40秒「全力」で筋力アップ 週1、2回で効果 早大など解明 | 毎日新聞
休憩を挟んで計40秒のスプリント（全力運動）を実施すると、酸素の消費量や太ももの筋肉の活動が大きく増加することを早稲田大などの研究チームが明らかにした。研究結果は米スポーツ医学会誌で発表された。世界保健機関（WHO）は週150分以上の有酸素運動などを推奨しているが、多忙な現代人の間で「タイパ」（タイムパフォーマンス、時間対効果）を意識した運動は注目を集める可能性がある。 近年、休憩を挟んで短時間の全力運動を繰り返すことの効果を確かめる研究が盛んに行われている。研究チームは今回、メカニズムを詳しく調べようと、自転車型の装置を使って運動効果を測定した。
「立ったままの接客」厚労省が実態把握へ 椅子の設置、実は義務 | 毎日新聞
立ち仕事に椅子を設置する義務について企業などへの周知を求めた茂木楓さん（右）＝東京都千代田区の衆院議員会館で2024年5月24日午後2時16分、奥山はるな撮影 スーパーマーケットのレジ打ちなどで「立ったままの接客」を強いられていることについて、厚生労働省は24日、事業者にヒアリングをして実態把握に乗り出すことを明らかにした。 厚労省の労働安全衛生規則では、労働者が就業中にしばしば座れる機会がある時、休息のための椅子を置くよう事業者に義務づけている。しかしスーパーなどの接客業では、労働者が椅子の設置を求めても「座ることを許可していない」などの理由で事業者側が拒否するケースがある。座ったままのレジ打ちは海外では一般的だが、日本では普及していない。 労働組合「首都圏学生ユニオン」の有志らでつくる「座ってちゃダメですかプロジェクト」がこの日、厚労省に対し、規則を事業者に周知するなどして改善するよう
性教育「10代の実態に合わず」 NPOが文科省に見直し求める署名 | 毎日新聞
「子どもたちの多くはインターネットやアダルトビデオで性の情報を集めている」と語るNPO法人ピルコンの染矢明日香理事長（中央）ら＝東京都千代田区で 性教育の普及などに取り組むNPOなどが11月30日、性教育の国際水準となっている「包括的性教育」の推進や、義務教育で性交や避妊を学びやすくするための学習指導要領の見直しを求める約4万3000筆の署名を文部科学省に提出した。NPO法人ピルコンの染矢明日香理事長は「10代の子どもたちの実態に今の性教育が合っていない」と訴えた。 包括的性教育とは、体や生殖の仕組みだけでなく、人権を基本に、人間関係や性の多様性、ジェンダー平等などを幅広く体系的に学ぶもの。2009年に国連教育科学文化機関（ユネスコ）などがまとめた包括的性教育のガイダンスでは、性交や避妊法は9～12歳の学習内容に位置づけている。
市販弁当や冷食が多い妊婦、死産と関連か 名古屋市立大研究チーム | 毎日新聞
妊婦の市販弁当の摂取回数などを調べたアンケート用紙（手前）と、死産と市販弁当などの関連について発表した論文（奥）＝2022年5月10日、兵藤公治撮影 市販弁当や冷凍食品を頻繁に食べる妊婦は死産の確率が2倍以上になるとの分析結果を、名古屋市立大の杉浦真弓教授（産科婦人科）や玉田葉月特任助教（栄養学）らの研究チームが発表した。杉浦教授は「死産が多くなる原因について、さらに詳しく研究する必要がある」と指摘している。 研究チームは環境省が実施するエコチル調査で得られた妊婦9万4062人のデータをもとに、市販弁当、冷凍食品、レトルト食品、インスタント食品、缶詰食品それぞれについて、妊娠結果との関連を分析した。分析の際には母親の年齢や体格、喫煙・飲酒歴、収入など妊娠結果と関連があることがエコチル調査で判明した要因の影響を取り除く統計処理をした。 その結果、市販弁当、冷凍食品の摂取頻度と死産との間に関連
アベノマスク、茨城11市町が6万枚希望 大半が備蓄目的で申請 | 毎日新聞
大量の在庫が問題になっている布マスク「アベノマスク」を巡り、少なくとも茨城県内11市町が計6万枚の配布を希望していることが、毎日新聞の取材で判明した。大半が備蓄目的で申請しており、配送料は国費で賄われる。 「ただだから」議員から働きかけ 毎日新聞が県内全44市町村に取材、自治体としての申請のみを集計した。希望を出したのは潮来、土浦、鹿嶋、石岡、つくばみらい、常陸大宮、牛久、行方、桜川の9市と、八千代と大洗の2町。このうち潮来市が1万400枚、土浦市が1万枚、八千代町が9000枚、鹿嶋市が6000枚を希望した。申請なしと答えた自治体でも、学校などが独自に申請している可能性があるという。 アベノマスクは2020年、当時の安倍政権が新型コロナウイルス感染対策として調達、配布。一方で約8000万枚に上る大量在庫と、21年3月までで約6億円に上る保管費用が問題化していた。
