――24時間の中で起こったことを紹介するという流れにしています。 堀井：今回はいわゆる普通のドキュメンタリーのように歴史や物事の経過を描きたいとは思いませんでした。それよりも「若者たちが何を考えてるか」を描きたかったのでこのような手法を取りました。彼らの気持ちを凝縮して届けたかったんです。 ドキュメンタリーを1日に起こった出来事を時系列に紹介するというスタイルにすることは編集する時に決めました。現地にいた時は撮ることで夢中でしたね。 ――『香港画』はドキュメンタリーでありながらフィクションのような物語性や映像の美しさを感じました。 堀井：今回はフィクションとノンフィクションをクロスオーバーさせたようなものを作りたかったんです。 例えばドキュメンタリーは公平中立に正確に物事を描くべきだと思ってる方もいらっしゃると思うのですが、自分はそうは考えていません。勝手にシーンを作っていいとは思っていま

小泉政権下で郵政民営化など数々の構造改革を推し進めた竹中平蔵。非正規雇用を増やし、日本を格差社会へと導いたA級戦犯とも批判されるが、「元部下」である菅首相の誕生で、再び政権中枢へ近づく。彼はまた日本を“改革”する気なのか？ 「首を切れない社員なんて雇えないですよ、普通」 新型コロナウイルスの感染拡大で、多くの人が失業の不安に駆られるなか、東洋大学教授で、人材派遣会社大手パソナの会長も務める竹中平蔵氏は、10月30日の『朝まで生テレビ！』（テレビ朝日）でそう言い放った。 ツイッターでは「竹中平蔵を政治から排除しよう」「つまみ出せ」なるハッシュタグがトレンド入り。ツイデモ（ツイッターでのデモ）参加者の40代男性医師は「竹中さんは重症者430人で医療崩壊はおかしいと言うが、コロナ患者の受け入れ負担を全くわかっていない。医療崩壊は差し迫っています」と憤る。同じく参加者の50代男性ソーシャルワーカー

――　そもそも公文書改ざん問題の発端は安倍前総理の国会答弁ですが、安倍氏の責任は追及されていません。一方、桜を見る会の問題では、安倍後援会が前夜祭の費用を補填していたと報道されました。そこから、安倍氏の国会答弁は虚偽であり、その回数は昨年11月20日から今年３月４日まで計33回に上ることが明らかになりました。 川内：　安倍氏は森友問題で「私と妻が関わっていたら総理大臣も国会議員もやめる」と答弁しましたが、実際には昭恵夫人が森友学園の国有地払い下げに関わっていました。しかし、安倍氏が「関わっていない」と答弁したら、関係各所が公文書を改ざんして関わっていないことにしてくれた。 ここから、安倍氏は自分の答弁が自動的に事実になる、という〝成功体験〟を得たように見えます。安倍氏は真実には興味がなく、自分が言ったことが事実になると思い込んでいたのではないか。だからこそ、桜を見る会の問題でもあれだけ強気

以前の記事で、これまで「平和の像」がドイツで展示されるたび、必ず日本政府から抗議されていることを紹介した。ベルリン・ミッテ区の「平和の像」に対しても、日本から激しい抗議活動が行われた。日本政府の正式な抗議だけでなく、与党自民党の有志議員や、姉妹都市である新宿区などの地方自治体、民間の右派団体からも個別に抗議の書簡やメールも送られた。 しかし、そうした日本側の抗議はほぼすべてが歴史修正主義的なもので、差別的なものである。そしてそれは現地の関係者に見抜かれていた。前回の記事でも紹介した「なでしこアクション」がミッテ区の区長にあてた手紙は、正常な判断能力がある者からみれば怪文書としかいえないものであるが、その中では「嘘をつくことは韓国人の特徴」などの読むに堪えない記述が詰め込まれている。 今回、当初の予定だった一年間の設置のみならず、より踏み込んだ恒久的な設置を視野にいれることが決議されたのは、

