プールで臭うツンとした感じの「プールの臭い」の原因を、塩素の臭いだと思っている人も少なくないはず。そんなプールの臭いは実のところ「おしっこがプールの塩素と反応した化学物質の臭い」であり、おしっこのせいで発生した化学物質は人体に有害であるとサイエンス系メディアのScienceAlartが報じています。 That 'Clean Swimming Pool' Smell Is Actually Bad For Your Health... And Really Gross https://www.sciencealert.com/that-clean-swimming-pool-smell-is-actually-bad-for-your-health-and-really-gross きれいに見えるプールにも75リットルのおしっこが含まれていることが以前から報じられており、オリンピックで大量の

【台北・福岡静哉】中国政府が外国の航空会社に対しホームページ（ＨＰ）などで台湾を「中国台湾」などと表記するよう要求している問題で、日本航空（ＪＡＬ）と全日本空輸（ＡＮＡ）は１８日までに、中国人客向けのＨＰ上で台湾の表記を「中国台湾」とした。ただ台湾人客向けのＨＰでは両社ともこれまで通り台湾を他の国・地域と同列に表記している。中国の要求を受け入れる一方、台湾にも…

埼玉県のとある住宅街に、ちょっと不思議な新しい道路が存在します。車道4車線の近代的な道ですが、たった120mで途切れ、前後には車両が通行できないよう柵もしてあります。何のために造られたのでしょうか。 まだ車両は走らない　完成後をイメージするための道路 東京の郊外に位置する埼玉県志木市。また農地も多く残る住宅街に、ちょっと不思議な道路が存在します。車道4車線の新しい道路ですが、たった120mほどで途切れてしまううえ、道路の前後には車両が進入できないよう柵がしてあるのです。 中央が謎の4車線道路。埼玉県志木市の住宅街にある。2013年撮影（画像：国土地理院）。 この道路、車線やゼブラ帯など、道路に必要なマーカー類はしっかり引かれています。車道と歩道のあいだには街路樹が植えられ、さらに歩道は自転車の通行エリアがカラー舗装や看板で区分けされています。一見して工事中の道路とは思えないほど造り込まれて

1863年に世界で初めて地下鉄が開業したロンドンには、かつて「メールレール」と呼ばれる無人車両が走る地下路線があった。メールレールとは日本語に訳すと「郵便鉄道」のことで、1927年に運用が開始された郵便配送用に張り巡らされた地下鉄道だ。 メールレールは他の交通機関の発達もあり、2003年に郵便配送用の路線としての役割を終えた。しかし2017年に郵便博物館がロンドン市内に開館するのに合わせて、同博物館の目玉アトラクションとして再整備された。郵便物を運んでいた路線を人が乗れるよう整備し、トンネル内を巡りながら郵便の歴史を学べるように模様替えしたのだ。 同路線はロンドン市内西部から東部までの10.5キロメートルを結んでいた。現在、観光アトラクションとして乗車できるのは、全路線のうち1キロメートルの区間。そのメールレールに乗ってみた。 小さな客車に乗り込み隠されたロンドンの地下を進む 筆者が乗った

約5000年前～約7000年前の間にアジア、ヨーロッパ、アフリカに住む男性の大半が死亡している時代があり、17人の女性に対し、1人の男性しかいなかったことがわかっています。「なぜ、このような状況に陥ってしまったのか？」という疑問に多くの研究者を悩ませることになりましたが、スタンフォード大学で遺伝学の教授を務めるマルクス・フェルドマン氏らの研究で理由が明らかにされました。 Cultural hitchhiking and competition between patrilineal kin groups explain the post-Neolithic Y-chromosome bottleneck | Nature Communications https://www.nature.com/articles/s41467-018-04375-6 Why Do Genes Sugges

東京オリンピックによる交通機関の混雑緩和のため、３つの祝日を移動して開会式当日などを休日にし、開会式の前後が４連休、閉会式の前後が３連休となる法律が参議院本会議で可決・成立しました。 これによって、2020年は７月24日のオリンピックの開会式を挟んで４連休に、８月の閉会式を挟んで３連休になり、交通機関の混雑緩和につながるとしています。 法律は13日の参議院本会議で採決が行われ、共産党などを除く各党の賛成多数で可決・成立しました。 また、東京オリンピック・パラリンピックを機に、2020年から「体育の日」の名称を「スポーツの日」に、「国民体育大会」を「国民スポーツ大会」に改める改正スポーツ基本法なども可決・成立しました。

成人年齢を20歳から18歳に引き下げることなどを盛り込んだ改正民法が13日の参議院本会議で可決・成立しました。４年後の2022年の４月１日以降、18歳から成人となります。

