**端材・木くずなど、副産物も発電用燃料に 銘建工業（岡山県真庭市、中島浩一郎社長、０８６７・４４・２６９５）は、集成材工場などで生じる木質の副産物を、社内の発電用燃料に使う取り組みを３０年以上続けている。現在は木質ペレットも生産し、売電を合わせた収入は全売り上げの５％を占める。さらに、国内森林資源を活用した新たな木質構造材の量産も開始。木材の需要創出を山間地域の活性化につなげたい考えだ。 岡山県真庭市に四つの工場と物流センターを構え、集成材を核に住宅用木質構造材を生産する。集成材の生産量は国内トップクラスで、主に一戸建て住宅の柱や梁（はり）に使われ、工務店などに販売する。１７年に出荷した集成材は約３４万立方メートル。国内で安定調達できる量ではないため、スウェーデンなど欧州から輸入する。 製造過程で生じる端材や細かい木くず（プレーナーくず）など副産物の量は、１日約２００トンと膨大だ。１９８

手づくりできちんと良い酒をつくる－。日本酒好きに高く評価される宮城県の蔵元「一ノ蔵」のこだわりは、〈一ノ蔵らしい〉本物の酒づくりだ。「大吟醸　一ノ蔵」や「大和伝」、低アルコール酒「ひめぜん」など多彩な酒を生産。日本酒の可能性を広げながらファンを増やす秘訣は、伝統の技と自然を守り続けることにある。 酒を育む豊かな自然 一ノ蔵は昭和４８年に同じ酒づくりの志を持つ宮城県の酒蔵４社が企業合同して、誕生した。宮城県大崎市（旧松山町）の本社蔵は、きれいな山々に囲まれ、豊かな自然環境の中にある。一ノ蔵では２本の井戸を掘り、１日に二百数十トンもの水を使う。一ノ蔵で営繕エネルギーを担当する山岸仁一さんは、「使用する器具は熱湯殺菌を行い、極力、薬品を使わない」と話す。 水と米からつくられる一ノ蔵の酒にとって、周囲の自然も味のベースになる。１年間で使う３万俵の米のうち９５％以上は、旧松山町を中心とした地元産の米

「お客さまと近い距離で寄り添える点に魅力を感じます」―。日本政策金融公庫の松田尚子（３０）さんは、農業や加工食品分野の融資審査に携わる。民間の銀行から資金調達を受けにくい農業者や、これから農業を起こす経営者などへ融資を行い、大切なお金を地域のために活用する“頼れる存在”だ。 農家の負担、少しでも軽く 小さい頃からそろばんを習っていて、自然と数学が好きになりました。さらに知識を深めたいと、数理論理学が学べる筑波大学理工学群数学類科に入学。さまざまな数字や図を組み合わせてロジックを積み上げ、一つの答えを出していく経験が現在の仕事に役立っています。 就職では経済活動に密接に関わる金融の仕事に魅力を感じて企業を希望しました。実家が兼業農家で祖母と畑に出て野菜を育てていたこともあり、農業者を金融面で支える当社を選びました。 入庫して最初に配属されたのは青森支店です。人見知りの性格で当初は苦労しました

農業・食品産業技術総合研究機構は、ＡＩ（人工知能）とデータ連携基盤を統合した「農業情報研究センター」を１０月１日に開設する。人工知能やビッグデータ（大量データ）を活用したスマート農業の実現を目指し、研究を推進する。農業の抱える課題解決に向けたＡＩ人材の育成も進める。 気象や農地、衛星画像といった農業データを保有するデータ連携基盤「ＷＡＧＲＩ」から、必要なデータを解析し、農業で使えるシステムを創出する。 例えば、環境情報や全遺伝情報（ゲノム）、遺伝子などのデータから、最適な交配の組み合わせを提示する「スマート育種システム」を構築する。また、農業機械とセンシング技術を組み合わせて環境データを収集し、農地内作業の完全無人化を目指す。 久間和生理事長は「専門家だけではなく、一般の農家が簡単に使えるようなものを作りあげる。ＡＩを活用した農業のスマート化を一気に進めたい」と意気込みを語った。

