「メインフレーム」復活の兆し、流行サイクルが一巡？ － ＠IT
サン・マイクロシステムズに在籍する名高い科学者で、Javaの父としても広く知られるジェームズ・ゴスリング氏は、しばしばそれを「デカブツ」サーバと呼ぶ。ほとんどがIBM製だという理由で、同社の愛称からビッグブルーと呼ぶ者もいるし、単純に一部屋大のコンピュータと呼ぶ者もいる。 しかし最も浸透している通り名は、やはり「メインフレーム」コンピュータだろう。ある事情通の業界識者に聞いたところによると、そのメインフレームが、新設のデータセンターで再び採用される傾向が徐々に強くなっているという。 「Data Center World」を開催している、専門職協会AFCOMのプレジデントに最近就任したウィリアム・ディベラ氏は、1950年代からIT業界で重要な役割を担い続けてきたメインフレームが、いまも立派に現役を務めているのは間違いないと、eWEEKに語った。同氏は9月17日に行われたインタビューで、データ
覆面座談会(業界別) 大手IT企業社員 [月刊チャージャー] - Yahoo! JAPAN PR企画
うらやましい話からきな臭い話まで、なにかと気になるIT業界。 短期間で急成長してきた業界だけに、 普通の企業にいる者には想像もつかないような 「おいしい」話だってありそうだ。 ヒルズ族の華麗なるビジネスライフ、聞いてみようじゃないですか。 六本木ヒルズに本社のある大手IT企業3社の社員（♀ダルメシアンのみ元社員）に集まってもらった。違う会社の人間同士とはいえ、同業界＆同じビルということで共通の話題も多く、思いのほか盛り上がった会に…。 ♀ライオン（以下、ライ） あ、このライオンのお面って♂だね。私、女なのに（笑）。まあいいか。えっと、私が今の会社を選んだのは「自分の仕事ができそう」って思ったから。最初はITと関係ない大企業に就職したんだけど、その会社で自分が仕事の主導権をもつには「いったい何年かかるの？」って感じてたから。 ♂ブタ 僕は新卒で入社したばかりなんです。実は、大手メー
日本のソフトウエア産業、衰退の真因
ソフトウエア・エンジニアリングのリーダーの一人、エド・ヨードンは1992年に、『Decline and Fall of the American Programmer 』を著し、米国のソフトウエア産業の衰退と挫折を警告した。この本を出す少し前まで、彼は「この国が危ない（A Nation at Risk）」というタイトルで講演行脚をしており、同書はそれをまとめたものである。 この本の中で、ヨードンは日本をソフトウエア開発における優等生の一人として挙げ、インドの飛躍を予見している。本が書かれた時点では、インドのＩＴ産業はまだ黎明（れいめい）期にあったが、彼の予想通り、現在は英語圏で質の高いソフトウエア開発力が得られる国として、欧米から頼られる存在になり、ＩＴ立国を目指す他のアジア諸国からお手本と見なされるまでになった。 「この国が危ない」というヨードンの警告に触発されたのか、米国上院の「米国の
総務省関東総合通信局：神奈川県内全域でブロードバンド・ゼロが解消
現在位置：TOPお知らせプレスリリース・お知らせプレスリリース（平成18年度）全国初の県全域での光化によるブロードバンド実現≪神奈川県内全域でブロードバンド・ゼロが解消≫ 総務省関東総合通信局（局長 江嵜 正邦(えさき まさくに)）では、2010年度までに「次世代ブロードバンド戦略2010」の取組として管内の世帯の100％が高速または超高速のブロードバンド・サービスを利用できることを目指して様々な取組を推進しています。 今般、神奈川県全域において、超高速ブロードバンドの利用が可能となりました(注)。 これは、全国の都道府県に先駆けて達成されたものです。 我が国のブロードバンド整備は、これまで大きく進展してきましたが、条件不利地域等においては、依然としてブロードバンド・サービスが利用できない地域があります。 神奈川県においては、平成19年3月1日に県内全域における光化により、超高速ブロ
【疑問１】もう首都圏のＤＣには空きはない？：ITpro
