2021.06.18 古着ブームの裏側に高まる若者の環境意識? 「優しい目線」の買い物が欲しい未来を引き寄せる 10代、20代の若者の間でいま、何度目かの「古着ブーム」が来ているという。原宿などのブランドショップがコロナ禍により閉店を余儀なくされる中、その跡地に古着店が続々と誕生。「いいものが安く買える」「個性的で他の人と被らない」といった、いかにも若者らしい理由で古着を選ぶ人が増えているようだ。 他方、高まる環境意識や倫理観が彼らの購買行動を変えているという指摘もある。「インターネット時代のワークウェア」を掲げる独立系ファッションブランド「ALL YOURS」の代表・木村昌史さんは、交流のある若い世代から「新品の服に買いたいものがない」という声を聞くという。 ある種、消去法のようにして古着に走っているというのだが、そんな彼らこそがいま「もっとも先進的」であるとして、木村さんはポジティブに
都議選が告示されてから初の週末を迎え、街頭演説に耳を傾ける有権者ら=東京都港区で2021年6月26日午後1時21分、吉田航太撮影(画像の一部を加工しています) 東京都議選(7月4日投開票)について、都内の有権者を対象に26日に実施したインターネット調査で、東京オリンピック・パラリンピックをこのまま開催することに「反対」とした回答が58%になり、「賛成」の30%を大きく上回った。政府や都などは上限を設けた上で観客を入れて開催する方針だが、新型コロナウイルスの感染拡大につながるという不安が解消されていないことが浮かんだ。 現状のまま五輪を開催することについて、政権与党として大会準備を進める自民党を支持する層の56%、公明党を支持する層の45%が賛成だった。一方、開催中止を求める共産党を支持する層の85%、立憲民主党を支持する層の81%が反対で、支持政党によって賛否が分かれた。無観客開催を主張す
人為的なパンデミックを見破る層が出てきている事実 CNNによれば、米南部アラバマ州で24日、新型コロナウイルスのワクチン接種歴を証明する通称「ワクチンパスポート」の使用を禁止する州法が成立した。共和党のアイビー知事が署名し、即日施行された。 日本人の9割以上は米国はワクチンでコロナが収まったと思い込むのだろう。 しかし米国では半数がそれは嘘だと知っている。 (中にはコロナ自体が嘘だと思う人も何割もいそうだが、それはそれで幸せ) 日本人の目が覚めることは当分無いのだろうか? 4年後の共和党大統領誕生を期待するしか無いのか? https://t.co/YFXH2YQQaB — FUJIKAWA Kenji (@hudikaha) May 23, 2021 既に、アメリカでは上記のように、つくられたパンデミックを見破っている層がこれだけいる。 アメリカ:NIAID、FDA、CDCの職員コロナワク
7月23日から8月8日まで東京オリンピックが開催される予定である。現時点で五輪の中止あるいは無観客での開催を望む声は大きい。しかし筆者は、観客を入れて開催するのがいいが、最悪の場合は無観客の開催であってもよいと考えている。 なぜ、五輪を開催すべきかといえば、理由は国民に勇気を与えると考えるからだ。後々、競技者の活躍は多くの人々の記憶に深く刻まれると思う。もちろん、感染防止策はきちんと行うべきであり、私は五輪関係者に対して、その点で一定の信頼を置いている。 チケット代が払い戻されても 最近、日本の男子、女子のゴルフ選手が米国のメジャー大会で優勝・準優勝する姿を見て感動を覚えた人も多いと思う。おそらく、東京五輪でも同様に新しいヒーロー・ヒロインが数多く生まれるだろう。 日本人のメダリストは、2012年のロンドン大会で38種目、16年のリオデジャネイロ大会で41種目で誕生した。彼らは、五輪が終わ
マスコミ、特にテレビはこの1年余り、新型コロナのことを伝えるのに終始している。まるで他の難題はどこかに霧消したかのようだ。 【写真2枚】この記事の写真を見る しかし、国の直面している問題は、新型コロナだけではないことを忘れてはならないだろう。また、コロナについてもワイドショー的な観点のみで考えていても、打開策は見えないのではないか。 石破茂の「異論正論」、第8回目では、今私たちが冷静に考えるべきことについて語ってもらった。 *** 昨年、安倍晋三前総理は、辞任する直前に新型コロナの指定感染症の分類の見直しをする方針を述べていました。現状、5段階のうち2番目に危険とされる2類相当になっているが、死亡率などから考えると5類にしていいのではないか、ということです。 私はこの方針変更はとても意味があると考えていました。それだけでも、かなり現場の負担が軽減される、ということを選挙区の病院などから聞い
【平和都市】記者「平和記念式典にロシアとベラルーシは招待を見送るのにイスラエルは招待するのはダブルスタンダードでは?」広島市長「!!!」