農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）は害虫から植物を守る新しいタイプのたんぱく質機能を発見した。クワの乳液中に含まれる特定のたんぱく質（ＭＬＸ５６様たんぱく質）が昆虫の消化を抑制し、成長を阻害することが分かった。０・０１―０・０４％の極めて低濃度で餌に加えるだけで効果があるとしており、将来の害虫防除資材として活用が期待できる。 クワの葉はカイコの餌として知られているが、それ以外のほとんどの昆虫に利用できない。クワに含まれる乳液からＭＬＸ５６様たんぱく質が検出されており、カイコ以外のガ類（エリサン、ヨトウガ、コナガ）などの害虫を含む多くの昆虫の成長を阻害する。しかし、そのメカニズムはこれまで不明だった。 農研機構が取り組んだ研究では、エリサンの幼虫にこのたんぱく質を含む餌を与えると、０・０１―０・０４％の低濃度でも顕著に成長が阻害された。昆虫の消化器内には囲食膜と呼ばれるチューブ状の薄

日本総合研究所（東京都品川区、淵崎正弘社長、０３・６８３３・０９００）は野菜や果物農家向けに、多機能型農業ロボット「ドンキー（仮称）」を２０１９年からリース提供する。ドンキーは輸送機器メーカーなどと共同で栃木県茂木町の農園で実証試験を続けている。農業従事者に自動追従し農薬や液体肥料、収穫野菜の運搬支援のほか、自律走行で除草や害獣監視を担う。農家の負担を考え、利用料を月額１万５０００円以内にしユーザーの負担を減らす。 ドンキーは日本総研と輸送機器メーカー、アルプス技研、システムインテグレーター、慶應義塾大学などが一体で開発中。環境認識、制御、通信、給電などの機能を備える。画像認識に市販カメラを使いコストを抑える。４輪タイヤで畝をまたいで走行し、タイヤやアタッチメントは作物の種類や状況に応じて交換する。栃木県内の実証試験はナスやブロッコリー、イチゴなどの栽培を想定する。ドンキーは現在、耐熱性や

ＪＲ東日本は２０１９年度中にも、交通系ＩＣカード「Ｓｕｉｃａ（スイカ）」のＩＤ（識別符号）・使用履歴を管理するセンターサーバーを、オンプレミス（自社保有）からクラウドに移行する。拡張性を高めて、ＩＣカードを決済手段だけでなくＩＤ認証にも使い、「ＱＲコード」など新たな改札入場方法も見据える。発券や改札の“紙チケットレス”を加速するとともに、街中での生活関連サービスの提供領域拡大も見据える。 スイカのセンターサーバーは５―６年に一度の更新期を迎える。トランザクション（処理量）の増加に対応するとともに、今後の機能拡張性を重視してクラウド化を決めた。 ＩＣカード乗車券は原則、改札通過時にＩＣカードに情報を書き込み、出場時に運賃を決済する方式。これに加えてＩＣカードのＩＤを端末で読み取り、センターサーバーから管理するＩＤとヒモ付いた情報を取り出す機能にも対応する。スイカのＩＤを用いて特急券をインター

材料開発の分野で人工知能（ＡＩ）の“頭の中”を理解する研究が進んでいる。ＡＩ技術は材料開発の強力な武器として新材料の候補をいくつも提案しているものの、材料研究者はその判断の過程を解釈できなかった。そこでＡＩと材料の研究者たちがタッグを組み、ＡＩの頭の中を解読しつつ、解読可能な手法を開発している。この取り組みはＡＩがさまざまな異分野に使われるためのモデルケースになる。 信用させるには―深層学習だけに頼らず 「この３年、本当に勉強になった」と物質・材料研究機構の徐一斌（しゅういーびん）データプラットフォーム長は振り返る。熱伝導材料の開発にＡＩ技術を利用し、新しい断熱材料を開発することに成功した。 徐プラットフォーム長は、材料研究の中でも実験系の出身だ。材料を合成し、実際のモノで性能を確かめることを重視する。「実験と計算の結果が合わないことは幾度も経験してきた。その上でＡＩを信じて新領域に踏み出

