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この画像を大きなサイズで見る インターネット上のトレンドは、日々ものすごいスピードで移り変わる。今日話題になっているネタだったとしても、明日には忘れられてしまう可能性だってあるのだ。 海外で人気のソーシャルサイト・ナインギャグが、インターネットで盛り上がったネタを永遠に残す計画をたてた。それがけっこう壮大で、きっと未来人もびっくりなんだ。 巨石にネットで話題のネタを彫って埋蔵 ナインギャグの9周年記念として進められたこの企画。インターネット上で最も愛されたネタを彫り込んだ巨大な石碑を、砂漠の真ん中に埋めようというものだ。 9周年にちなんで9つのネタを選ぶため、ナインギャグでは同サイトのフォロワー1億5000万人を対象にアンケート調査を実施。大好きだったネタを尋ねたところ65万人以上が回答し、独特な構えで塩を振るトルコ人「シェフ・ソルトベイ」や、世界を席巻したピコ太郎の「PPAP」、おもしろ
ネット検索大手グーグルが、同社のガイドラインに反する不適切な手法で検索結果の表示順位を引き上げたとして、企業サイトやまとめサイトの順位を強制的に下げるペナルティーを相次いで科していたことが分かった。ペナルティーは、多数の上場企業にも広がっている。 朝日新聞は2月、IT・サービスや金融、小売り、教育など検索を通じて顧客獲得を図る12業種の上場100社(ホールディングス傘下も含む)にアンケートを実施。回答した72社のうち23社が最近5年間にグーグルからガイドライン違反の通知や警告などを受け、2012年7月~16年4月に順位を引き下げるペナルティーを科されていた。 先月3日には、グーグル日本法人が検索結果の順位を決めるアルゴリズム(情報処理の手順)の変更を発表。朝日新聞の取材では、この前後に、旅行や生活のまとめ情報を提供する人気サイトのうち10件超が順位を大きく落とすペナルティーを受けていた。
ここ最近、隊長の調子が悪い。都知事選でも能年玲奈に関しても、ポジショントークに終始しているし、今回のほぼ日に関しても切れ味が悪い。勢いがあって笑えた文章も、ただの罵倒にしか見えなくなってきた(個人の感想です)。 この変化は、メディア環境の変化と関係があるだろう。元々、隊長の持ち味はどこから集めたのかわからないリーク情報をベースにして、それをネット文体で書きたてるものだった。ちょっと前まで、ネットには独自取材をする人がいなかったので、それはとても貴重なものだった。しかし、バズフィードに代表されるように、既存メディアからの人材移動がいよいよ本格的に始まり、取材力を持ったライターが現れ始めたことによって、その価値は薄れてしまったのだ。 既存メディアのライターは強い。なぜなら、電話取材ができるから。何か起こったらすぐに取材をしてその日のうちに記事にしてしまう。正規のルートで一気に突破する。隊長は片
By Haruhiko Okumura 1941年にナチス・ドイツに対抗して自由と民主主義を監視するための機関として設立されたのがFreedom Houseです。そのFreedom Houseが毎年公開している世界のインターネットの自由度合いを調査した報告書「Freedom on the Net」の2016年度版が公開されました。 Freedom on the Net 2016 | Freedom House https://freedomhouse.org/report/freedom-net/freedom-net-2016 調査対象となった65の国と地域のインターネット環境の自由度をスコア付けしたのが以下のグラフ。スコアはインターネットにおける「アクセス障害の有無」「コンテンツの制限」「ユーザー権利に対する妨害」という3つの尺度の総合評価となっており、スコアが0に近ければ近いほどイン
民進党の玉木雄一郎衆院議員が、主要国首脳会議(伊勢志摩サミット)の経済討議で日本政府が示した資料の日本語版に明記された「リーマン・ショック」との表現が英語版には登場していないとして、ツイッターで「悪質な情報操作だ」と批判した。 インターネット上では、この投稿に対し「リーマン・ショックは和製英語だ。海外では『the financial crisis』と表現するから、出てこないのは当然だ」などの批判が殺到している。政府の英語版資料も「the financial crisis」と表記していた。 玉木氏は5月30日のツイッターで「『リーマンショック前に似ている』と総理が説明した4枚の資料の英語版を見て驚いた。日本語版には11カ所も登場した『リーマンショック』という言葉が英語版には一度も出てこない。日本語版にはあるカッコ書きの説明部分もない。悪質な情報操作だ」と投稿した。