日経コンピュータ2006年10月30日号の記事をそのまま掲載しています。執筆時の情報に基づいており現在は状況が若干変わっていますが、BCP策定を考える企業にとって有益な情報であることは変わりません。最新状況は本サイトで更新していく予定です。 「2010年代、都内ではデータセンターの需要に対して30万m2足りなくなる可能性がある」――。野村総合研究所（NRI）は今年春に実施した調査の結果から、こうした結論を導いた。同調査によれば、首都圏（1都3県）のデータセンターの供給面積は、2005年は60万m2だったのが、2010年には86万m2まで増える見込みである。それでも、利用率は2005年の45％から2010年には66％まで上がり、特に人気の東京都千代田区大手町を中心とした都内では30万m2足りなくなりそうだという。 ホスティングからITサービスまで ひとくちにデータセンターといっても、その利用
IT news, careers, business technology, reviews
Generative AI will drive a foundational shift for companies — IDC
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Generative AI will drive a foundational shift for companies — IDC
Cisco、SNSサイト構築企業Five Acrossを買収
米Cisco Systemsは2月9日、米Five Acrossの買収で合意に達したと発表した。買収金額は非公開。買収取引は、Ciscoの第3四半期（2～4月期）中に完了する見通し。 Five Acrossは、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）機能付きサイトを作成するプラットフォーム「Connect Community Builder」を提供する企業。Connect Community Builderを使うことで、企業は音楽や写真の共有、ブログ、ポッドキャストといったインタラクティブな機能を、簡単に自社のWebサイトに組み入れることが可能だという。 Ciscoは、顧客企業がWebサイトにSNS機能を付加することで、エンドユーザーとの交流を深めることができる上、顧客満足度の向上にもつながると見ている。Five Acrossの買収はCiscoにとって、顧客企業のWebサイト改善サポー
プレスリリース配信「ValuePress」の運営元バリュープレス社に迫る
GIGAZINEはいろいろなプレスリリースをメーカーなどからも配信してもらっているわけですが、世の中にはこういうプレスリリースを配信することを仕事にしている企業も多々あるわけです。 今回取り上げる「ValuePress!」はマスコミ向けプレスリリース配信代行サービスであり、通常のプレスリリース配信と違って、記者が実際にそのプレスリリースを読んでくれたかどうかを計測可能で、なおかつメール配信登録をしなくてもRSSで新着リリースを提供していたり、いろいろと積極的な展開も行っています。 で、その運営元である「株式会社バリュープレス」（旧社名グローバル・フレックス・プランニング 2006年11月より社名変更）は仕事の内容によってRPGのように経験値やアイテムが表示されるという面白い社内システムを持っており、今回はそのあたりを含めてインタビューしてきました。 ◆バリュープレスってどんな会社？ オフィ
「ゲーム感覚で仕事ができる」--業務システムに魔法をかけたバリュープレス
メリー・ポピンズという映画を知っているだろうか。魔法使いの乳母メリー・ポピンズは、部屋の片づけをいやがる子供たちに対し、「すべての仕事には必ず楽しい部分があるのよ。その楽しさを見つければ、ほら、仕事がゲームになるでしょう」と話す。そして、魔法を使って部屋の片づけを遊びに変え、子供たちは喜んで部屋を片づけるのだ。 ここ、日本にもメリー・ポピンズが存在した。バリュープレスの代表取締役社長 大木佑輔氏だ。大木氏は魔法使いではない。魔法のかわりとなるシステムを開発し、仕事をゲームに変身させた。 バリュープレスの設立は2004年3月。起業当初大木氏は、セミナー情報検索や迷い猫情報検索など数々のサービスを立ち上げたが、現在はプレスリリース配信代行など企業のPR活動支援を中心に事業を展開している。大木氏はこの事業を展開するにあたって、社内管理システムという「ゲーム」を開発した。 ゲームは出社前から始まる
インターネット資本主義と貨幣
