見えてきた「バンソウコウ・センサ」、1枚1000円で貼るだけ
2013年7月5日、東京ビッグサイトで開催された「ナノ・マイクロ ビジネス展」で、進行中の国家プロジェクト「社会課題対応センサーシステム開発プロジェクト」の成果と計画について紹介するセミナーが開かれた。絆創膏のように貼るだけでセンサ・ネットワークを構築できるセンサ・モジュールの開発経緯が明らかになった。 このプロジェクトは、無線通信機能と自立電源機能を搭載したフレキシブルなセンサ・モジュールと関連技術を開発するもの。センサ・モジュールは、対象物に絆創膏のように貼って、周囲の環境をセンシングしてデータを無線で送信する。コストは1000円程度である。設置が容易かつ低コストなので、工場、オフィス、店舗などに、大量に敷設しやすい。 今回のセミナーでは、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と共同開発している実施主体の技術研究組合 NMEMS技術研究機構のグリーンセンサネットワーク研究所など
身近なロールモデルを見つけてマネしよう、3Kになるかは自分次第
IT業界の新入社員のみなさん。まずは入社おめでとうございます。社会人1年生として、またIT業界に生きる人間として、これから必要な心構えを、先輩の1人として説明させていただきます。 社会人として必要なビジネスマナーやコミュニケーションについては、新人教育を各社でおやりになるでしょうから、私はその先のことをコンサルタントとして、少し論理的に説明します。理屈っぽい話になりますが、お許しください。 若いうちは右も左も分からないことだらけでしょうから、まずは身近な先輩辺りで「自分もこんな人になりたいな」と思える人を見つけるのが生き残りのコツです。これを「ロールモデル」と呼びます（図1）。 その先輩に教えを乞い、マネをしてみるのです。後輩に言われれば、先輩も悪い気はしないもので、色々と教えてくれるでしょう。 これは、会社内での生き残りのコツでもあります。つまり、要領よくマネすることが、若い時代の能力向
PMにとって重要性が増す「ステークホルダーマネジメント」
「以前から難しかったのだが、最近特に難しくなってきた」。多くのプロジェクトマネジャー（PM）は、口々にこう話す。難しくなってきたのは「ステークホルダーマネジメント」である。 ステークホルダーマネジメントとは、プロジェクトの利害関係者（ステークホルダー）に参画意識を促し、プロジェクトへの協力者に変えていくこと。こう定義すると単純そうだが、実際はそうではない。プロジェクトには参画意識が低かったり、プロジェクトそのものを面白く思っていなかったりするステークホルダーがいるもの。そうしたステークホルダーを協力者に変えていくのは簡単ではない。管理能力だけではなく、良好な対人関係を築くための「人間系スキル」が必要になるからだ。 冒頭のコメントは、日経SYSTEMS 3月号の特集「プロジェクトの協力者を増やす ステークホルダーマネジメント」の取材中によく聞いたもの。なぜステークホルダーマネジメントが以前に
第1回：MTシステムおよびMT法とは何か
「MT（マハラノビス・タグチ）システム」は、さまざまなパラメータに基づいて良品/不良や正常/異常を判定するパターン認識手法の1種である。もともとは1980年代から1990年代にかけて提唱された「MT法」という計算手法を指していたが、その後に幾つかの計算手段が加わり、それらを総称したものが現在のMTシステムとなっている。
【第1回】ファジングとは？
近年、製品の出荷後にセキュリティー上の安全性に関わるバグ注1や脆弱性注2）が発覚して大きな損害を被ったという事件が増えてきている。そのような事態を防止するためには、製品の開発工程の中でセキュリティー・テストを実施し、バグや脆弱性を確実に解消しておかなければならない。 一言にセキュリティー・テストと言っても、その手法には様々だ。主な手法としては次のようなものが挙げられる。 ソースコード・セキュリティー検査 ソースコードを検査してセキュリティー上の問題につながる実装が行われてないかなどをチェックする ファジング 外部から意図的に例外につながるような入力データを網羅的に与え、その際の挙動を確認する 本連載では、特に後者の「ファジング」について取り扱う。なお、ソースコードのセキュリティー検査については、情報処理推進機構（IPA）によって「IPA テクニカルウォッチ：『ソースコードセキュリティ検査』
「なぜ」が足りないのを、意識の低さのせいにするな
