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エボサイ（EvoPsy） @selfcomestomine 人間の本質だが、『私は被害者である』というところからマウントポジションをとるのはサピエンスという種の特徴だ。進化人類学者ボームはこの構造を＂逆支配＂と呼んでいて (C.Boehm 1999) 、傷つけられた被害者たちが訴えを叫べば、人類は一致団結して“横暴な悪者”を倒そうとするように進化している。 twitter.com/chktne/status/… 2019-09-25 09:47:45 チカ⚡️ @chktne 何かを侵害された、と認識することによって侵害されたという実感が強化される、ということは本当にあって、それ自体は良くも悪くもない。ただし、モロッコの市場でニワトリを売っている商人に激怒して暴行を働いたイギリス人女性観光客だって、たぶん本人は被害者のつもりだ。 twitter.com/trtworld/statu… 20

木谷美咲@『食虫植物のわな』重版御礼 @Dionaeko 文筆業。ヨガインストラクター 著書13冊『食虫植物のわな』（偕成社）『官能植物』（NHK出版）など。時事通信社配信「食虫植物に恋して」新聞連載 好き→植物観察 登山 筋トレ エアロ ダンス ヨガ お問合せ・ご依頼はこちらに→https://t.co/XfgJLuf3QO https://t.co/qiLByGAzmr 木谷美咲@『食虫植物のわな』重版御礼 @Dionaeko 先日、日本テレビ「シューイチ」から依頼を受け、急遽2日間拘束の撮影で中丸雄一さんのコーナーに出たところ、撮影後に番組側からどさくさに紛れて無報酬及び番組内容演出に異議を唱えない承諾書を結ばされそうになりました。署名する前に気づいて抗議しましたが、手口、内容ともにどうなんでしょう？ pic.twitter.com/5uIIRcM7kl 2019-09-25 21:

robin @robiiiiiimmm ヤベェ本を買ったぞ… 昔の偉い人たち(ザックリ表現)の服の構造や成り立ち、色合いや文様の意味、アクセサリーの種類とかが分かりやすくまとめられてる。 ネット知識でフワッと把握してた所がしっかり解説されてて、痒いところに手が届く一冊だった… 絵描き字書き立体屋問わず全創作者にオススメ。 pic.twitter.com/z1W3Kgl1DL 2019-09-21 22:25:06

食べチョクの秋元です。昨日9/24(火)のフジテレビ系列「セブンルール」にて取り上げていただきました。想像以上の反応をいただき驚いてます…！ 放送で伝えきれなかったこと、終わった後のフレッシュな気持ちを書き留めておくべく、このnoteを書きます。 そもそも放送を見逃した方へ以下のサイトで10/1(火)22:30まで見逃し配信をしているようなので、見逃してしまったという方は是非見てもらえたら嬉しいです！ ・カンテレドーガ http://ktv-smart.jp/pc/movie/index.php?key=83541 ・TVer https://tver.jp/episode/63031393 会社のメンバーへより多くの方に食べチョクを知ってもらうべく、放送までメンバーが本当に頑張って準備をしていました。 放映中も普通に食べチョクにアクセスできたと思うのですが、その裏にはエンジニアの努力があ

bitgrit、高画質衛星画像データを用いて「スマート農業」コンペを開催〜環境問題がこれまでにも増して重要である現代で、貴重な資源を守るために優れたAIアルゴリズムを募集中〜 AI開発コンペティションサイトを運営する株式会社bitgrit（本社：東京都目黒区/以下、bitgrit）は、スマート農業（精密農業）のスタートアップ、クライマゾーンラボ（https://klimazone.io/）と共同で、衛星データを活用し、「農業の環境影響を減らす」というテーマでコンペティションを開催致します。 本コンペティション（11月11日まで開催）では、データサイエンティストに向けて、センティネルミッション（https://sentinel.esa.int/web/sentinel/home）という高画質人工衛星プロジェクトの画像を用いて農地を検出し、そこの作物の種類を推測するAIアルゴリズムを依頼します

日米貿易協定の合意を受け、江藤拓農相は26日、記者団に対し「日本の農業が痛まないよう目配りしたい」と語った。その上で、環太平洋経済連携協定（TPP）などに対応した一連の農業政策について「ぜひ見直したい」と語り、競争力強化に向け対策の拡充に意欲を示した。同日未明、農林水産省内で記者団の取材に答えた。日米貿易協定全体は「TPPの範囲内に納めることができ