ポスト産業資本主義の実験場としてのインターネット デジタル・キャッシュ――貨幣の形式の純粋化 インターネット上の二つの力 デジタル・キャッシュと発行権の所在 コピーレフトの果たす役割 ジョージ・ソロスとケインズ ポスト産業資本主義の実験場としてのインターネット 上野――今日お聞きしたいことは2点あります．1点目は，一口に情報資本主義 といっても、経済の情報化，ソフト化，電子化，ネットワーク化などを情報資 本主義と呼ぶ場合と，もともと資本主義自体がそういう性格を持っていたので はないかということについてです．2点目は僕の率直な感想なのですが，いま， デジタル・キャッシュ等を例として，現実の実体的な経済の動きが直接的にネッ トワークの中に入ってきているという事態は，どこかで近代の原始的蓄積過程 の反復をしているようなところがあるのではないか．原始的蓄積に限らず，近 代の歴史，経済と市民社会の歴
「この化粧品、ちょー高い」、三越がネットの口コミ情報を店頭で提供
写真5 試用品（テスター）に取り付けたICタグ 上のマスカラは、コイン型のICタグを樹脂で挟んで取り付けた。下のクレヨンには直径7.5mmのICタグを埋め込んだ。 三越と資生堂、富士通の3社は1月31日、1月26日から2月12日まで三越銀座店と名古屋栄店の2カ所で実施している経済産業省ICタグ実証実験の模様を報道関係者向けに公開した。化粧品を対象にした実験で、（1）化粧品ブランドの選択、（2）そのブランドの商品を顧客が自ら試す、（3）興味のある商品について店員から接客を受けるという三つにフェーズを対象に、ICタグの効果を検証する。 （1）のブランドの選択では、三越がインターネットの口コミ情報サイト「＠cosme」を運営するアイスタイルからコンテンツの提供を受け、店頭で取り扱っているブランドの商品について、利用者の生の声をキオスク端末で調べられるようにした（写真1、2）。評価の良し悪しにかか
ITと携帯電話で成功した韓国，失敗した日本
写真 サムスン電子のMP3プレーヤ型携帯電話。「2007 International CES」で撮影。韓国メーカーは競争力のある端末を開発している [画像のクリックで拡大表示] 2004年に韓国を旅行したときのことだ。ソウル市内の南大門市場（日本で言えば上野のアメ横のような街）で韓国海苔を買ったら，店のお婆さんが，会員カードを作ってあげるから用紙に名前と住所を書きなさいと，流暢な日本語で言ってくる。別にカードは欲しくなかったが，その場の流れで書いて差し出すと，「メール・アドレスも書きなさい」という。正確には覚えていないが，割引情報などをメールで送ってくれるようなことを言っていた。 それにしても地場のお店のお婆さんがメール・アドレスを聞いてくるとは。瑣末なエピソードだが，「韓国がIT立国というのは本当なのだな」と，その時筆者は実感した。 昨年12月の「ITU TELECOM WORLD 20
【速報】IT業界の世界売上第1位が交代、HPがIBMを追い抜く
米IBMは米国時間の1月18日、2006年度（1月～12月期）の決算を発表した。これによって、IT産業で売り上げ第1位の座を長らく守ってきた米IBMが、米ヒューレット・パッカード（HP）に追い抜かれたことが確定した。 IBMが発表した2006年度の決算は売上高が914億ドル。一方で、HPが昨年11月16日に発表した2006年会計年度（2006年10月まで）によると、年間売上高は917億ドルに達している。 IBMがHPの年間売上高を超えるためには、10～12月の第4四半期で265億ドルを売り上げなくてはならなかったが、263億ドルとわずかに届かなかった。 IBMはソフトウエア事業とサービス事業での利益確保の路線を強め、表面上は売上高へのこだわりを捨てている。一方でHPは、サーバーなどハードウエアの拡販とプリンタなどコンシューマ製品での売り上げ上乗せと利益の追求を強化しており、両社のポートフォ
東証システム、全面刷新の真相---目次
2005年11月から続いた情報システムを巡るトラブルで信用を大きく損なった東京証券取引所。その東証によるシステム再構築プロジェクトがこの1月、2009年後半の稼働を目指して本格的にスタートする。開発ベンダーの選定にあたって、東証は初の国際入札を実施。18グループに及ぶ世界の有力ベンダーから富士通を選定した。そこに至る真相を、日経コンピュータ編集部が集中連載の形で詳報していく。 ・【真相１】18グループから勝ち残った富士通 ・【真相２】西室 東証社長兼会長 インタビュー ・【真相３】東証システム、10ミリ秒への挑戦 ・【真相４】東証システム、99.999％への挑戦 ・【真相５】東証システム、6億件処理への挑戦 ・【真相６】丸投げ体質からの脱却を目指す ・【真相７】開発の舞台裏、黒子に徹したNTTデータ ・【真相８】プロジェクトの実像、覚悟を決めた富士通