ヒューマンエラーによるトラブルが無くならない業界といえば、どこですか？ こんな問いかけをされて、あなたは最初にどの業界を思い浮かべるだろうか。ITproの読者なら、「まさに自分たちの業界のことなんだろうな」と苦笑いするかもしれない。 先日、「なぜなぜ分析」に詳しいマネジメント・ダイナミクスの小倉仁志社長にお会いすると、小倉氏からは開口一番、こんな話題が飛び出した。 「2012年の年末に、またIT業界の企業からなぜなぜ分析の依頼が舞い込みました。最近は依頼のほとんどがIT関連ですよ」。 とにかくIT業界からは、小倉氏に救いを求める悲痛な声がどんどん届くようになっている。2011年以降、その傾向は顕著だという（関連記事：震災後もIT業界の「なぜなぜ」需要は減らず）。 ヒューマンエラーは何も、IT業界に限った話ではないはず。ただし、IT業界には特有の事情がある。ミスが顕在化しやすいのだ。だから顧
「流通総額の20％以上は既にスマホ/タブレット経由」――楽天（前編）
●楽天 編成部 モバイル戦略課 課長の筈井昌美氏と、同課 モバイルUI & UXグループ モバイルUI & UXチーム チームリーダー 脇阪善則氏 “スマートフォンナイゼーション”を推進している。戦略課ができたのは今から2年半前。当時はモバイル、スマートフォンの専任がいなかった。米アップルのiPhoneが出て、スマートフォンの普及が見えており専任部隊のニーズがあった。そこで戦略課を立ちあげた。最初にKPI（Key Performance Indicator、評価指標）としては、Webサイトの最適化、アプリ開発の促進を掲げた。当時は各事業長にスマートフォンの重要性を認識してもらうため、週時で最新状況などを報告し、全社あげてのスマホ化の推進の底上げを図っていた。 実際の状況は？ 既に「楽天市場」の流通総額（GMS、売買高）の20％以上がスマートフォンおよびタブレット経由になっている。三木谷社長
プラズマクラスターやナノイー自体にはほとんど殺菌効果がないことが明らかに
日本のエレクトロニクス関連メーカーが販売している空気清浄機には、殺菌や脱臭といった効果をうたう粒子を放出するものが多い。メーカー各社が名付けた粒子の例としては、シャープの「プラズマクラスターイオン」やパナソニックの「ナノイー」がある。ところが、そうした粒子自体には殺菌効果がほとんどなく、実際の殺菌は、同時に発生するオゾンが担っているとする論文が公開されている。2012年4月に開催された第86回日本感染症学会総会で発表され、同年11月20日に発行された「感染症学雑誌 Vol.86 No.6」に座長推薦論文として掲載された「殺菌性能を有する空中浮遊物質の放出を謳う各種電気製品の、寒天平板培地上の細菌に対する殺菌能の本体についての解析」（リンク）である。 発表したのは、国立病院機構 仙台医療センター 臨床研究部 ウイルスセンターの西村秀一氏。論文では、シャープの「プラズマクラスターイオン発生機」
苦境の電機産業に見る、日本型雇用の終焉
「ルネサス エレクトロニクスの早期退職で、募集人員5000名に対して7511人が応募」 「シャープは希望退職者を2000人募集したところ、2960人も集まり締切を前倒しに」 電機メーカーの多くは経営が厳しい状況で、転職は難しい。それでもなぜ、多くの従業員が希望退職に応募するのでしょうか。希望退職者の中には、退職後の転職先も決まらないまま、退職を申し込んだ人も数多く居るようです。 日本の終身雇用、年功序列の人事制度は、普段は少ない給料でコツコツと働きながら、退職の際に、退職金という形でお金を受け取る制度です。早期退職の希望者が多いのは、会社が潰れて、退職金が払えなくなる前、できるだけたくさん退職金を受け取れるうちに、辞めるということでしょう。 本来は賃金でもらうべきお金を退職金で支払う制度では、これが合理的な判断でしょう。しかし、仕事の機会という意味では、転職は、事業が好調な時にする方が有利
「コンサル・エンジニア・事業の3者連携で120件の実績生んだ」リクルートのビッグデータ活用
写真1●「ビッグデータ経営サミット」で講演するリクルートテクノロジーズITソリューション部ビッグデータグループの菊地原拓グループマネジャー リクルートグループで「ビッグデータ活用」を担当するリクルートテクノロジーズITソリューション部ビッグデータグループの菊地原拓グループマネジャー（写真1）は、2012年11月29日、東京都内で企業経営におけるビッグデータ活用に関するセミナー「ビッグデータ経営サミット」（主催：日経BP 10万人のIT経営バイブルプロジェクト）の中で講演。「リクルートにおけるビッグデータ活用事例～『宝の山』をサービス向上・創出に生かす～」と題して、自社の取り組みを説明した。 リクルートグループはビッグデータを組織的に活用する体制を整備している。リクルートホールディングス傘下に分社化された各事業会社から、「事業でデータを活用できないか」というアイデアが持ち込まれる。これに対し