毎日新聞が入手した昨年10月23日付の文書。ＮＨＫ経営委員会が同日、上田良一会長を「ガバナンス体制を強化」するようになどと厳重注意したことを、日本郵政の長門正貢社長ら郵政グループ３社長宛てで伝えている かんぽ生命保険の不正販売問題をいち早く報道したＮＨＫの番組を巡り、日本郵政グループが抗議や申し入れを繰り返し、ＮＨＫ経営委員会が上田良一会長を厳重注意していた。個別番組への介入と受け止められかねない経営委の対応や、続編の放送を延期して番組編集の根幹である「自主自律」を揺るがした執行部の判断の是非が問われている。【ＮＨＫ問題取材班】 「経営委員会は、本日、会長に対し、ガバナンス（統治）体制をさらに強化するとともに、視聴者目線に立った適切な対応が行われるよう必要な措置を講ずることを厳しく伝え、注意しました」

夏野菜を代表するナス。近年は水ナス、丸ナスといった伝統品種に加え、白ナスや青ナスなどイタリア系の品種も増えた。多様な品種を目にできるのは、水面下で産地の努力があってこそ。米ナスの主産地である高知県の取り組みからそのことを実感する。 高知県は、気候が異なる県内の産地をリレーさせ、米ナスを周年出荷している。夏場の出荷を担う県北部のれいほく地域は、かつて１５人いた農家が、高齢化による離農で９人に減った。若い農家が加わるなど明るい話題もあるが、ベテラン農家の窪内勉さん（６６）によると、「ここ数年、夏の高温障害が悩みの種」という。初夏の温度が高過ぎ、実を付ける前に花が落ちたり、…

深刻な労働力不足を補うため、農林水産省は、ロボット技術やＩＣＴ（情報通信技術）の活用を通じて省力化を図るスマート農業を推進している。生産現場を回ると、必要に応じて技術を活用する生産者がいる一方、過度に頼らず、一定の距離を保つ生産者にも出会う。 宮城県の４０代のある生産者は、施設内の環境を自動制御する「環境制御型技術」でキュウリを生産している。最適な環境が保たれれば、収益性の向上が期待できる。ただし、この生産者は、太陽光や水、土の恵みだけでキュウリを作る施設も有している。「自然の力で育てたキュウリづくりの方が楽しいし、おいしい気がする」という。 また「環境制御技術に頼りすぎると、社員が作物を観察しなくなる」と警鐘を鳴らす高知県のピーマン農家もいる。若手育成のためこの生産者は、複数の施設のうち１棟では、環境制御技術を導入せず、社員自身が作物を観察し、状態に応じて温度や湿度を調整するように指示し

関連URL：https://www.tokyuhotels.co.jp/nagoya-h/restaurant/montmartre/plan/53351/index.html 名古屋東急ホテル（名古屋市中区栄 総支配人：斉藤克弥）は、2019年10月4日（金）～12月1日（日）の 金土日祝日限定で、オールデイダイニング「モンマルトル」にて、農林水産省が推進する「農業女子プロジェクト」のメンバーによる食材をはじめ、産地にこだわった食材を使ったオールブッフェスタイルの「モンマルトルマルシェ ～旬の食材めぐり 秋の味覚～」を開催します。 オールデイダイニング「モンマルトル」では、農林水産省による、農業に携わる女性の活躍を発信するプロジェクト「農業女子プロジェクト」メンバーに賛同し、女性ならではのキメ細やかな目線で育てられた美味しい農作物と、全国各地の旬の食材を使用し、モンマルトル流に仕上げた料

九州電力がレタスを栽培する大規模植物工場の事業化に向けた検討を始める。背景には「電気以外」の新事業の育成という目的に加え、自ら将来の電力需要を創出しようとする狙いもある。「シャキシャキして、えぐみもなくおいしい。野菜が苦手なお子さんでも食べやすいのでは」。池辺和弘社長は25日、提携する植物ベンチャーのスプレッド（京都市）が運営する植物工場で生産されたレタスを試食し、笑顔で感想を述べた。スプレ

