も盛り込んだ条例を１０年７月に制定。２０件が自主撤去に応じるなどの効果があった。 　その後、同年中に、埼玉県ふじみ野、福岡県豊前の２市が続き、１１年に千葉県柏市や高知県香南市、都道府県で唯一の和歌山県など１４自治体、１２年も３月までに三重県名張市など

社説天声人語朝日新聞の天声人語をもっと読む　大学入試問題に非常に多くつかわれる朝日新聞の天声人語。読んだり書きうつしたりすることで、国語や小論文に必要な論理性を身につけることが出来ます。天声人語の一文目箭内道彦さんセレクトの天声人語はこちら有料版のご購読で朝刊で声やオピニオンも読める！社説など過去1年分の新聞記事が検索できる！天声人語をまとめ読み3カ月分まとめて読める！WEBマガジン「朝日新聞 天声人語・社説」 　肉料理を書いてうならせる本は多い。近刊ではカナダの旅行作家、マーク・シャツカー氏の『ステーキ！　世界一の牛肉を探す旅』（中央公論新社）だろう。例えば神戸牛はこう描かれる▼「牛肉ならではの甘くて木の実のような風味がしたものの、温かいバターでコーティングした絹糸よりもなめらかな食感と比べると、それすら付け足しみたいなもの」（野口深雪訳）。この幸せ、肉を焼くという手に気づいた先人のお陰

北海道函館市の漁業男性（４２）が有毒なトリカブトを食べたとみられる食中毒症状で死亡したと８日、函館中央署が発表した。同じ症状で父親（７１）が意識不明の重体、弟（４１）も病院で治療を受けている。同署は、トリカブトと葉の形などが似ている山菜のニリンソウと間違って食べたとみている。 　同署によると、男性は７日、山菜採りに出かけて持ち帰った野草を「ニリンソウだ」と言って母親（６５）に渡し、同日午後５時半ごろ、家族でおひたしにして食べた。その後、男性らが嘔吐（おうと）などの食中毒症状を訴えた。５人家族で、母親は歯の調子が悪く食べず、姉（４４）は外出中だった。

光産業創成大学院大（浜松市西区）は４日、浜松ホトニクスやトヨタ自動車などとの共同研究で、レーザー核融合反応を「爆縮高速点火」による手法で１００回連続して起こすことに成功したと発表した。同手法での連続反応は世界初。効率良く大きな熱エネルギーを生み出す手法での達成に、同大学院大の北川米喜教授は「レーザー核融合発電の実現に向けた第一歩を踏み出せた」としている。 　レーザー核融合発電は、海水に含まれる重水素と三重水素を混合した燃料にレーザーを照射して核融合燃焼を起こし、そのエネルギーを発電に利用する理論。ＣＯ２を排出せず、原子力発電に比べ放射性廃棄物も極めて少ないため、次世代技術として注目されている。 　爆縮高速点火は、レーザーで燃料を一度圧縮してから、点火する手法で、共同研究では、レーザーの連続照射装置を開発。燃料の２対の重水素の薄膜を回転させ、２方向から照射することで、核融合反応を毎秒１回のペ

伝わるINFOGRAPHICS〈ツタグラ〉テーマ3「これからの働き方を表現」藻谷浩介氏のセッション資料の人口推移グラフを動的に閲覧できるように再現。