インドの若者の間に広がる「ソーシャル疲れ」、アカウント削除も
インド・ムンバイ（Mumbai）の家電量販店で「iPad2」を試す客（2011年4月29日撮影、資料写真）。(c)AFP/Indranil MUKHERJEE 【1月27日 AFP】インドの都市部に住む若者たちは「ソーシャルメディア疲れ」を起こしており、フェイスブック（Facebook）などのアカウントを削除した人も多いとする調査結果が、24日発表された。 調査はインド商工会議所連合（ASSOCHAM）が委託したもので、「若者は、ソーシャルメディアは退屈でややこしく、ストレスがたまる上に時間も食う、という印象を持ち始めている。若者はソーシャルメディアに疲れ始めており、フェイスブックやグーグルプラス（Google+）、ツイッター（Twitter）へのログイン回数は減る傾向にある」と総括している。 調査は、国内10都市の12～25歳の若者2000人を対象に、聞き取り方式で行われた。全体の約55
佐々木俊尚が5人の若者に聞く『21世紀の生き方』第2回「ぼくたちはこうして会社を辞め、いまの生活をはじめました」（佐々木 俊尚） @gendai_biz
佐々木俊尚が5人の若者に聞く『21世紀の生き方』第2回「ぼくたちはこうして会社を辞め、いまの生活をはじめました」 第1回はこちらをご覧ください。 佐々木: お話を聞いていると、皆さんサラリーマン経験があるわけですが、サラリーマンがいきなりいまのような働き方に変われるかどうかというのが大きな問題です。 今日のプロデュースをしている高木慎平さんは、博報堂に勤めていたわけですから年収1000万円くらいもらっていたんじゃないかと思います。それをなげうって破れたジーンズをはいてこんなところにいる(笑)。安藤さんも集英社にいらっしゃって、出版不況といえども日本を代表する大手出版社で高給をとっていたのが、いきなりそれを辞めて何をしているんだかわからない不思議な人たちの一人になっているわけです。 今度は、その状況の変化についてどうやって自分のなかで方向性を転換したかをうかがってみよう、と思います。たとえば
複数のソーシャルメディアの使い方 - ちゃぽーん
ソーシャルメディアを使って広報というか、 会社や自分自身のアピールをしようと思うとする。 今は、いろんなソーシャルメディアがあるから大変だ。 Twitterに、Facebookに、Google+に、LinkedInに、、と。 よく「どれを使えばいいですか？」と聞かれます。 返答としては、 「TwitterとFacebookでいいんじゃないですか」 と答えます。 けど、いろいろみんな納得いきません。 いろんな人にいろんな情報を教えられてるから、 いろんなものを駆使しないといけないと思ってる。 もちろんいろんなメディアを使えばよい。 そうすると、 「効率いい使い方を教えて下さい！」 と言われます。 教えたところで、 「そんなことをやる時間はないんです！」 と詰め寄られるので困ってました。 けど、今、思いついたのですが、 ブログを書いて、そのURLをいろんなメディアに投げればいい。 そうだ、今度
セールスフォースCEO・マーク・ベニオフ氏に見る経営者のソーシャル利用 | 熊坂仁美.com
2012年のソーシャル動向の一つに、私は「個人の時代の到来」を挙げている。 専門職やフリーランサーなど個人名で仕事をしている人だけでなく、 組織、企業の一員でありながらも、ソーシャルメディアを通じて「個人」としての存在感を強めていく人が増える。 特に、経営者。 これからは、経営者がソーシャルメディアを使って発信し、パーソナリティを出し、 「個人」として自己表現をしていく時代になるだろう。 ここ最近の、セールスフォース・ドットコムCEO・マーク・ベニオフ氏のソーシャルでの存在感（ソーシャルプレゼンス）を見るにつけ、 そう確信せざるを得ない。 セールスフォースは、世界で10万社が導入するクラウド型サービスを提供する、今最も注目を浴びる企業の一つだ。 創始者でありCEOであるベニオフ氏を数年前からウォッチしているが、 ここ最近明らかに、企業としてだけでなく、ベニオフ氏個人としてもソーシャルメディ
ニュージーランド地震にみる、災害時にライフラインとなるソーシャルメディア活用法とは（市川 裕康） @gendai_biz
2011年2月22日、ニュージーランド、クライストチャーチ市にマグネチュード6.3の直下型地震が発生し、2月28日時点で日本人28名を含む約200名以上の方が依然行方不明の状態にあり、そして148名もの方の命を奪うという、大惨事を招きました。 中東･北アフリカを中心とした反政府民主化運動の過程でソーシャルメディアが大きな役割を果たしているように、災害時においてもソーシャルメディアが無視できない役割を果たしていることは、特に海外のメディアでは注目して取り上げられています。 例:「災害時に私たちはいかにソーシャルメディアを使うか」(How We Use Social Media During Emergencies) 「Mashable」より。こちらをクリックすると拡大された図をご覧になれます。 被災者と家族とのコミュニケーションや安否確認手段として、状況把握のための重要な情報ポータルとして、
蔓延する誤った「ソーシャルメディア」の定義【水谷翔】 | TechWave（テックウェーブ）