経済産業省がQRコードを使った決済の規格統一に乗り出す――。そんな一部報道がありました。 とはいっても、ピンとこない読者の方が多いのではないでしょうか。しかし、このニュースは数年後にはとても重要なニュースだったと誰もが思うようになるでしょう。その意味するところを解説します。 キャッシュレス社会･中国 中国は今、キャッシュレス社会になっています。上海などの都市部にいると、財布を持ち歩いている人はほとんどいません。皆、支払いはスマートフォンで済ませます。 お昼にランチを食べに行くと、お店にQRコードが貼ってあります。スマホで決済用アプリを立ち上げて、レジでお店のQRコードを読み込んで支払い金額を自分で入力し、支払いボタンを押す。これで支払い完了です。 コンビニでは逆に、決済アプリを立ち上げたら、画面に自分のバーコードを表示させて、レジでそのバーコードをスキャンしてもらいます。これで支払い完了。

マネックス証券は潰れる？やばい？やめたほうがいい？悪い評判や口コミ、デメリットからメリットまで徹底解説

在日中国人コミュニティーの情報紙として1995年5月に創刊。最も歴史のある中国語新聞の一つ。中国の国内や日本のニュースから、日中間の様々な話題、在日中国人の生活など幅広い情報を網羅した中国語と日本語、二ヵ国語の総合紙。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 中国人が日本の不動産を大量に購入、今や日本は米国、オーストラリア、カナダに続き人気の国だ。その理由は、大きく言って二つある。1995年に日本で創刊された中国語と日本語、2カ国語の新聞『東方新報』の取材班が取材した記事をご紹介しよう。 東京に留学する子どものために 2億円のマンションを購入 超低金利や円安により、中国の投資家たちが日本の不動産に投資するケースが増えている

ベネズエラのカラカスで、ほどんど商品がないスーパーの棚から野菜を選ぶ買い物客（2018年1月11日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / JUAN BARRETO 【6月12日 AFP】南米ベネズエラ国会の財務委員会は11日、今年5月のインフレ率は前年同月比2万4571％だったと明らかにした。また5月の消費者物価指数（CPI）は前月比110.1%上昇した。消費者物価指数が1か月で100％を超えて上昇したのは今回が初めて。 国際通貨基金（IMF）は今年のベネズエラのインフレ率は1万3800％を超えると予測していたが、議員の間では少なくとも10万％、あるいは30万％に達する恐れがあるとの見方もある。 ベネズエラの経済危機は深まるばかりで、食料や医薬品の不足が著しい。経済は原油輸出に頼っているが原油価格は低迷している。専門家らは国家管理が進んだ同国経済の失敗だと指摘している。ベネズエラ政

こちらは、初期のサウンドカメラで撮影されたという1929年の京都の映像。クリアな音声で、当時の様子が臨場感たっぷりで堪能できます。動画には「時間の重みに感動する」「とても素敵なビデオだ」など、海外からもコメントが寄せられています。ここまでクリアな音質で録音されている映像は初めて観ました。当時にタイムスリップした気持ちになれますね^^

ネット通販大手のアマゾン日本法人が、本来は日本で計上するべき売上高を米国で計上し、その結果、日本での課税を逃れていると「しんぶん赤旗」が伝えた。 米アマゾンが公表している年次報告書によると、2014年12月期の日本での売上高（営業収益）は8387億円だが、同じ2014年12月期のアマゾン日本法人2社（アマゾンジャパンとアマゾンジャパン・ロジスティクス）の営業収益はあわせて899億円と約1割にすぎなかったという。 この結果、同じ期にアマゾン日本法人2社に課された法人税（法人3税）は11億円。これは、イオンなど日本の小売り大手10社の平均法人税額（329億円）の30分の1で、ネット通販大手の楽天と比べても30分の1程度にすぎなかったという。 しんぶん赤旗は、米アマゾンが「アマゾンは日本を含むすべての国で、要求された税金の全額を払っている」と回答したことを伝えた一方、「日本事業の売上高を米国に移

睡眠不足がカラダに良いはずはないのだが、睡眠をめぐる事態はさらに深刻になっている。睡眠不足が続くと脳が“共食い”をはじめてしまうというのだ。 ■慢性的睡眠不足で脳が“共食い”をはじめる じゅうぶんに睡眠が足りていなければ日中の活力が低下するのは言うまでもないが、そのまま睡眠不足を続けていると脳に深刻なダメージを与えることが最近の研究で指摘されている。なんと脳が“共食い”をはじめてしまうのだ。 ウィスコンシン大学マディソン校の研究チームが昨年、「Journal of Neuroscience」で発表した研究では、マウスを使った実験で、睡眠不足で脳内の“クリーニング作業”が過剰に働いてしまうことが報告されている。“クリーニング作業”が行き過ぎれば、処分する必要のない脳内シナプスまでをも“掃除”してしまうのである。 我々の脳は睡眠によって常にメンテナンスされている。メンテナンス方法は主に2種類あ