心に響くタイミングを探る
Twitterを活用して適切なタイミングを探っているのがニッセンとチューリッヒ・インシュアランス・カンパニー・リミテッド、日本旅行だ。 Twitter、サイト履歴を活用 昨日の記事の冒頭で紹介した話は、通信販売大手のニッセンがTwitter上で取り組んでいる顧客応対の一コマである。ニッセンがTwitterで自社に関する投稿を探して、顧客に対してメッセージを送ったのだ。ニッセンは冊子やWebサイトのカタログなどが販路となる。従来、顧客との主な接点はコールセンターなど問い合わせ窓口だった。「投稿に対してコメントを返すと大抵驚かれる。まだ取り組む企業が少ないからこそ意味がある」（柿丸セクションマネージャー）。 ニッセンは4月にソーシャルメディア上で顧客とやり取りするためにシステムを導入した（図2）。TwitterやFacebook上のやり取りを蓄積・管理できる仕組みを備える。 導入したのはプラス
ソーシャルで薦め時を探る
都内に住むAさんはニッセンから送られてきたカタログをながめながら、スマートフォンを使ってTwitter上で「ニッセンのソファーなんだけど一目惚れした。超欲しい」とつぶやいた。特に誰かに向けて発信したものではない。 しばらくすると「こんにちは。ニッセンの吉川です。（中略）ありがとうございます。（中略）本日現在在庫もございますので、ぜひご検討ください♪」とAさんのTwitter上に返信があった。Aさんは何気ないつぶやきにコメントを返されたことに「まさかニッセンの方に見てもらっているとは思わなかったのでビックリです」と驚きつつも、何回かニッセンとやり取りし購入予定を伝えた。 アクティブサポートで、消費者の商品への関心や感情が高まるタイミングをつかむ取り組みが注目を集めている。Twitterなどソーシャルメディアの普及により、消費者が「困った」「怒っている」といった感情を表現しやすくなった。こうし
ポイント8：バリデーションとベリファイケーションを使い分ける
医療機器ではバリデーション（妥当性確認）とベリファイケーション（検証）が混同されがちだが、実際は全く異なる概念である。バリデーションは「使い手が望むもの（正しいもの）をつくったか」および「意図した用途に合っているか」を確認するもの。ベリファイケーションは「仕様（設計インプット）通りに（正しく）つくったか」を確認するものとなる。
ビジョンと幻想――創業者とピボット
このところ、日本でも「リーン・スタートアップ」「顧客開発」の考えが広まりつつあり、実践している人も少なくありません。今回の話題は、そうした実践者への警告とも言える内容です。教科書どおりの方法を実践しようとするあまり、もっと大切なものを見失ってはいないか、検証する必要があるというエピソードの紹介です。（ITpro） 創業者の能力とは、いかに新しいビジネスのパターンを認識し、それに応じてすぐにピボットすべきか理解することです。ここでいうパターンはノイズであることがあり、彼らのビジョンは幻想にすぎないこともあります。ビジョンと幻想を見分けられるとすれば、スタートアップの混沌（カオス）を避けられるかもしれません。 私の生徒だったユーリは、ビッグ・データ分析の会社を昨年創業しました。彼は、博士論文を人気製品に転化することで資金を調達し、今では従業員30人の会社のCEO（最高経営責任者）に就きました。
ビッグデータでは「Don't be evil」は不十分
「Don't be evil.」（邪悪にならない）は米Googleが掲げる有名なスローガンだが、それだけでは足りない時代を迎えつつあると感じたので、この場を借りて共有したい。データサイエンティストを対象にした「Doing Good with Data」（データを使って良いことをしよう）という講演を聞き、ビッグデータ分析で得られるITの威力をこれまで以上に意識して利活用する必要があると改めて認識したのがきっかけだ。 2012年10月21～25日（現地時間）、米国ワシントンD.C.市内のホテルにてデータウエアハウスに関するカンファレンス「Teradata PARTNERS Conference ＆ Expo 2012」（以下、PARTNERS）が開催された（関連記事：基調講演でビッグデータからより多くの価値を引き出す手段をアピール）。このカンファレンスの特徴はユーザーグループが主体となって企画