「期待していただけに失望です」「これ以上は安倍政権を支持しません」。日韓両国が慰安婦問題で合意した28日午後以降、安倍晋三首相のフェイスブックのコメント欄には、支持者らによる嘆きや憤りの書き込みが相次いだ。ツイッターでも、安倍政権の姿勢を疑問視する保守層らの投稿がリツイートを伸ばした。 保守派の評論家古谷経衡(つねひら)さんは、ネット上の保守層は今回の合意に反発する反応が多いと感じたといい、「安倍首相を『嫌韓のスター』にまつりあげてきたネット保守にとって、慰安婦問題では一切の妥協を許さない強行姿勢を期待していた。それだけに、裏切られたという思いだろう」と指摘する。 だが「批判は一時的なもの」とみる。これまで尖閣諸島への公務員常駐検討など安倍政権の方針が実現しなくても支持はぶれず、現状では強硬姿勢の受け皿になるような主要政党もないとして、今後の選挙への影響は少ないと予想する。 ソーシャルメデ
この画像を大きなサイズで見る 匿名であることをいいことに、ネット上で誹謗中傷を繰り返す「荒らし」は、欧米では「トロール」と呼ばれているが、そういった行為を繰り返す人間はろくでもないことが最新の研究で明らかとなった。 ここで言う「荒らし」とは、ネットの議論でわざと人を怒らせたり、会話をかき乱したりする目的でコメントを投稿する人のことを指す。そうした人は嘘をつき、物事を誇張し、他人を不快にして反応を煽るためだけにコメントを残す。 ネットのコメントに関連した性格テストを実施 マニトバ大学のエリン・バックルスら、カナダの研究者はそうした荒らしの人格を理解するため、1,200人を対象にインターネットのコメント行為に関連した性格テストを実施した。 ここで研究者が目的としていたのは、ナルシシズム、マキャヴェリズム、サイコパシー、サディズムの4種類からなるダークテトラッドと呼ばれる性格的特徴と荒らしに関連
インターネットの動画投稿サイト「FC2動画」の会員にわいせつな動画を配信したとして、京都府警察本部は大阪のインターネット関連会社を捜索しています。 警察は、この会社が「FC2動画」の実質的な運営会社とみて実態の解明を進めることにしています。 捜索を受けているのは、大阪市に本社があるインターネット関連会社「ホームページシステム」です。 京都府警察本部によりますと、この会社はインターネットの動画投稿サイト「FC2動画」の会員にわいせつな動画を配信し、有料で閲覧させた公然わいせつほう助などの疑いが持たれています。 警察はことし6月、「FC2動画」にわいせつな動画を投稿したとして大阪市の男と兵庫県内の女子短大生を公然わいせつの疑いで逮捕し、捜査を進めていましたが、会員が支払う登録料の流れや収益の実態などから、この会社が違法な動画の配信に関わっている疑いが強まったということです。 「FC2動画」は、
インターネット掲示板「2ちゃんねる」創設者のひろゆき(西村博之)氏が、新たに「2ch.sc」を立ち上げたが、古巣の「2ch.net」の管理者と今もゴタゴタが続いている。 見た目だけでなく、中身まで「2ch.net」とそっくりなつくり。ひろゆき氏のねらいは不明だが、「2ちゃんねるを乗っ取るという行為」に対する当てつけにも見える。 「クローラー」使って書き込み情報を収集か ふたつの2ちゃんねるのトップページを見比べると、ほとんど同じだ。違いは、「2ch.sc」には無料配布を認める「自由利用マーク」、さらに「転載時には2ch.scにリンクを張ってね」と事実上転載を認めるひと言がある。「無断複写・転載を禁じます」と明記されている「2ch.net」とは一線を画している。 ページのデザインやつくりだけでなく、書き込み内容も全く一致するものが多い。2ちゃんねる上の書き込みや一部報道を総合すると、「2ch
「まるで『女優』」、「真摯(しんし)な会見だった」−−。新たな万能細胞「STAP細胞」の論文に不正があるとされた問題で、画像の捏造(ねつぞう)や改ざんをしたとされる理化学研究所の小保方晴子・研究ユニットリーダー(30)についてのツイッターなどでの論評がインターネット上をにぎわせ続けている。小保方氏が記者会見した9日のツイート(投稿)を、毎日新聞世論調査室が開発したツイッター分析ソフトで解析した。小保方氏に言及したツイートの中で支持/不支持に言及したもののうち、小保方氏を応援する声や会見の姿勢を評価するツイートは批判の2倍以上だった。【石戸諭】 分析ソフトでは1万人のツイッター利用者を無作為抽出。9日、小保方氏に関連するツイートをした利用者は全体の約12%。ツイッターでつぶやいた人の10人に1人以上が小保方氏について何らかの投稿をしたことになる。これは4月1日の消費税率引き上げについての8.
