ほたかのブログ ~そろそろB層から脱出しませんか? 医療問題、HPVワクチン、子宮頸がん検診、乳がん検診の過剰診断や誤診、統計の誤用や数字のトリック、詭弁、プロパガンダ、偽旗(やらせテロ)、原発、言論統制(秘密保護法や著作権法改正案)、地球温暖化詐欺などの環境問題、大手メディアが報じないことを綴っていきます。 子宮頸がんワクチンの嘘について、これまでの記事をQ&A形式でまとめてみました。 Q1) 子宮頸がんワクチンって、本当にがんを防ぐの? わかりません。 現時点では、がんを防いだデータは、世界中どこにもありません。 今わかっているのは、せいぜい数年間の感染予防や 異形成と呼ばれるウイルス感染の細胞変化を予防する効果だけです。 それも確実ではありませんし、 10年以上効果が持続する保証もありません。 Q2) では、あと何年たったら効果があることがわかるの? 最低20年以上はわからないでしょ
日本もようやく「まん延防止等重点措置」が解除されたが、スウェーデンでは既に2月9日に全ての規制が撤廃となった。街にはコロナ禍前の日常が戻ってきた。 2020年には大きな超過死亡を出したスウェーデンだが、2020年1月から2021年12月までの超過死亡予測では、ヨーロッパ諸国の中でも非常に低くなっている(図1、The Local)。ワクチン接種は2020年年末より、厳密な優先順位の下に進められた。最優先は介護施設や、自宅で要介護の高齢者。続いて、コロナ最前線で働く医療従事者や介護者である。ワクチン接種が進むにつれ、介護施設の感染者は減少していった。(図2、公衆衛生庁HP) スウェーデンはこれまで4つの波を経験している。(図3、公衆衛生庁HP)2021年のデルタ株による第3波では、ワクチン接種がほぼ完了していた介護施設では、市中感染が拡大した際にも感染拡大が起こらなかったし(図4、3月3日記者
「21世紀に、まさかこんなことが起きるとは」「第3次世界大戦の始まりか?」――つい1カ月前まで、人類共通の敵は新型コロナウイルスだった。だがロシアの侵攻を境に、世界の関心はあっという間にウクライナ情勢に置き換わった。 新型コロナは、自然現象としてはまだパンデミック状態にある。しかし社会現象としては、このまま“終息”に向かっていくのだろうか。 日本でも3月21日、延長されていた「まん延防止等重点措置」が全面解除となる。 そんな中、驚愕の推計データが3月10日、5大医学誌の1つ『The Lancet』に発表された。日本の新型コロナによる死者数は、実際には10万人超の可能性がある。 政府公表の6倍?本当のコロナ犠牲者数 この研究は、世界191の国・地域および252の行政区について、2020年1月1日から2021年12月31日まで2年間の「超過死亡」を推計したものだ。 超過死亡とは、一定時期の実際
ロシアのウクライナ侵攻で、露軍の爆撃により多数の避難住民が生き埋めになったとされる東部マリウポリの劇場について、ウクライナのメディアは17日、劇場から避難住民約130人が救出されたと伝えた。劇場には数百~1千人以上が避難していたとみられるが、露軍の攻撃が救出作業を阻んでいるという。 ウクライナのメディアによると、劇場の地下室には多数の住民が避難していた。16日の爆撃で建物が崩れ、地下室への入り口ががれきでふさがれた。地下室は無事とみられるが、露軍の攻撃でがれき撤去作業が遅れている。死傷者数はなお不明だという。 露国防省は劇場への爆撃を否定。マリウポリを拠点とするウクライナ軍の特別部隊「アゾフ連隊」が劇場を爆破したと主張した。 米英の国防当局が首都キエフ周辺などでの露軍の停滞を指摘する中、露軍はマリウポリに激しい攻撃を続けている。露軍はマリウポリを陥落させ、東部の親露派支配地域と南部クリミア