NIKEのCMに戻ろう。チョゴリを着ていた選手にスポットライトが当たることで、在日をとりまく日本社会の差別問題が提起された。同じ在日として、ひとまずうれしくは感じた。これを見た人びとの意識が変わり、社会全体が少しずつよくなっていくとも期待した。選手の存在も、そこを描いたCMの持つ意味も大きい。 一方で、このCMで私と私の家族の人生に立ちはだかる差別的な制度は、何か変わるだろうか。耳の奥では常に秒針が刻んでいる。こどもは今、「定住者」の資格で日本に在留している。期限はわずか3年だ。 NIKEのCMのようなものが増えれば日本はよくなるだろう。だが《よくなるとは、一体誰にとって？》と私は思ってしまう。そこに住むマジョリティの日本人が構造的差別に目を向けないままに「差別は許さない」というメッセージを消費し、気持ちよくなれるという意味だろうか。マイノリティはその踏み台として人生を捧げないといけないの

現代サッカーの天才、リオネル・メッシ(現FCバルセロナ所属)とマラドーナとは何が違うか、という話になることがある。今から30年以上前のサッカーと現代の最新サッカーや選手の育成システムなど条件が違う部分はあれど、この二人が同じアルゼンチン人の選手というだけではなく、史上最高のサッカープレイヤーの候補にあがるのは間違いないからだ。 おそらく実績からすれば、メッシのほうがすでにマラドーナを上回っているだろう。唯一足りないのはワールドカップ優勝の経験がないくらいだ。それでもメッシはあらゆる栄冠を手に入れて、おそらくこれ以上の選手は私が生きているうちには、もう見ることができないと思わせるほどだ。 この二人の違いは何かといえば、メッシが少年期からバルセロナの育成組織に所属してエリート街道を突き進んだのに対して、マラドーナの人生の道程は波乱であり、どちらかというと陰影が激しいということだ。例えばマラドー

8月15日、コロナ禍における靖国神社の状況を観察しに行った。東京で感染者が増加していることもあり、人数は少なくなるかもしれないと思っていたが、予想に反して、ここ数年では最も多い参拝客が訪れていた。 今年は戦後75年―4分の3世紀―の節目であり、コロナによってお盆に帰省する人も少ない。また、コミックマーケットなどの各種イベントも中止されている。そういうこともあって、確かに人数が増える要因はある。しかし、それでも感染を恐れ、自粛する人が多いのではと考えていたのだ。 参拝列は最長で大村益次郎像のあたりまで伸びており、2時間待ちだったという。境内に入るとソーシャル・ディスタンスのためのテープが貼られているのだが、境内の外側はほぼ無秩序であり、例年通りの待機列と変わらない「密」な状況がつくられていた。しかし参拝客はほとんど気にしていないようだった。 もちろん参拝客のほとんどは、マスクを着用している。

ここで「男性」と書いたのは、有能／無能二元論とテクノクラート意識というのは、マチズモとしての男性規範と相性がいいのではないかという考えからだ。自らの弱さ、自らの無能を認めず（すなわち、無能は不能を想起させるから）、常に有能であろうとする男、対話によってではなく、自らの力と技で物事を解決する男。女性のように感情的ではなく、常に論理的（＝効率的であり合理的）な男。 こうしたジェンダー的な価値規範が有能無能二元論を支えている部分は大きい（念のため付言するが、女性が有能／無能二元論を内面化しないという意味ではない）。いわゆるマンスプレイニングも、男性は専門家であり女性は素人である、という固定観念から生じる。 しかし、公共的思考なき合理性や技術は、あらゆる事柄をフラット化してしまう。情報伝達手段としていまだにファックスを使うことと、回復の見込みのない高齢者を生かし続けることが、同じ水準において「非効

