2020年に私たちの働き方がここまで大きく変わると誰が予想できただろうか。4月の緊急事態宣言以降、日本でも多くの企業が在宅勤務を中心としたリモートワーク体制に移行した。先行きが見えない不安は今も続いている。 だが不幸中の幸いにも「会社に出社して働く」というこれまでの常識が、必ずしも最適解ではないことに多くのビジネスパーソンたちが気付くきっかけにもなった。そんな認識が広く浸透した今、企業はできる範囲でリモートワークをはじめとした“柔軟な働き方”への対応がより一層求められている。それが容赦なく時代への対応力を示す映し鏡になるからだ。 特に働く人の確保が難しい今の時代、優秀な人材の確保を目指す企業ならなおさらだ。例えば「オンライン面接」の実施一つとっても、求職者が企業を見定める重要な要素になっている。 実際にこんなデータがある。人材総合サービス大手エン・ジャパンのグループ会社エンワールド・ジャパ