ドラミ/ダイエット・ボディメイク @mirukumushibou アジア人のみならず、まず初対面なら 「where are from?」って聞くのが常識! 例えば相手がその国を嫌ってたら? イタリア人がイギリス嫌いとか、 スイス人がフランス嫌いとか その国に間違えられたら嫌がられるよ 「英語が差別」って言う日本人 世界共通語無くしたらどうやって初対面で 会話するの?笑 twitter.com/takigare3/stat… 2023-08-08 16:06:14
NPO法人「報道実務家フォーラム」(東京都新宿区、理事長:瀬川至朗)と、スマートニュース株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:鈴木 健)の子会社でノンフィクション、調査報道の新しいエコシステムづくりを目指す「スローニュース株式会社」(代表取締役:瀬尾 傑)は、すぐれた調査報道を顕彰する「調査報道大賞」の第3回授賞作品を、次の7作品に決定しました。 大賞(すべての作品から2作品) ジャニーズ事務所・ジャニー喜多川 少年たちへの性加害の一連の報道(週刊文春) <授賞理由> 深刻な問題を発掘し、裁判を起こされたが勝訴し、事実関係が確認された価値は大きい。この報道はBBCの報道につながり世界的な議論を起こすことにもなった。もしこの報道がなければどうなっていただろうか。すぐに結果が出ずとも重要な役割を果たす調査報道の典型とも言える。一方で、他メディアの沈黙も映し出すこととなり、ジャーナリズムの在
※以下、結末までのネタバレを含みます。 『女の平和』が実現するバービーランドグレタ・ガーウィグ監督の最新作『バービー』は、おもちゃが主人公の子ども向けファンタジー映画とは思えないような実存的テーマを扱った作品である。ヴィジュアルはピンクを基調としたポップなものだが、聖書や古代ギリシア喜劇、メアリ・シェリーのゴシックホラー小説『フランケンシュタイン』(1818)などにさかのぼる哲学的課題を扱ってもいる。過去のSFやファンタジー、ホラーなどを消化しつつ、そこに現代的なフェミニズムなどの視点を加えた作家性の強い作品だ。 ヒロインである定番バービー(マーゴット・ロビー)は、マテル社が出している他のいろいろな種類のバービーたちと一緒にバービーランドに住んでいる(登場人物の大半がバービーかケンなので、これ以降、便宜的にヒロインは定番バービーと呼ぶことにする)。バービーランドはいわゆる典型的に「ガーリー
衣服標本家:長谷川 @rrr00129 ガラスのない美術館【 半・分解展 】を主宰。 Xでは18世紀〜20世紀初頭の個人コレクションを詳しく紹介します。 仕事依頼はリンクから↓ rrr129annex.blogspot.com/p/r3.html 衣服標本家:長谷川 @rrr00129 女性×スーツの元祖【エドワーディアン スーツ】を紹介します 1901年エドワード朝 女性たちは新世紀の幕開けに、男顔負けのテーラードスーツを纏いました 歴史的にみても、女性がここまで本格的なスーツを着た流行は初めてです この魅力的なスーツの歴史と構造を、マニアックにお伝えします↓ pic.twitter.com/V4Wz2tBYWk 2023-08-09 15:27:21
性的少数者(LGBTQ)を巡り、理解増進法の制定や、経済産業省職員のトイレ使用制限を違法とした最高裁判決などで当事者の課題に関心が集まる中、1冊の本が売れている。主夫・作家の周司あきらさん、群馬大准教授で倫理学者の高井ゆと里さんによる「トランスジェンダー入門」(集英社新書)だ。執筆の動機や反響、本に込めた思いを聞いた。(聞き手・奥野斐) トランスジェンダー 生まれた時の性と異なる性で生きる人々を指す。当事者は国内外の統計で人口の1%未満とされる。「トランスジェンダー入門」では、性別は外性器の形などから第三者に認定されるものとの考え方をふまえ「出生時に割り当てられた性別と、ジェンダーアイデンティティ(性自認)が異なる人たち」と定義している。
李老师不是你老师(@whyyoutouzhele)のツイッターアカウントのトップ画面。プロフィール欄には「客観的に、正確に、即時に、いま発生しており報道されないニュースを流します」とある 速さと量で圧倒、中国国内の動画をリアルタイムで発信 2022年10月、中国共産党大会の直前、北京市の陸橋に「封鎖はいらない、自由が欲しい」などとゼロコロナ政策を続ける習近平政権を批判する横断幕が掲げられた事件以来、筆者はツイッター上で中国国内の動きを追っていた。 中国国内では「グレート・ファイアウォール(ネットの万里の長城)」と呼ばれる厳しい情報統制があるため、中国の市民らが現地で撮った動画や写真は、国内のSNS上ではすぐに削除されてしまう。 そうした情報をすくい上げ、ツイッターなどで海外に伝える在外中国人は多く、中国国内外のジャーナリストをはじめとする「中国ウォッチャー」が、こうした投稿を情報源にしてい
コロナ禍発生から3年以上がたち、米国社会はほぼ正常化した。 しかし、その間に在宅勤務がすっかり定着し、多くの会社員が職場に戻らない状態が続いている。米国人の「出社嫌い」は商業用不動産市場の悪化を招き、不動産融資を主要業務とする地方銀行の経営を圧迫。米景気の足を引っ張る一因になっている。 【ひと目でわかるグラフ】コロナ前と比べた各都市の出社率 ◇「通勤は無駄」 「効率的に仕事ができる。通勤時間は無駄だ」。ニューヨーク市の金融機関で株式トレーダーをしている米国人男性(50)は、在宅勤務の利点をこう強調した。ぜんそくの持病もあり、コロナ禍以降は週5日家で働く。「ストレスが減り、『燃え尽き』状態にもならなくなった」といい、今後も在宅を続ける意向だ。 米国人が在宅を好む背景には、長い通勤時間や利便性に欠ける公共交通機関、広い家などがあると指摘されている。同市郊外に住む50代の金融調査員の男性は、「家
なかなかにイラっとするDMが来たので奢り奢られの話しますね!男は奢り絶対派の婚活女子はシンプルにムカつくと思うので読まないで下さい〜!はいお帰りください〜!
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