土屋氏がウーバーイーツユニオンに関わりだしたのは、2019年の7月、原付バイクでの配達中に転倒事故を起こしたことに端を発する。そのときに会社から届いたメールは、労働災害の補償を申し出るどころか、今後このような事故にあえばアカウントを停止すると示唆するものだった。「人間扱いされていないと感じた」と土屋氏は語った。怒りを感じた彼はそこで、ちょうど結成に向けて動き出していたウーバーイーツユニオンの設立準備会に参加。そのまま組合の一員として活動している。 だが、事故と会社の非人道的なメールがあったとしても、なぜ彼は組合活動に参加したのだろうか。土屋氏はこれまでも、労働の現場で様々な被害を受けてきた。過酷な労働環境で身体を壊し、パワハラにもあってきた。しかし彼はその都度、環境を変えるのではなく環境から離れることを選択してきたのだ。リーマンショック前後は、「年越し派遣村」など、非正規雇用者の労働が問題

国会PVの上映が終わると、第二部は立憲民主党の石垣のりこ議員がゲストスピーカーとして登場。 ここでも、再び官僚のふざけた答弁の実態が明らかにされることになる。 石垣議員が解説をするのは、野党合同ヒアリングについてだ。野党合同ヒアリングは、野党各党各会派が協力し、特定の課題・問題を追及する取り組みだ。今回の件に関しては、野党が一丸となって「総理主催桜を見る会追及本部」というのを立ち上げて、その内部で「ホテルについて調査するチーム」や「安倍総理のお膝元の山口県に行って現地調査をしてくるチーム」「名簿の情報を集められるようにするチーム」など8つのグループに分かれてテーマごとにそれぞれの担当議員が調査を進めるということをしているのだという。 紹介されたのは第8回と第11回の合同ヒアリングの様子だ。 衝撃的なのは第11回のこのやり取りだろう。 石垣議員が、8週間でデータを廃棄するのであればそのような

日本赤十字社の献血を呼びかけるポスターがネット上で大炎上した「宇崎ちゃん」問題。ウェブ漫画『宇崎ちゃんは遊びたい！』とのコラボ企画で、献血に行くと同作品のクリアファイルが貰えるというキャンペーンを呼びかけるポスターである。 このポスターに纏わる議論や問題点はすでに別記事でも報じてている*のでそちらをご覧いただくとして、これらの批判の中で「海外ではあり得ない」という声や、それに対して「出羽守（「海外では」と海外のことを持ち出す人を揶揄する言葉）」という声も見かけられた。 ＜*”「宇崎ちゃん」献血ポスター、なぜ議論がこじれるのか”、”献血ポスター論争、見落とされているもう一つの視点。問われる日赤の倫理規範”、”献血ポスター騒動を機に見直すべき、日本の血液事業の負の歴史と立ち返るべき「原点」”＞ 今回のポスターも、きっかけとなったのは日本人の奥さんを持つ米国人男性のツイートからだったが、果たして

逃亡犯条例改正案が撤回されてから1週間あまり、なおも香港の人々が戦い続けている。 「早い時期に撤回されていたら抗議活動は収束に向かったでしょうが、今さら逃亡犯条例だけを白紙にしても遅すぎる」 こう話すのは、香港で活躍するタレントで、’03年以降、常に香港市民と抗議活動に身を投じてきたRieさんだ。 「香港市民は五大要求を政府に提示してきました。逃亡犯条例改正案の撤回のほかに、抗議活動を『暴動』とみなす見解の撤回、デモ参加者の逮捕及び起訴の中止、警察の過度な暴力的制圧に対する責任追及、そして林鄭月蛾（キャリー・ラム）行政長官の辞任と普通選挙の実現です。なかでも警察の行動はどんどんエスカレートしています。本来は屋内での使用が禁止されている催涙弾を屋内でも発射し、ゴム弾を至近距離で発射し、逮捕者を複雑骨折させたり、実弾の入った拳銃を市民や記者に向けたりもしている。2014年に起きた雨傘運動は普通