アサヒパワーサービス（栃木県小山市、鈴木健治社長）は、手で持たない日傘「ｆｒｅｅ　Ｐａｒａｓｏｌ（フリーパラソル）」の試作機を開発した。飛行ロボット（ドローン）にシートを装着した“ドローン傘”で日差しを遮る。価格は３万円程度を予定し、２０１９年中にも商用化する。将来は雨傘として使えるよう、モーター部に防水加工などを施す方針だ。 完成した試作機は、特定のマークを追尾する自動操縦仕様。傘となる小型ドローンで撮影した映像を、人工知能（ＡＩ）を使った自社のソフトウエアで解析してマークを識別する。鈴木社長は「プログラムを改良し、人の頭部を識別できるまでレベルアップしたい」としている。 製品化を目指すドローンの直径は約１５０センチメートル、毎時５０００ミリアンぺアのバッテリーを１基搭載する。重さは約５キログラム、飛行時間は２０分程度。今後は部品を軽量化し重さを１キログラム、飛行時間１時間を目指す。事故

トヨタ生産方式（ＴＰＳ）で作ったベビーリーフはいかが―。豊田鉄工は２８日、愛知県豊田市で植物工場「アグリカルチャーＲ＆Ｄセンター」を稼働させた。主力の自動車プレス部品で培った品質管理やＴＰＳなどのノウハウを生かし、農業に参入する。まずはミズナやルッコラなど８種の葉物野菜を混ぜたベビーリーフを栽培。６月２０日から主に東海地方の食品スーパーなどで店頭に並ぶという。 同社の独身寮だった土地に約５億円を投じて植物工場を建てた。建築面積は７４６平方メートル。年約８５万袋のベビーリーフを出荷し、売上高は年１億２０００万円を計画する。１袋の市場想定価格はスタンダードタイプで１５８円（消費税抜き）。 工場はＴＰＳの考え方に沿い、腰を曲げるなどの重労働を軽減。また植物が発育しやすいように波長を調整した発光ダイオード（ＬＥＤ）を採用するなどし、高速栽培と栄養価の向上を目指す。宝田和彦社長は「ベビーリーフにとど

文部科学省の科学技術・学術政策研究所（ＮＩＳＴＥＰ）の総合的意識調査で基礎研究の認識悪化が明らかになった。基礎研究の多様性や成果、成果応用についてポイントが低下し、原因の一つに英科学誌「ネイチャー」の日本の科学力の低下を示す特集記事が挙げられた。この悪化は調査結果が調査対象を感化するエコーのような効果が表れたのか、研究環境悪化による総崩れの前兆なのか、見方が分かれている。 昨年度の結果 ＮＩＳＴＥＰでは第五期科学技術基本計画（２０１６―２０年度）の５年間、研究者のマインドを調べる総合的意識調査を実施している。調査２回目となる１７年度の結果がまとまり、基礎研究への認識悪化が示された。 基礎研究の多様性が確保されているか聞いた設問は、１００点満点換算で１６年度の３３ポイントから１７年度は３０ポイントに低下、基礎研究から国際的に突出した成果が出ているか聞いた設問は４７ポイントから４１ポイントに、

ゴキブリはなぜ嫌われ死ななければいけないのか。黒光りするあの見た目や、ガサガサと走るあの動きなどその理由は枚挙にいとまがない。世界から最も嫌われていると言っても過言ではない、その命と向き合う研究者がいる。「虫の声を聞け」シリーズ第２回目は殺虫剤製品の研究開発を行うアース製薬研究開発本部研究員グループリーダーの安台梨乃さん。 人を引きつけるゴキブリ ―ゴキブリは世界中から嫌われています。やはりそれだけ害がある虫なのでしょうか。 「ゴキブリは病原微生物を媒介するため、害虫となっている。そのため、ゴキブリは人間に間接的な害がある虫と言える。仮に無菌のゴキブリなら、害はないだろう」 ―では、そもそも不快とされているのはなぜでしょうか。 「ゴキブリは形や色など見た目が悪い。丸みがあるゴキブリや色が異なるゴキブリはあまり不快ではない気がする。人間はどうしようもなく嫌いな形や色があり、ゴキブリはその要素