【真相１】東証システムのベンダー選定 18グループから勝ち残った富士通
東京証券取引所は、2009年後半の稼働を目指す次世代売買システムの開発ベンダーを富士通に決めた。証券取引所の中核をなす売買システムを巡って、2005年11月以来3度の大きなシステム・トラブルを経験した東証は、初の国際入札を実施した。18グループに及ぶ世界の有力ベンダーの提案をどのように審査したのか。富士通の提案の何が決め手になったのか。東証が再生を賭けるプロジェクトにおけるベンダー選定の真相を詳報する。 2006年初夏。梅雨雲が垂れ込め始めたころ、米IBMのサミュエル・パルミサーノCEO（最高経営責任者）、米ヒューレット・パッカードのマーク・ハードCEO、米マイクロソフトのスティーブ・バルマーCEOなど、IT業界のそうそうたる顔ぶれが次々に東京を訪れた。彼らが共通に訪れる先が1カ所だけあった。東証である。2009年4月以降に稼働させる計画の次世代システムを受注すべく、西室泰三社長へのトップ
IT指南役からの提言 INDEX
変わらなければ生き残れない Peter Sondergaard 氏 ITに積極的に投資する経営者が増えている。それに応じて，CIOの任期は2〜3年から5年近くにまで伸びている。だが，ITの進展は別の側面も見せる。ITスペシャリストの需要は，毎年1割ずつ縮小していくだろう。そうした中，ITリーダーはどう決断し，どう行動していくべきか。 社会がテクノロジーを変える David Willis 氏 インターネットの普及はこの5年間だけを見ても，社会を大きく変えた。消費者はデジタル・ライフスタイルを受け入れた。今後の技術動向を見るうえで，消費者が受け容れたデジタル・ライフスタイルの動きは見逃せない。 「コモディティ化」がエンタープライズを変える Steve Prentice 氏 ITの多くの分野で「コモディティ化」が起きている。つまり，サーバーもストレージもスーパーマーケットで日常的に買う物と本質的
海外金融業界動向「重点6分野に関連した海外金融機関の動静」 : 富士通総研
現在、富士通は情報通信技術を活用することでお客様の経営課題や関心事を解決するためのご支援をすることを念頭に置きながら、以下にご紹介する『重点6分野』への取り組みをグループ一丸となって積極的に推進しています。その『重点6分野』を具体的に申し上げると、「1.インフラ最適化」、「2.IT運用の向上」、「3.安心・安全」、「4.内部統制・環境」、「5.システム構築の効率化」および「6.ユビキタス」です。そこで、今回はこれらの6つの観点を踏まえて、欧米の金融機関がどのようなスタンスで取り組んでいるのか、順不同とはなりますが、いわゆるCIO（Chief Information Officer：最高情報責任者）を対象としたアンケート結果を中心にご紹介したいと思います｡ 1. 「インフラの最適化」、「システム構築の効率化」そして「IT運用の向上」 欧米の金融業界でも収益力の回復を背景として積極的なシステム
IT業界の給与格差を探る！元請と下請でいくら違う？／Ｔｅｃｈ総研
元請け─多重下請け構造として形成されてきたIT業界。発注側、受注側、下請け側と、それぞれの階層にいるエンジニアの給与格差はどの程度あるのか。アンケートを通して、浮かび上がったその現実とは……。 どのような仕事でも、ビジネスではつねに発注側と受注側という関係が生じる。その両方に同職種のエンジニアが存在することが多いが、その立場が構造化されるにしたがって、同じエンジニアでも仕事の性格や仕事の満足度、そして給与も違ってくるのが通例だ。いわゆる下請け構造に伴う仕事の質の変化と給与格差の存在だ。 まず、仕事のフローの出発点は、発注側と受注側にわかれることから始まる。受注側企業群のとりまとめとして元請け企業が果たす役割は大きい。元請け企業は受注案件やプロジェクトを個々のタスクに細分化し、それぞれを下請け企業に再発注する。さらに下請け企業が孫請け企業に、さらにその孫請け企業がその下に……というような多重
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