11月9日、シリアで40か月拘束され、解放されたジャーナリストの安田純平氏が日本外国特派員協会にて会見を行った。 安田氏は冒頭に次のように手短な発言を行ってから質疑応答に移った。 「本日は貴重なお時間を割いていただきありがとうございます。今回、私の解放に向けてご尽力いただいた日本、トルコ、カタールをはじめとする多くの皆さま方、ご心配いただいた皆さまにおわびしますとともに、深く感謝申し上げます。本当にありがとうございました。 そして、今も行方不明になっている多くのジャーナリストたちの1日も早い無事の解放を祈っています。今回、私自身の行動によって日本政府を当事者にしてしまったという点について、大変申し訳ないと思っています。今回、何があったか可能な限り説明することが私の責任であると思っています。よろしくお願いします」 最初に質問に立ったのはアメリカ人ジャーナリストで『新月通信』代表のマイケル＝ペ

新潮社は、LGBTへの差別と偏見を煽る『新潮45』10月号（9月発売）の特別特集記事への大きな非難を受け、9月25日に『新潮45』休刊を決めた。 発端は『新潮45』8月号（7月発売）に掲載された杉田水脈衆議院議員の文章に「LGBTには生産性がない」との表現があったことだ。これは多くに人々の顰蹙を買い、永田町の自民党本部は抗議をする人々に取り囲まれた。自民党は抗議に応えるかたちで杉田議員を指導したと発表。不十分な措置とは言え、自民党が杉田議員への自重を求める措置をとったことで杉田発言は一応の終息を見せるかに見えた。 が、同誌は10月号（9月発売）で「特別企画　そんなにおかしいか「杉田水脈」論文」と銘打つ特集を組み、一旦は沈静化した非難を再燃させた。非難の矛先は杉田議員を擁護した小川榮太郎氏の「政治は「生きづらさ」という主観を救えない」と題した文書へ向けられた。この文章は性的指向と性的嗜好を混

アメリカが独裁国家になる……。ノーベル経済学賞受賞者、ポール・クルーグマンがそんな警告を発したことが話題になっていることをご存じだろうか？ 『ニューヨーク・タイムス』への寄稿で、クルーグマンが独裁国家の例として挙げたのはポーランドとハンガリー。日本ではあまり報道されていないが、どちらの国でも与党の強権化が進み、ここ数年、たびたびEUから警告を受けている。 クルーグマンは次のように両国を批判し、同様の事態が共和党政権下のアメリカでも押し進められてきたと指摘する。 “どちらの国でも選挙制度を維持しながらも、与党が司法の独立性を破壊、報道の自由を抑圧、大規模な腐敗を組織的に行い、反対意見を効率よく禁じてきた” 11月に行われる米国中間選挙で共和党が勝利し、両院を支配することになれば、想像以上の速さでポーランドやハンガリーのようになってしまうと警告するクルーグマン。 また、今年8月にはトランプ大統

去る9月6日3時8分、北海道胆振(いぶり)地方の深さ37kmを震源とするM6.7の地震が発生しました。最大震度は震度7（激震）で、これは北海道では記録上最大の揺れとなりました。 この地震により直後から北海道全道で電力供給が止まり、執筆中の9月8日6時現在で2万戸が停電しています。また、電力供給能力が下がっており、需要家への節電が呼びかけられており、計画停電の可能性も報じられています。電力供給能力の完全復旧までには地震発生から1週間以上かかると見込まれています。 この地震により北海道電力は、離島を除く管内全域で停電を起こし長期間運転休止中の泊発電所では、外部電源喪失という原子力発電所としては極めて深刻なインシデントを生じました。 そして、例によってこの地震発生直後から、「泊発電所は大丈夫か、福島核災害の再来とならないか。」「泊発電所を運転していれば停電は起こらなかった。今からでもすぐに運転し

