大学1、2年の6割以上が「コロナ禍で思い描いていた大学生活を送れていない」――。そんな調査結果が3月8日、学生のOB/OG訪問を支援する「ビズリーチ・キャンパス」から発表された。在宅授業の導入に伴い、人と会って情報交換する機会が減る中、低学年のうちからキャリア支援を大学に求める声も増えてきているという。
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日本で唯一、大規模な長寿研究をしている慶應義塾大学医学部・百寿総合研究センター。老化のメカニズムや認知症の予防・治療の研究で世界をリードする同センターのなかでも、この道30年という長寿研究の権威が新井康通教授だ。 【一覧】3.50g/dl(100~104歳で亡くなった方)、3.68g/dl(105~109歳)、3.92g/dl(110歳以上)…百寿者のアルブミン値の違い示す研究結果 全国各地の100歳以上の高齢者を訪ねて集めたデータを、新井教授が中核となり、10月に国内の学会で発表した。テーマは「100歳以上の高齢者の血液」だった。共同研究者のひとりで、熊本大学大学院生命科学研究部の尾池雄一教授が解説する。 「これまでの長寿研究で、『百寿者』と呼ばれる100歳以上の人は、糖尿病や動脈硬化の有病歴が一般の高齢者より少ないことがわかっています。我々はそこから一歩踏み込んで、100歳以上長生きし
有機や特別栽培農産物の価格について、「一般的な農産物と同等なら買う」と回答する人が6割近くになることが日本政策金融公庫の調査で分かった。有機や特別栽培の潜在的なニーズがあることがうかがえたが、消費者の価格志向も見えた。 購入の習慣がある人に限れば「3割高までなら購入する」人が30%以上。有機や特別栽培の普及には、まず消費機会を増やす必要がありそうだ。 有機・特別栽培農産物の購入頻度を尋ねると、「日常的に購入」「時々(ときどき)購入」が合わせて30%だった。「あまり購入したことはない」層は計70%に上った。 価格がどのくらいなら買うかの許容度は全体では「一般の農産物と同等」(58%)が最多。「3割高でも購入する」は18%にとどまった。 購入理由1位は「安全」 ただ、「日常的に購入」する人では36%、「時々購入」する人は35%で、ともに全体平均の倍近かった。 購入理由は1位が「安全な食品を食べ
この秋に衆議院議員を選ぶ総選挙が行われます。私たちの生活に影響を及ぼしている「政治」について、高校生、中学生はどう感じているのでしょうか? LINE公式アカウント「高校生新聞編集部」をフォローしてくれている読者の中高生348人に「日本の政治」について8月にアンケート。今回は「政治への関心」について寄せられた声の一部を紹介します。(編集・越沢琴奈) 政治に関心があるかどうか「とてもある」「少しある」「あまりない」「全然ない」の4つの選択肢から選んでもらいました。 最も多くの中高生が選んだのは「少しある」で全体の50%でした。 政治への関心が「とてもある」と回答した人は30%で、政治への関心があるという中高生はアンケートに回答した人のうち80%を占めることがわかりました。 一方で政治への関心が「あまりない」という人は17%、「全然ない」という人は3%と、比較的少ないという結果になりました。 現
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックが到来した2020年。オーストラリア・University of QueenslandのDamian F. Santomauro氏らは、世界疾病負担研究(GBD)2020の一環として、COVID-19のパンデミックが及ぼす精神障害への影響を検討。その結果、2020年に世界ではパンデミックに伴い大うつ病性障害患者が5,300万人超、不安障害患者が7,600万人超それぞれ増加したこと、特に女性と若者で影響が大きかったことを明らかにし、Lancet(2021年10月8日オンライン版)に発表した。 関連する48件の研究を解析 精神障害は、世界の疾病負担の主要因である。GBD2019では、精神障害の中でもうつ病と不安障害が二大リスク要因であることが示された。Santomauro氏らは、GBD2020の一環として、COVID-19パンデミックが
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 「計91%が緊急避妊薬の薬局販売に反対」→実際は42%だった。産婦人科医会が調査結果について謝罪緊急避妊薬の市販薬化をめぐり、日本産婦人科医会が厚生労働省に提出した資料がが「調査結果が歪曲されている」と批判を浴びた問題で、同会が謝罪した。当初の資料では「産婦人科医の91%が反対」と結論づけていたが、反対と回答した割合は42%だと訂正した。