小売業や外食業が、食品ロス削減に向けた工夫をしている。農林水産省などの２０１４年度の推計では、食品由来の廃棄物のうち可食部分と思われる「食品ロス」は年間６２１万トンに上る。国連の「持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）」では、３０年までに小売り・消費段階での世界全体での１人当たりの食品廃棄を半減するとしており、各社が対応を急いでいる。 ダイエーは１月、フードバンク活動団体との連携を３３店舗で始めた。「未開封で賞味期限内」であることを条件に、店舗での販売許容日を過ぎていたり、家庭で消費されず残っていたりする加工食品を回収。同団体を通じ、児童養護施設などに送る。 ダイエーの親会社であるイオンは１７年、２５年までに食品廃棄物を１５年度比で半減する目標を掲げた。パッケージ内へ食品に適したガスを充填する「マップ包装」の手法を活用し、賞味期限を延ばした精肉や米飯を販売するといった取り組みもしている。 データ活

雪印メグミルクは１日、家庭用マーガリン類のすべてを、部分水素添加油脂不使用タイプに３月から切り替えると発表した。消費者の安全志向や、６月から米国で実施される水素添加油脂の食品使用禁止規制に対応する。 水素添加油脂を使わないとマーガリンの風味の良さ、ぬりやすさなどが損なわれる問題点を、独自の乳化技術と結晶化制御技術で解決した。水素添加油脂不使用で消費者に安全性を訴え、落ち込みが続くマーガリン市場をてこ入れする。 水素添加油脂は２００３年に世界保健機関（ＷＨＯ）が、トランス脂肪酸と心臓疾患に相関関係があると指摘したことを機に表面化。トランス脂肪酸の形成に水素添加油脂が深く関わっている可能性が高いとして、米国食品医薬品庁（ＦＤＡ）が１５年６月に、同油脂を安全リストから外すと公布した。 日本では規制はまだないものの「消費者にマーガリンがトランス脂肪酸を多く含む食品のイメージが広がり、買い控えにつな

商社で農業にＩＣＴを導入する動きが広がっている。三井物産は出資するカナダの農業ＩＣＴ事業者、ファーマーズ・エッジを通じ、米国の衛星画像事業会社と提携。画像解析による農業の高度化に取り組む。三菱商事はＩＣＴで農作業や農地を一括管理する営農支援システムなどを開発する、日本のベンチャー企業に出資。ＩＣＴ技術を活用した精密農業は、食糧需要の拡大で期待が高まっている。 三井物産が出資するファーマーズ・エッジは、米プラネット・ラブズと２０１７年１０月に提携。プラネット・ラブズから衛星画像の独占販売権を取得した。これまで年数回しかできなかった衛星画像の取得が、ほぼ毎日可能となる。衛星画像を活用し、生育状況のモニタリングの精度を高め、農薬の散布や病気の把握、収穫時期の判定の精度を高める。 ファーマーズ・エッジは、衛星画像の取得頻度の向上に合わせて、画像分析技術を強化。作付け前の農作業の計画だけでなく、生育

人工知能（ＡＩ）などの情報科学の研究領域で、成果のオープン化が広がる。国際学会に投稿する前に論文を公開し、さらに開発したプログラムをネットで公開してユーザーを集めている。論文の査読結果を待たなくても、プログラムを動かせば使い勝手がわかり、コードを読めば開発者の実力が分かる。その結果、使える技術は拡散し、ユーザーやアプリ開発者が自然に集まる。研究者の評価法が変わる局面が迫りつつある。 囲碁最強のＡＩがチェスや将棋でも最強に―。米グーグルの親会社アルファベット傘下の英ディープマインドが２０１７年１２月、ＡＩアルゴリズム「アルファゼロ」の論文を、米コーネル大図書館が運営する論文投稿サイトに投稿すると、すぐにニュースが世界を駆けめぐった。 内容は囲碁ＡＩのアルゴリズムを将棋やチェスに転用すれば、ＡＩは無垢（むく）な状態から独学でゲームを学習し、他のチャンピオンプログラムを破る力をつけたものだ。専門