インターネット生放送サービス『ニコニコ生放送』で、4月3日に放送された頑固一徹さん(69)の生放送番組中、番組を見ていたリスナーらが頑固さんのろれつが回っていないなどの症状に気づき、それがきっかけで人命救助に繋がる出来事が起こっていた。 頑固一徹さんは普段からニコニコ生放送で、日本について語る番組を運営していた。この日の放送では途中、体の違和感を漏らしていたが、大したことないと考えていたようで、リスナーから病院をすすめられるも「大丈夫大丈夫」としてそのまま放送終了。 【画像付きの元記事はこちら】 しかしその様子があまりにおかしかったことと、独居状態であることを知っていた、頑固さんとかねてから交流のあったニコニコユーザーのスターダスト河内のメンバーらが、携帯電話へ数回連絡を試みるも応答はなかったという。当時、苦肉の策で他のユーザーに頑固さんの住所情報を求めるニコニコ生放送を行うなどもしていた
投書欄の投稿者がネットで個人情報を晒され、電話で脅されたなどとして、朝日新聞が「言論の封殺」だと紙面上で批判している。しかし、ネット上では、実名にこだわる投書欄のあり方などに疑問の声が出ている。 「本紙投稿者に嫌がらせ ネットに無断で住所・電話番号」 朝日新聞の主張を載せた記事は、こんな見出しで2013年6月28日付朝刊の社会面トップに大きく報じられた。 個人情報を晒され、電話で脅された 記事によると、朝日の投書欄「声」に投稿した読者らの個人情報がネット上で晒され、電話で脅されるなどの被害が出ていることを朝日側は12年秋につかんだ。声欄では、投稿者の実名のほか、住んでいる地域、職業、年齢が書かれているが、ネットの掲示板やブログで、紙面にはない詳しい住所や電話番号が晒されるケースが13年春ごろから増えた。 6月までに少なくとも30人分が晒され、朝日の聞き取り調査で、14人が被害に遭った。うち
どうして「Twitterやりなよ」って言わなかったのか、「Skype便利だよ」って勧めなかったのか……。地震が起きた後、仙台に住む家族からの連絡を待ちながら、ずっと後悔していました。 でも、本当は自分でも理由はわかっていました。それはただ単に「面倒くさかった」からでした。インターネットに疎い相手に「Twitterがどういうものか」を説明するのは、かったるい。「やってみるとわかるよ」という説明で納得してくれない相手を説得するのも面倒くさい。だいたい日々の生活を掌握されるのもわずらわしい。 ところが! これらの面倒を回避しつつ、インターネットに疎い家族を相手にTwitterを<第三の連絡手段>として使う方法があったんです。 ヒントになったのはTwitterで偶然見かけた@kentplusさんのアイディア。 「非公開アカウント一つ作る⇒IDとPWを親戚一同と共有⇒ログインして書込むなり閲覧」し、
PCが目の前にあって、エジプトの抗議デモに関するAl Jazeeraのライブビデオ報道に釘付けになっていないのなら、ぜひ目を向けるべきだ。 それは実に目を奪われるような映像だ。エジプト大統領Hosni Mubarak氏の辞任を求める抗議デモの参加者が、夜間外出禁止令を無視して通りを駆け抜け、催涙ガスを用いる警察と衝突したり、建物に火を付けたりしている様子を見ることができる。 Al Jazeeraはこうした出来事のライブ映像を配信しているが、ほぼエジプト全土でインターネットが遮断されていることから、ブログや「Twitter」を通じて現地の人々が発する情報はほとんどない。 ニュースチャンネルAl Jazeera Englishの責任者を務めるMohamed Nanabhay氏は、自身のTwitterページで、Al Jazeera Englishが配信するエジプト関連の報道にアクセスしてきたトラ
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