ゲームビジネスに特化したマーケティングリサーチ&コンサルティングファームであるゲームエイジ総研は、コロナ禍による長期にわたる社会生活や行動制約の影響により、ライフスタイルが変化しているなかで、ゲーマーの食事に関する意識がどのように変化しているのか調査を行った。 コロナ禍で食に対する考え方や行動が変化したのは32.3% 最多の20代では41.8%が変化感じる コロナ禍でおうち時間が増えたことにより、食に対する考え方や行動が変化したと答えたゲーマーは全体の32.3%(「とても変わった」+「やや変わった」の合計)に。 年代別では、もっとも変化したと回答したのは20代で41.8%、次いで30代が34.9%と続く。逆にあまり変化が見られないのが50代の27.9%。10代は「とても変わった」という回答が5.0%ほど見られるが、食に関しては同居している家族の影響を受けているためか、変化したという回答は4
長時間労働が社会問題になるほど「休めない」というイメージが強い日本だが、欧米やアジア諸外国と比べ、本当に休日は少ないのか? 各種データをもとに検証してみよう。 休むために働く国、体調不良でも働く国 「『日本はなぜ、これほど休みが多いのか?』と、どの企業でもグローバル本社の人事担当者から聞かれました」 米国、ヨーロッパ、アジアに本社を持つ複数の企業で日本法人の人事責任者を務めたことがあるリブ・コンサルティングの山口博氏は当時を振り返ってこう語った。 長時間労働が社会問題になるほど休めないイメージが強い日本なのに、これは一体どういうことなのだろうか。 実は日本の祝祭日の日数は、諸外国と比べて群を抜いて多いのだ。バカンス大国と呼び声の高いフランスが年間9日、米国が10日だが、日本は欧米勢より1週間以上長い17日。同じアジア勢の香港が13日、シンガポールが11日と続く(図1)。 この祝祭日の多さが
新型コロナワクチンの追加接種(ブースター接種)の是非をめぐる意見対立が激しくなる中、イスラエルの研究者は9月15日、60歳以上に関してはファイザー製ワクチンの3回目接種で感染と重症化の両方を少なくとも12日間防ぐことができるという調査結果を発表した。 世界には未接種者がたくさんいるため、健康な成人にブースター接種を行うことについては厳しい異論が出ている。ジョー・バイデン政権も広く一般にブースター接種を行う計画だったが、医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」で発表された今回の研究で、ブースター接種をめぐる意見対立はさらに深まった。 高齢者でさえ必要ないかもしれない これまでに累積されたデータを見る限り、ブースター接種が必要なのは高齢者だけで、高齢者ですらブースター接種は必要ないかもしれない、と複数の独立した科学者は語った。 専門家によると、これまでに発表されたすべての研究
デルタ株が広がった第5波で若年感染者は大幅に増えたものの、重症化リスクはほとんど変わらず、極めて低い水準であることが、大阪府の年代別重症例の集計結果(9月24日判明分まで)でわかった。 10代以下の陽性者は2万1403人で、重症化例は4人(死者1人)、重症化率は0.019%。20代の陽性者は2万5827人で、重症化例は21人(死者なし)、重症化率は0.081%となっている。 大阪府では第3波〜第5波の約11か月間で、20代以下の陽性者は7万6千人に上っているが、死者は2人にとどまっている。 年代別重症化例のデータは、大阪府が随時まとめて公表している。東京都は公表しておらず、全国レベルのデータもないため、貴重なものだ。 現在新型コロナワクチンの接種対象は満12歳以上とされている。接種のベネフィットとリスクを比較するうえで、参考になるかもしれない。 大阪府は、この集計における「重症例」を「『重
「次期総裁」河野氏トップ 衆院選比例投票先、自民49.9%―時事世論調査 2021年09月17日17時06分 【図解】内閣支持率の推移 時事通信が10~13日に実施した世論調査で、自民党の次期総裁に誰がふさわしいか尋ねたところ、総裁選候補4人のうち河野太郎規制改革担当相が31.6%でトップだった。岸田文雄前政調会長14.3%、高市早苗前総務相7.2%、野田聖子幹事長代行0.9%で、河野氏が他を大きく引き離した。 【関連ニュース】自民党総裁選 調査は自民党の政治家9人から1人を選んでもらう形で実施。自民党支持層で見ても、河野氏35.6%、岸田氏17.9%、高市氏12.1%、野田氏1.2%と同様の傾向だった。 衆院選比例代表の投票先は、自民党が49.9%と最も多く、立憲民主党が10.8%で続いた。以下、公明党6.2%、日本維新の会4.5%、共産党3.7%などの順。「分からない」は22.5%。