農業機械をはじめとする産業機械で、デザインでの受賞が相次ぐクボタ。長く使われる製品にふさわしく、自社らしいデザインを目指す。現状の取り組みや今後の方針など、東川嘉孝研究開発本部デザインセンターデザインチーム長に聞いた。 ―デザイン部門の体制は。 「トラクターや建設機械などの製品を最初から最後まで一括でみる担当者と、内装やグラフィックといった要素を横断的にみる担当者が連携している。目指しているのは、どの機械でも誰がみても当社製品だと分かるような“顔”をつくっていくこと。製品に統一感を出すには、横串の機能が重要になるため、専門性の高いデザイナーの採用を強化している」 ―社内ではどのような役割を担っていますか。 「事業部を後方支援し、技術者と顧客の間にたって翻訳する立場だと考えている。技術者が顕在的なニーズに応えていくのに対し、デザイナーは顧客の奥底にある潜在的なものを掘り起こし具現化していく。

農林水産省は農林水産業での飛行ロボット（ドローン）の活用推進に向け、規制緩和を急ぐ。最近１―２年のドローン技術進歩や海外先進国の動きなどに対応。現行ガイドライン（指針）の不十分な点を改め、省力化を求める農業現場の声に応えながら農業の競争力を強化する。ガイドラインは早ければ３月末にも改定したい方針だ。 具体的には、自動飛行を前提とした安全対策規定をガイドラインに追加するとともに、機種ごとに免許が必要な現行制度についても改善する。 現在のガイドラインは安全対策のためドローンを飛ばす際、操縦オペレーターとナビゲーターの２人が必要。省人化の障害となっている。 ナイルワークス（東京都渋谷区）やエンルート（埼玉県朝霞市）など国内複数企業が無人で自動飛行できるドローンを開発済みで、中国など海外では自動飛行ドローンが普及している。機種ごとに必要な免許についても、ドローン技術進歩の中で、新機種や新機能の普及

名古屋大学医学部付属病院の竹下享典講師らは、感情ストレスが腹痛と便通異常を伴う過敏性腸症候群を引き起こす仕組みを解明した。 マウス実験でストレスが体液量や血圧の調節などに関わるホルモンの「レニン・アンギオテンシン系」を腸管で活性化、慢性炎症を引き起こした。 腸管のレニン系は過敏症腸炎の新たな治療標的になる。レニン系の活性化は、アミノ酸のトリプトファンや、感情安定作用のある生理活性アミンのセロトニンの血中での減少につながる。 さらにストレスで抗菌物質のアルファディフェンシンが減少して腸内環境が悪化する。高血圧症治療薬のイルベサルタンを投与すると腸管のレニン系を抑制、慢性炎症や腸内環境などが改善した。

**日本のイノベーション政策の中に科学はない ー科学にも実用志向が求められるようになりました。生命科学は薬剤設計に反映しやすく、基礎と応用が両立しやすい分野です。 「生物学が医学に従属してしまった。医学に役に立たない生物学は存在しないことになっている。生物学は動物を扱う学問と思っている学生は多く、その学生にとっては植物を扱う研究は生物学に位置づけられていない。日本の教育の偏った部分なのだろう」 「科学にとってサポーターの存在は重要だ。天文学はとても多くのファンがいる。宇宙に憧れ、宇宙やその成り立ち、基礎物理を知りたいという思いが研究を支えている。そして人間は生き物であり、自分の存在を知りたいと願う人は多いはずだ。なぜ生物が生きているのか、その成り立ちやメカニズムに迫る研究は多くの人が興味を持つ。本来、生物学はものすごい数のファンがいて良いはずだ」 「一方で、人間に結びつかない生物学を意味の