大学4年生の水谷翔さんから寄稿していただきました。「自称ソーシャルメディアマーケターによる誤った見解が蔓延している」と、なかなか挑発的な文章から始まっています。僕はこうした挑発的な若者が大好きなんで、取り上げさせていただきました。w 大学4年生 水谷翔 ソーシャルとソーシャルでないものをはっきりさせる 今の日本では、ソーシャルメディア、SNSなどのソーシャル関係の定義がめちゃめちゃで、混乱しています。その混乱の元となっているのが、「自称ソーシャルメディアマーケタ―」の方々による誤ったソーシャルへの見解が蔓延していることにあります。 彼らは哀しいことに、CGMやUGCなどの「人が集まる場所」と、ソーシャルメディアの区別がついていないのです。そこで、ここではソーシャルの定義をはっきりとさせたいと思います。 SNSの定義 まずはSNSの定義から入りましょう。ここがわかれば、ソーシャル、ソーシャル
メディア・パブ: ツイッターがエリートユーザーのためのマスメディアになっていく
一日当たり発せられるツイート件数は、先月は平均すると1億4000万件となり、1年前の平均5000万件に比べ約3倍に増えた。東北大地震が起こった3月11日には、1億7700万件のツイートが飛び交った。誰もが手軽に発信できるツイッターは瞬時に世界中に届き、ネット上は次々と流れ入るツイートでますます氾濫してきている。ほとんどがユーザーのアテンションを得ることなく、流れ去っているのではなかろうか。 ツイッターの性格上、それはそれで良い。でもツイッターをマーケティングや各種活動のツールとして活用している人達にとっては、より多くのユーザーのアテンションを獲得していきたい。それに関連する興味深い論文｢Who Says What to Whom on Twitter｣が10日ほど前に紹介され、少し話題になった。 Yahoo Labsのリサーチャーと Cornell Universityとの協力で実施した調
透明性の時代。企業と生活者、新しいコミュニケーションのカタチ | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
炎上は対岸の火事ではない 前回、前々回と紹介した事例を振り返ると、九州電力は、「原子力」という国民最大の関心事が対象だったにもかかわらず、組織ぐるみで世論を意図的に操作しようとした。さらに謝罪会見でも社長が「ノーコメント」を連発、隠蔽体質の奥深さを強く印象づけた。放送時までにソーシャルメディア上で1万人以上の人々が目にしていたことには、全く気づかなかったのだろう。 ペプシは、報道機関の取材時点で 意図的な操作ではないとしながらも自らの過ちを認めた。25万ドルの追加投資を直ちに決定し、読者の反感を最小限に押さえることに成功した。続いて自社メディアやソーシャルメディア上でも速やかに報告を行い、読者に対してフェイスブック上でディスカッションするための場まで用意した。 ドミノピザは、豪州社員の心ない動画により突然のブランド危機に見舞われた。初期対応は遅延したものの、8カ月後の新レシピ発表の際には、
猪子寿之・チームラボ社長――「その男、凶暴につき」！“ヤバイ日本”建設大綱[中](1) | 企業戦略 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
猪子寿之・チームラボ社長――「その男、凶暴につき」！“ヤバイ日本”建設大綱[中](1) - 10/04/23 | 16:20 では、どうやって意思決定するのか。全社員にメールを投げるのだ。 テーマが多様である以上、固定された５人の役員の判断がつねにベストのはずはない。テーマをあいまいに社内に流通させ、関心を持つ人間、スキルのある人間を巻き込みながら結論に到達したほうがいい。 あるいは、マーケットに決めてもらう。 チームラボには「夏休みの自由研究」がある。夏と冬、社内コンペを開催し、最多票を獲得した社員に２週間の休暇が与えられる。当の社員は２週間で受賞作をプロトタイプに仕上げ、ユーチューブやブログにアップする。クライアントの目に留まり、世間に評価されれば、晴れてプロジェクトに昇格する。 だが、プロトタイプは企業機密だろう。ブログにアップする？ 「バンバン出します。スピードが速いから
ASSIOMA(アショーマ) » Google+が変える世界。フラット化するインターネット
Facebookページの対抗馬としてGoogle+でも企業用ページのリリースが予定されている。 ソーシャルという観点では、Google+と、Facebookページが企業ユーザの取り合いをしているだけに見えるかもしれない。しかし、インターネットという視点で考えると、これら2つのサービスの陣取り合戦は、インターネットに重大な変化をもたらす可能性を含んでいる。 ■形を変えるインターネット 2009年頃から、インターネットの形が変化してきているという話題がインターネット界隈を賑わせるようになった。1995年から2007年までのインターネットは、Tier1と呼ばれる巨大なISPを中心にトラフィックが流れていた。 しかし、Googleや、Facebookといった人気サイト、CDNと呼ばれる一部の企業が大きなトラフィックを集めるようになってきた。年を追うごとにこれらの企業の存在はインターネットで徐々に大
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TechCrunch | Startup and Technology News
2012年のソーシャルメディア予算、52％の企業が「増加傾向」 
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