新型コロナウイルスの感染拡大「第6波」では、高齢者施設で療養を余儀なくされ、死亡する人が全国各地で相次いだ。国は医療の逼迫(ひっぱく)をしのぐため施設内療養を進めてきたが、東京都が公表したデータをもとに昨年夏の第5波のピーク時と比較すると、死者に占める施設内療養死の割合が0.4%から15.8%へと上昇していた。全国的にも2月以降のクラスター(感染者集団)の発生場所は高齢者施設が最多となった。識者は現場対応の限界を指摘する。 政府は当初、感染した高齢者は原則入院させる方針を掲げた。多くが基礎疾患を抱える高齢者は重症化リスクが高いためだ。しかし、感染拡大で病床が逼迫する事例が相次ぎ、国は昨年1月の通知で、感染対策や「必要時の診療」といった「前提条件」を満たせば施設内で療養ができるようにした。
新型コロナウイルスの感染減少ペースが鈍り、まん延防止等重点措置は18都道府県で21日までの延長が決まった。いま主流のオミクロン型の変異ウイルスは重症化リスクが比較的低く、海外では行動制限を緩和・廃止する動きもある。国内の流行第6波の出口に向けた課題を各界の専門家に聞く。――1月下旬以降、政府の有識者会議で重点措置の拡大や延長に反対しています。「オミクロン型が私権制限をするほどにリスクのあるウ
厚生労働省の専門家組織の会合後、会見する座長の脇田隆字・国立感染症研究所長=2022年2月24日午後9時1分、東京・霞が関の厚生労働省、市野塊撮影 新型コロナウイルス対策を厚生労働省に助言する専門家組織は24日、「第6波」の新規感染者は減少傾向が続くものの、死者は高齢者を中心に過去最多の水準を更新しているとの分析結果を公表した。1日あたりの全国の死者数(1週間平均)は23日時点で225人となった。 【写真】コロナワクチン健康被害48件、新たに救済認定 アレルギー反応など 専門家組織は、ワクチン接種の加速により新規感染者の減少が続いた「第5波」と異なり、「減少は緩慢」だと指摘。20日まででまん延防止等重点措置が解除された5県のうち、山形県と沖縄県では前週よりも増えており、全国的にも再び増加傾向に転じる可能性がある、と警告した。重症者数は高止まりしており、高齢の重症者が増えて、重症病床使用率の
コメントで「デルタ変異株は感染力が強いからウイルス価が高いのであって、ウイルス量が251倍になっているのではない」という主張がありました。 これはウイルス価(ウイルス力価)の定義が混乱していることによる誤解と考えられます。 ウイルス力価(Viral loads)には、ウイルスの核酸(遺伝子、DNAやRNA)の量を計った物理的力価と、一定量のウイルスが細胞に感染する能力や細胞を死滅させる力を持つか(何個のウイルスがあれば感染・細胞死が成立するか)を計った機能的力価があります。 どちらも簡易的にウイルス力価と呼ばれますが、この二つはまったく別物です。 単位も物理的力価はVP (Virus Particle) /mL(1mlに何個のウイルスがいるか)など、機能的力価はTCID₅₀/mL(50%の細胞を死滅させるウイルスの濃さ)などと全く異なります。 こちら👇の記事でわかりやすく説明されています
第29回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会_20210126において、大変衝撃的なデータが紹介されました。 7:30~の長崎大学森内先生からのお話です。 森内先生の資料はこちらから。 最初にはっきり申し上げておきますが、これから述べることは森内先生の論旨とは全く関係ありません。 単にその中で紹介されたデータを使った、いしい独自の見解です。 衝撃的と言うのは、10:00〜触れられる小児のICU入室数のデータです。 資料の9枚目を見て、 「小児ICU入室 は51例、昨年夏の第5波で多く登録され、10月下旬以降は鎮まり、1月に入って再び報告されてきました」 とおっしゃっています。 これはつまり、小児の重症患者が出たのは、一般接種が進んだ昨年7月から10月前半と、3回目接種が本格化した今年1月に限られることを意味します。 この資料を見て、違和感を感じる方はどれくらいいるでしょうか? ほんの十数
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