農研機構は日本の食料消費に伴い、国内外で生じている窒素負荷(食の窒素フットプリント)の長期変遷を明らかにした。食生活が食の窒素フットプリントに大きく影響しており、窒素負荷が引き起こすさまざまな地球環境問題を解決する重要な鍵が、一人ひとりの消費行動にあることを示した。 食に関わる窒素フローと窒素フットプリント 食品中のタンパク質には、窒素(N)が16%含まれている。この「食べる窒素」を生産し、消費するまでの過程では、環境中に多くの窒素が排出され、地域や地球環境に様々な負の影響を及ぼしている。 研究では、統計データに基づいて計算した、食の嗜好の変化、タンパク質の摂り過ぎ、食品ロスなど日本の食生活に関する窒素統計量と食料生産から、消費の過程で国内外の環境中で生じている窒素負荷量(食の窒素フットプリント)の過去半世紀にわたる長期変遷を初めて推定した。 その結果、(1)2015年現在、国内消費向けに

江藤拓農水相が、養豚場の豚へのワクチン接種実施に向けて防疫指針の改定に着手する方針を正式に表明したのは9月20日。 「遅い!」と言わんばかりに、岐阜県恵那市の養豚場で豚コレラが発生した。同県によると、21日に養豚場から「1頭死んだ」と連絡があり、県の遺伝子検査で22日午前、21頭中18頭から陽性反応が出た。同市内の全6養豚場で感染が確認されたことになるそうだ。約8000頭を飼育しているとみられ、県は陸上自衛隊に災害派遣を要請し、全頭を殺処分するとのこと。 ◆それでも遅いワクチン接種 東京新聞（9月25日）によれば、江藤氏は24日の閣議後の記者会見で、感染が広がる豚コレラのワクチン接種について、今後2カ月以内に開始できるとの見解を示した。農林水産省は廃棄する予定だった50万頭分のワクチンが11月末までなら有効であることを確認し、この50万頭分を活用するとのこと。「効果も安全性も担保できるとい

９月26日、安倍晋三首相と米国のトランプ大統領が首脳会談を行い日米貿易協定に最終合意した。農産物では米を関税削減や撤廃など措置から「除外」を確保した。脱脂粉乳やバターなどの乳製品で新たな米国枠を認めないことや牛肉もＴＰＰと同内容の関税削減とするなどの合意内容になっており、江藤農相は「ＴＰＰの範囲とすることができた」との談話を発表した。ただ、牛肉関税は将来は９％になるため江藤農相は「将来への影響は無視できないものがある」と話す。影響試算などにより合意内容の検証も求められる。 ◆米・米調製品は「除外」 江藤農相は26日未明に農水省内で会見。「日本の関税はＴＰＰの範囲内におさめることができた。米も除外、ＴＰＰワイド枠についても米国枠は与えない。攻めの部分でも牛肉は安い関税で６万5000ｔ以上のアクセスが可能になる。いい内容だったと思う」と話した。 ＴＰＰ（環太平洋連携協定）では米については米国に

ＪＡ全農と三井化学アグロ（株）が開発を進めてきていた新規水稲用除草剤有効成分「サイラ」（一般名：シクロピリモレート）を含有する農薬が、9月20日に農薬登録を取得した。 「サイラ」は、水田に発生する広範囲な広葉雑草カヤツリグサ科雑草に有効で、新規の作用機構を有することで、国内の水田で発生が確認されているＡＬＳ（アセト乳酸合成酵素）阻害剤抵抗性雑草にも有効だ。また、水稲に対する安全性が高く、処理適期幅が広く、初中期一発処理、中後期のいずれの場合でも効果が期待できる。 今回の登録を機に、各販売会社が「サイラ」含有剤の農薬登録を順次取得する予定となっている。 ◎今回登録を取得したのは （１） 第 24262号　ＪＡサンアップ C１キロ粒剤（シクロピリモレート 3.5% ） （２） 第 24264号　ＪＡサンアップ １キロ粒剤（シクロピリモレート3.5%、ピラゾレート7.0％ ） ◎取扱予定品目（登