日々発表される統計や調査の結果を読み解けば、経済、健康、教育など、さまざまな一面がみえてきます。今回は厚生労働省『人口動態調査』から「日本人の死因」に焦点をあてていきましょう。 【2001年】都道府県「死因」調査…「上位10」をすべて見る 2020年、亡くなった日本人は137万人厚生労働省『人口動態調査 令和2年』によると、昨年、亡くなったのは137万2755人。1日当たり3750人の方が亡くなった計算です。男女別に見てみると、男性の死亡者数は70万6834人、女性の死亡者数は66万5921人でした。 また死亡率は、人口1000人あたり10.9。男性の死亡率は11.5、女性の死亡率10.3でした。昨年11.2よりも低下しましたが、高齢化が進み、死亡率は増加傾向にあります。 【人口1000人あたりの「死亡率」の経年推移】 1950年 10.9 1960年 7.6 1970年 6.9 1980
[アンケート集計実施期間]2021年7月6日(火)〜17日(土)の約7日間(地域によって異なる) 全国の回答総数7,501人。 コメントとして1,693件頂戴しました。ご協力ありがとうございました! ワクチンに関して市民の関心の高さを示し、切実なるコメント(理由)の多さに私たちも驚きを隠せません。お一人お一人の立場に寄り添える地域または国であって欲しいと願うばかりでございます。 全国の打ちたいご意見まとめ 皆さんから頂いたワクチンについての期待やワクチン接種後の未来などワクチンを打ちたいを意見を一部ご紹介。 エリア 年代 理由 守口・門真 20~24歳 医学部の実習のため、接種しましたが、打った時のメリットがデメリットを圧倒的に上回るので接種を希望しました。 神戸市灘区・東灘区 25~29歳 正直打ちたくないが、基礎疾患があるため、東京五輪が開催された後の感染拡大が怖いので仕方なく。 吹田
大人と比べて子供達が発症しやすい疾患の一つにアトピー性皮膚炎がある。発症の要因は多様なものが考えられるが、特定の原因や根源から治療を行う医療方法はまだ見つかっていない。また発症した場合にはかゆみを伴うため、当事者に大きな肉体的・精神的な圧迫となる。この病症に関する子供達の発症状況を、文部科学省が2021年7月に発表した「学校保健統計調査」の内容から確認する。 まずは最新値となる2020年度における、学校種類別・年齢階層別のアトピー性皮膚炎を被患している人の割合。 ↑ アトピー性皮膚炎被患率(学校種類別)(2020年度) ↑ アトピー性皮膚炎被患率(年齢階層別)(2020年度) 5歳から6歳に成長すると値が有意に高まり、11歳までは3%台と高い値を示す。この年齢は小学校時代に該当する(おおよそ6歳から12歳までが該当する)。小学校の環境がアトピー性皮膚炎を誘発するのではなく、「小学校に進学し
ワクチン接種後の健康被害がやっと救済される──。厚生労働省の審査会は8月19日、新型コロナワクチンの接種後にアナフィラキシーなどの健康被害を訴えた29人に対し、医療費や医療手当の補償を決定した。29人のうち28人が女性で、平均年齢は43才だった。 【別表】ファイザーが公表したワクチン接種者の死因の内訳 国が新型コロナワクチンの副反応の救済を認めるのは初めてだ。しかし、ワクチン接種後に亡くなった約1000人は、「ワクチンとの因果関係は不明」とされたままだ(8月24日現在)。 また、日本に先んじてイスラエルやアメリカなどが「3回目接種」を行うなどワクチンをめぐる話題はいまだ尽きない。 そんな中、製造元の1つである米ファイザー社が7月28日に公表した英語の研究論文が静かに波紋を広げている。 その研究には世界各国の4万人以上が参加。ファイザー製ワクチンの2回目接種から最大6か月間に及ぶ大規模な追跡
毎日の洗濯に欠かせない洗濯用洗剤。いつも同じものを使っている方もいれば、いろいろな洗剤をその都度試して楽しんでいるという方もいるのではないでしょうか。 今回は、そんな数ある洗濯用洗剤メーカーの中で、「あなたが一番好きなメーカーは?」というアンケートを実施します。「ライオン」「花王」といった老舗の大手メーカーから、「がんこ本舗」のような平成生まれの新興メーカーまで、あなたのお気に入りのメーカーを教えてください。 それではまず、洗濯用洗剤メーカーから代表して5社を紹介していきます。 画像は「ライオン」公式サイトより引用 ライオン 1891年(明治24年)に創業された小林富次郎商店を前身とする「ライオン」は、国内でも屈指の老舗企業です。 同社の主力商品は、1956年に初登場した「トップ」シリーズや、1963年から販売されている「アクロン」シリーズなど、現在も続くロングセラーばかりです。また、洗濯
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