英国とノルウェーの科学者2人が新型コロナウイルスの「実験室製造説」を主張する論文を近く国際学術誌に発表する。バイデン米大統領が情報当局に新型コロナウイルス起源の再調査を指示し関連論争が新たな局面を迎えた状況で出される論文だけに大きな波紋が予想される。 【写真】中国の武漢ウイルス研究所 英日刊紙デイリー・メールは29日、英ロンドン大学セントジョージ医科大学のアンガス・ダルグリッシュ教授とノルウェーのウイルス学者ビルガー・ソレンセン博士が作成した22ページの論文を入手し報道した。ダルグリッシュ教授はがん治療とヒト免疫不全ウイルス(HIV)ワクチン分野で指折りの権威だ。ソレンセン博士はノルウェーバイオ産業協会会長を務めたワクチンメーカーの最高経営責任者(CEO)でもある。2人の科学者は論文で、新型コロナウイルスが人為的に作られたとし3つの根拠を挙げた。 最初に、新型コロナウイルスから6つの「固有
お笑いタレントの明石家さんま(65)が15日、パーソナリティーを務めるMBSラジオ「ヤングタウン土曜日」(土曜後10・00)に出演。新型コロナウイルスのワクチンについて、接種しない意向を示した。 【写真】2人とも若い!…33年前のさんまとタモリ 「僕は打たないつもり。誰かに回してあげたい。俺は打たないからね」と明言。「ていうのは、今まで菌にかかったことないから。1回もないんですよ。ここでワクチン打つと、体が変わってしまうんで」と理由を説明し「俺は打たないっていう」と繰り返した。 「打ちたい人は打って。俺らみたいに『打たない』って心に決めた人の分、余ってんねんから。打ちたい人から打ってええと思う」と語っていた。
これからお伝えするような話は、何年か前なら「陰謀論キモい」で一蹴されたに違いないんだけど、コロナ騒動に疑問を持ち、自分でネットなどから情報を取りに行っている人にとっては、それほど突飛な話とは感じられないだろう。 たとえば、今後の世界の方向について、大枠はジョージアガイドストーンに書いてある通りなんだけど(世界人口を5億人以下に抑えて、みたいなやつ)、その方向に持って行くためのシナリオを書く人がいて、たとえばジャック・アタリなんかはその一人。 彼の著作を読んで、「すばらしい先見の明だ。彼の予想通りに世界が動いている」などと評論家が言うわけだけど、いやいや、そうじゃなくて、「自分のシナリオ通りに世界を動かした」だけですから。 たとえば、彼、1981年の著作のなかでこんなふうに述べている。 「将来的には人口削減の方法を見つけることが課題になってくるだろう。もちろん、我々は人を処刑したり収容所に送
多くの共和党知事の州ではとっくに規制解除 CDC(米国疾病管理予防センター)がワクチンを接種すれば外ではマスクをしなくてよいという指針を出したというニュースが報道されましたが、これは米国の一面しか報道していません。 CDCの指針に従わず、とっくにマスク義務を撤廃し、また話題のワクチンパスポート発行をも禁止した州が米国には沢山あります。2021/4/12時点で図の通りほとんど共和党です。(ただし州内での州民に対する利用禁止であり、外国人の渡航に関しては不明) 1/ FREEDOM MAP – BIG UPDATE. Exciting news & critical time for action. 12 states so far committed to disallow Vaccine Passports. This thread summarizes map changes, thin
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新型コロナウイルスの感染力が強い英国型変異株が広がる大阪など関西圏で、子供にも感染が広がり始めている。子供は大人に比べて感染しにくいとされてきたが、最近は保育園などでのクラスター(感染者集団)の発生も相次いでおり、専門家は「コロナをめぐる小児科医療の正念場は、これからかもしれない」と警戒感を強めている。(地主明世) 【表でみる】子供のストレスサインの例 「大型連休中は人と接触する活動を控え、対策の徹底をお願いしたい」。吉村洋文知事は3日、府庁で記者団にこう述べ、感染予防の徹底を訴えた。 大阪府の担当者は最近の傾向として、「児童施設関連のクラスターが増えている印象はある」と語る。府内では3月以降の「第4波」で感染者が急増。厚生労働省に新型コロナ感染症対策を助言する専門家組織は4月末、関西圏での変異株の割合が8割程度となり「置き換わったと推定される」との見解をまとめた。 こうした変化に合わせ、
合理的な意見が「集団ヒステリー」に負けている 中国・武漢発の新型肺炎は我々に様々な災いをもたらした。中国「武漢ウイルス研究所流出説」はいまだに確かめられていないが、何ごとも隠蔽する「共産党体質」の中国からまともな情報が提出されない限り、いつまでも疑いの目を向けられることになる。 もしそうでなければ、パンデミックは「自然災害」と言ってよいだろう。だから、政府も国民も被害を最小限度に食い止め、被災者を救済すべきである。 しかし、政府や世の中の現在の「コロナ騒ぎ」への対応はどう考えてもおかしい。 昨年3月4日の記事「ダイヤモンド・プリンセス号の悲劇…世界から遅れた日本の対応」で、政府の対応を批判した。感染拡大初期に行うべきことは、「鎖国」である。国内にウイルスを持ち込まなければ、日本で感染が拡大しないことは小学生でもわかる理屈である。 まったく人の交流をしないわけにいかないとしても、「入国者の厳
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