酸化皮膜処理したアルミニウムを使った背面、滑らかな手触りで質感も高い
日経クロステック登録会員になると… ・新着が分かるメールマガジンが届く ・キーワード登録、連載フォローが便利 さらに、有料会員に申し込むとすべての記事が読み放題に！ 有料会員と登録会員の違い
グーグル発「Hadoop」、日本企業も利用へ
Hadoopは、グーグルが検索エンジン用に開発したバッチ処理システムを基に開発された、オープンソースソフトだ。グーグルが開発した分散ファイルシステム「Google File System（GFS）」を模した「Hadoop Distributed File System（HD FS）」と、データ処理機構「MapReduce」を模した「Hadoop MapReduce」で構成する。 米国では米VISAや米JPモルガン・チェースのような大手金融機関が、バッチ処理にHadoopを使用する。 そのHadoopがいよいよ、日本企業でも使われ始めた。例えば楽天は、ある商品に対するお薦め商品をリストアップする「レコメンド処理」にHadoopを使用する。NTTデータは、全国の渋滞情報をリアルタイムに可視化するシステムの構築にHadoopを採用した。三菱UFJインフォメーションテクノロジーもHadoopを使っ
今の時代だから実現できる「人間仮想化」のススメ
サーバー仮想化、ネットワークの仮想化と来て、IT分野でこの先やって来る仮想化は何か---。記者はその一つにユーザー自身の仮想化すなわち「人間仮想化」があると考える。 現実の社会（リアリティ）とネット（バーチャル）の世界で名前を使い分けて別々の人格を持つといった方向の話ではない。SNSで炎上させないためのテクニックなどでももちろんない。今の時代、さまざまなIT技術やITリソースを巧みに組み合わせることで、実際の肉体は一つでも、同時に複数の“仮想的自分”（Virtual Myself、VM）を作り出し、仕事をしたり生活を営んだりするようなことが現実のものとして実現できるという話である。記者が実践している人間仮想化のための取り組みを紹介しよう。 既存の仮想技術を組み合わせて実現する この記事を読んでいる読者のみなさんは、普段どんな仕事に就いているだろうか。ITエンジニア？ネットワーク管理者？プロ
ビジネス現場も活性化
企業の内外には、現場で活用すべき情報が既に十分蓄積してある。適切な端末さえ行き渡れば、ビジネス現場における情報活用は一気に活性化する。その具体的な実例を4種類のシーン別に見ていこう。 【シーン1】 売り場 福岡県遠賀町にあるディスカウントストア「スーパーセンタートライアル 遠賀店」。この店で働く従業員は必ず、専用のスマートフォンを携帯している。 写真1がそれだ。ディスカウントストアを運営するトライアルカンパニーが自社開発した業務用のスマホであり、「PACER端末」と呼ぶ。同社は台湾メーカーと交渉して、独自仕様のAndroid端末を作った。一般のスマホのように、携帯電話会社から購入したものではない。PACER端末はバーコードリーダーや20時間以上の連続稼働が可能な大容量バッテリーなど、市販の製品にはない機能を備える。 トライアルの従業員は出社するとまず、PACER端末にログインし、その日の作
［コラボレーション］メールやファイルを安全地帯で
私物デバイスで社内のメールを見ることができる業務の効率化に大きく寄与するという声を聞く。BYODを支える技術、最終回の今回は第1回のMDM（モバイルデバイス管理）、第2回のネットワーク、第3回のデスクトップに続いてコラボレーションツールを取り上げる。 BYODを実現する際にセキュリティを高めるために有用なのが、メールや共有ファイルを漏洩させないようにする技術だ。 アイキューブドシステムズのCOLOMO SECURED APPs、e-JanネットワークスのCACHATTOやソリトンシステムズのDME（Dynamic Mobile Exchange）、マカフィーのEMM（Enterprise Mobile Management）は、スマートフォンで動作するクライアントアプリまたはブラウザと、ゲートウエイを組み合わせることによってこれを実現している。 専用ブラウザからゲートウエイを介して社内のメ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