発行枚数は累計7000万枚、イオングループが発行する電子マネー『WAON』。給与振込口座をイオン銀行にすれば毎月10ポイント、ペットボトルや古紙をイオンへ持っていけばポイントをゲットできるなど、お得な裏ワザも少なくない。WAONカードには、クレジットカード一体型などさまざまな種類があるが、その選び方、賢い使い方を解説する。 イオンカードセレクト 毎日の買い物にイオンを利用しているなら、入会・年会費が無料のWAON一体型クレジットカード『イオンカードセレクト』がお得。ポイントサービスに関するコンサルティング会社「ポイ探」代表の菊地崇仁さんが話す。 「前提として、イオンカードセレクトは、入会時にイオン銀行口座の開設が必要です。口座を紐づけておくことで、WAON残高が不足した際、口座から自動的に入金される『オートチャージ』が設定できます（口座に残高が不足している場合は入金されない）。イオンカード

第７１回カンヌ国際映画祭の授賞式の後、記者会見でパルムドールの記念の盾を前に語る是枝裕和監督＝フランス・カンヌで２０１８年５月１９日、小林祥晃撮影 フランスで先月開かれた第７１回カンヌ国際映画祭で、メガホンを取った「万引き家族」が最高賞「パルムドール」を受賞した是枝裕和監督に対し、林芳正文部科学相が文科省に招いて祝意を伝える考えを示したところ、是枝監督が自身のホームページ（ＨＰ）に「公権力とは潔く距離を保つ」と記して辞退を表明した。 林氏は７日の参院文教科学委員会で、立憲民主党の神本美恵子氏から「政府は是枝監督を祝福しないのか」と質問され、…

貸切バス業界は、2015年ころには中国などからの「爆買い」ツアーで活況を呈し、「新車の発注が集中して、納車まで2年待ち」といわれるほどでした。しかしその後、「爆買い」は急失速し、大きな変化が起こっています。 インバウンド需要は2000年代から　中小バス会社の独壇場だったワケ 2015年ころ、東京・銀座の免税店前や大阪・道頓堀橋の上では、買い物袋を両手に抱えたインバウンド（訪日外国人）のツアー客があふれ、彼らを迎えに来た貸切バスが列を作っていました。停車できる場所が見つかるまで、周囲を何周も回り続けるバスも多く見かけたものです。 しかし翌2016年、このような「爆買いツアー」は激減しました。2015年はほぼフル稼働だったという貸切バス事業者の経営者は、「2018年春の車両稼働率は1割台」と嘆いています。そのあいだに、貸切バス業界にはどのような変化が起こったのでしょうか。 銀座の免税店前に乗り

データの入力ミスなどにより年金の過少支給が相次いだ問題で、日本年金機構が入力業務を委託した「SAY企画」（東京）が解散し、債務整理手続きに入ったことが7日、分かった。東京商工リサーチによると、同社の負債総額は約5億円（昨年3月末時点）。機構はミスの対処にかかった約1億6千万円を同社に損害賠償請求しているが、回収はほぼ不可能とみられる。 加藤勝信厚生労働相は7日の参院厚労委員会で、「今後同社と交渉し回収に努力する」と述べた。また機構職員や、機構を監督する厚労省の関係者を処分する考えを示した。国民民主党の足立信也氏への答弁。 解散は6日付の官報に掲載された。

６月５日、米フェイスブック（ＦＢ）は、同社が利用者のデータを携帯端末メーカーなど世界の約６０社に共有することを認めていたとされる問題で、対象企業には華為技術（ファーウェイ）など少なくとも中国の４社が含まれていることを明らかにした。写真はＦＢのロゴ。サラエボで３月撮影（２０１８年　ロイター／Dado Ruvic） ［ワシントン　５日　ロイター］ - 米フェイスブック（ＦＢ）は５日、同社が利用者のデータを携帯端末メーカーなど世界の約６０社に共有することを認めていたとされる問題で、対象企業には華為技術（ファーウェイ）など少なくとも中国の４社が含まれていることを明らかにした。 米政府から製品に安全保障上の脅威があるとして厳しく監視されているファーウェイ以外にＦＢが挙げた中国企業は、パソコン大手レノボ・グループ（聯想集団）<0992.HK>とスマートフォンメーカーのＯＰＰＯ（オッポ、広東欧珀移動通信