東日本大震災：原発から２０キロでも放射線量が高濃度 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
福島第１原発から北西に約２０キロ離れた福島県浪江町内の放射線量が、人間が屋外で１年間に浴びても健康に影響が出ないとされる放射線量限度の２２３３～２８９０倍に当たる１時間当たり２５５～３３０マイクロシーベルトに達していることが、文部科学省の調査で分かった。浪江町内には介護施設などに避難できない住民が多数いるとの情報もあり、文科省は「問題がある数値で官邸に報告した」と説明した。 調査は１５日午後８時４０分～同５０分にかけ、同町内３地点で計測機器を積んだ「モニタリングカー」を使って実施した。その結果１時間当たりの放射線量は▽１９キロ離れた場所で車外２５５マイクロシーベルト、車内２２３マイクロシーベルト▽２０キロ離れた場所で車外２７０マイクロシーベルト、車内２２０マイクロシーベルト▽２１キロ離れた場所で車外３３０マイクロシーベルト、車内３００マイクロシーベルト－－となった。 文科省によると通常の生
どうぶつナビ：ペットの長寿化で認知症が増えています。 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
◆ペットの長寿化で認知症が増えています。 ◇反応、鈍くなったら注意 ◇夜鳴きや徘徊も 専用フードなどで進行防止を 桑原動物病院（神奈川県藤沢市）の桑原久美子副院長が子犬のころから診てきたプリン（ウィペット、メス）の異変に気がついたのは２年前。人懐っこく、名前を呼ぶとすぐに駆け寄ってきたのに、急に反応が鈍くなった。１５歳のプリンは人間でいうと「おばあちゃん」。桑原さんは「認知障害症候群（認知症）」を疑った。 飼い主の６０代男性にプリンの家での様子を尋ねると、近ごろは昼に眠って夜に起き出し、夜鳴きを繰り返したり、散歩やゲームに興味がなくなったという。好き嫌いがなくなり、よく食べるようになったが、ガリガリにやせて１年後に多臓器不全で死んだ。ひどい夜鳴きに悩まされながらも、飼い主は最期まで愛情を注ぎ、介護に尽くした。 ペットフード協会が１０年度に行った調査によると、飼い犬の平均寿命は１３・９歳。医
経済 | 毎日新聞
老後の単身生活に備え、介護が必要になる前から民間の老人ホームに入る人が増えている。「おひとり様」の施設選びはどんなことに気を付ければよいのか。 ◇隣人の「孤独死」がきっかけ 和田いく美さん（76）は2014年10月に介護付き有料老人ホーム「クラーチ溝の口」（川崎市）に入居した。きっかけは、当時の自
経済 | 毎日新聞
アメリカでは大統領選挙が4年に1度、夏季オリンピック・パラリンピックが開催される年の11月初めに実施されます。2024年は、まさにその大統領選挙の年です。世界に対し非常に大きな影響力を持つ国のトップを決める選挙ですから、すでに世界中がその行方を注視しています。 ◇戦う気満々の2人 大統領選挙にはさ
同窓会支援サイト：「ゆびとま」突然停止…会員３５０万人 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
卒業後疎遠になった友達とインターネットを通じて再会しようという同窓会支援サイト「この指とまれ！」（通称・ゆびとま）が５月初めに突然停止された。会員数は約３５０万人に上り、小学校から大学まで約６万校の出身者が利用しているとされているだけに「お互いの連絡がとれなくなった」と混乱が起きている。また、登録に際して入力された膨大な個人情報の行方を危惧（きぐ）する声もあがっている。 ゆびとまは９６年にサービスを開始。ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の一つで会員登録は無料。出身校、卒業年次ごとに、お互いの実名や居住地などが分かりサイト経由でメールが出せるため、同じ学校の卒業生らと交流できる。同窓生を探したり、母校の同窓会情報を入手する手段として人気を呼んでいた。 ところが５月２日から、ホームページに「甚大なトラブルが発生した」と掲示され、すべてのサービスが突然全面停止になった。１カ月近く
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AIで芸能人の顔にすり替えた「ディープフェイクポルノ」公開 容疑の2人逮捕 - 毎日新聞
都にチクリ？ 菅官房長官、コロナ再拡大は「東京問題」 | 毎日新聞