西日本を襲った歴史的な豪雨災害。今回、被害が大きくなった大きな要因に「代々の自民党政権による人災がある」と一刀両断にするのは、河川政策の専門家で日本初の流域治水条例をつくった嘉田由紀子・前滋賀県知事。倉敷市真備地区が堤防決壊で水没、死者50人の被害を出した原因についてこう話す。 「水没した真備地区はもともと、ハザードマップ（被害予測地図）で2～5mの浸水が予想された危険区域でした。『これだけ危ないですよ』という具合に、浸水リスクを住民に十分に知らせ、避難を促すワークショップを開催するなど、避難行動を“自分ごと化”することができていなかったのでは。また、行政として最も防がないといけない堤防決壊への対策、堤防補強も不十分だったのではないでしょうか」 ハザードマップが物語る浸水リスクを受け止めて対策を打たないといけなかったのだが、それが不十分であったというわけだ。諸悪の根源は、「ダム建設を最優先

大阪北部地震では、老朽化した水道管が破断するなどして21万人以上に被害を及ぼしたことは記憶に新しい。また、7月4日未明には東京都北区の西ヶ原でこれまた老朽化した水道管が破裂し、地面が陥没。にわかに「老朽化した水道管」問題が取り沙汰されるようになっている。 そしてこの「老朽化した水道管」問題を機に、安倍政権が密かに進めようとしているのが「水道の民営化」を含む水道法改正案だ。6月27日に審議入りしたこの水道法改正案、あっという間の7月5日、衆院本会議で、与党などの賛成多数で可決、参院へ送付された。 表向きは「水道管の老朽化対策」を掲げているが、その実、中身は地方自治体の水道事業の運営権を民間企業が獲得する「コンセッション方式」を推進する内容となっており、本音は水道事業の民営化だと言われている。 その地固めはすでに進んでおり、5月にはコンセッション方式の導入を促進するPFI法改正案も衆院本会議で

フランス紙『フィガロ』は5月22日、「パルムドール」を受賞した是枝裕和監督への日本政府の対応について報じた 5月22日、フランスの有力日刊紙『フィガロ』が「日本政府にとって窮地・困惑」という見出しの記事を掲載した。そこには、是枝裕和監督が『万引き家族』がカンヌ国際映画祭の最高の栄冠「パルムドール」を受賞したことへの、安倍政権の対応について書かれていた。（参照：「LE FIGARO」） 同記事では、リードで「是枝監督がカンヌ映画祭でのパルムドール最高賞を受賞していたが、海外での受賞に絶え間ない賛辞を贈るはずの日本の首相は沈黙を保ったままだ」と書き、その理由として「映画監督(是枝氏)が彼らの映画作品やインタビューの中で日本の政治を告発してやまない」ことをあげている。 そして、本文はこう続く。 「海外での優秀な賞を受賞した日本国籍の人に対して、日本政府が称賛の意を慎むということは非常にまれだ。2

94年前の今日、9月16日、無政府主義者・大杉栄、その内縁の妻・伊藤野枝、そして大杉の甥であるわずか6歳の橘宗一が憲兵によって殺された。所謂、「甘粕事件」である。3人は憲兵隊特高課に連行された直後に惨殺され、その遺体は古井戸に投げ捨てられたという。関東大震災直後の混乱の中での出来事だった。 軍部は、当初、この事件の隠蔽を図った。しかし、すでに大物アナキストとして名を馳せていた大杉だけでなく小児までもが惨殺されたとあって、世間の耳目が集中。当時のメディアが騒ぎ立てたちまち大スキャンダルに発展した。結局、軍部は、事件発生からわずか4日後の20日、東京憲兵隊渋谷分隊長兼麹町分隊長であった甘粕正彦憲兵大尉および他一名を、「職務上不法行為」の疑いで軍法会議に送致することとなる。 軍法会議予審やその後の公判で甘粕大尉は、「私が応接室へ入って行きました時には、大杉は入り口を背中にして腰かけていました。私