食べられる花屋 EDIBLE GARDEN presents 「YOKOTA ROSE」 forucafeの『花びら香る紫芋モンブランとりんごのブリュレフレンチトースト』に採用 限定販売開始2019年10月1日（火）-11月30日（土） 食べられる花屋EDIBLE GARDEN（運営：dot science株式会社 代表：小澤亮）がプロデュースする自然栽培の食用バラ「YOKOTA ROSE」が、2019年10月1日（火）-11月30日（土）の間、forucafe本店(東京都新宿区西早稲田2-4-26 1F)とforucafe原宿店@WeWorkアイスバーグ(東京都渋谷区神宮前6-12-18 1F)にて『花びら香る紫芋モンブランとりんごのブリュレフレンチトースト（1,280円税別）』として限定販売いたします。 花びら香る紫芋モンブランとりんごのブリュレフレンチトースト ■YOKOT

東北自動車道上り線の佐野サービスエリア（ＳＡ、栃木県佐野市）の売店やレストランで８月１４日から１カ月以上続いていたストライキが、２３日までに収束した。売店などを運営するケイセイ・フーズ（同市）の労働組合が同日発表した。ストをしていた従業員は順次職場に復帰しているという。 同社では岸敏夫社長が総務部長の加藤正樹氏を突然解雇したことから、会社側と従業員が対立。ストが始まった。会社側は別の働き手を確保し、売店やレストランの営業を再開するなど対立が続いていた。労組によると、職場に復帰した従業員は、現在働いている人との業務引き継ぎなどを行い、２４日午前１１時から以前と同様の営業状態にするという。労組は「ストが長く続き、従業員も追い込まれていた。利用客の皆様にはご迷惑をおかけしましたが、戻れて良かった」としている。 先月３０日に団体交渉が行われたが、労組側が要求した加藤氏の総務部長としての復職や岸社長

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「世界一辛い」とギネス世界記録に認定されたことがある中南米原産のトウガラシ「ハバネロ」が、収穫の季節を迎えている。京都府京丹波町の「篠（しの）ファーム」では赤やオレンジ色に熟したハバネロが近隣の契約農家から集められ、従業員らが箱や袋に詰める作業に追われている。 高田成（みのる）社長（６６）によると、２０年前に商業生産としては国内で初めて同社がハバネロの栽培を始めたという。当初はあまりの辛さに敬遠されてほとんど売れなかったが、２００３年に大手菓子メーカーの東ハトがハバネロパウダーを使ったスナック菓子「暴君ハバネロ」を売り出し、大ヒット。認知度が高まった。激辛ブームも後押しし、今年は約５０万個を全国の百貨店やレストランに出荷する予定だ。 ハバネロは３月ごろに種をまき、８月下旬ごろから実が赤く熟し始める。今年は雨がほどよく降り、豊作だという。同社では生のまま出荷するほか、１本につきハバネロの実１

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ロボットや情報通信の技術を使って農作業の省力化や効率化をはかるスマート農業を推し進めようと、県内有数の米どころ、伊佐地域で１９日、農業経営者らが参加してスマート農業推進研修会が開かれた。 県内各地では、大規模な農業経営が進む一方で、担い手の不足や農家の高齢化などが深刻化している。集落単位で農業生産に取り組んだり、水稲農家の大規模化などを目指したりしている伊佐地域も、同様の課題に直面している。 そこで、今年５月、伊佐地域の農業生産者の代表や伊佐市、農協、県などでつくる「伊佐地域スマート農業推進協議会」が設立された。主な事業内容としては、スマート農業技術の現地実証や、農家を対象とした現地検討会、先進的な取り組み事例の調査などを掲げている。 １９日、伊佐市菱刈前目の菱… ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- B

DJI、精密農業・土地管理用ドローン「P4 MULTISPECTRAL」を発表次世代農業を担う世界初の統合型マルチスペクトルイメージングドローン 民生用ドローンと空撮テクノロジーで世界をリードするDJIは、精密農業と環境管理を目的に設計された、世界初の完全統合型マルチスペクトル イメージングドローン「P4 MULTISPECTRAL」を発表しました。P4 Multispectralは、使いやすい農業ドローンアプリケーションの新たな基準を確立するドローンです。 P4 Multispectralは、6つの個別のセンサーからの取得データを組み合わせて、それぞれの作物から圃場全域の植生まで健康状態を調べ、さらに雑草や害虫被害、土壌の状態なども測定します。農業ドローン市場は、2019年の12億ドルから、2024年までには48億ドル[1]に成長すると予測され、P4 Multispectralを用いて、