「モナキ」TikTok8億回再生の裏側に、15都府県・76公演があった〜ドブ板×デジタル戦略を徹底解剖〜｜望月優夢｜【 #アイビズ 】日本のアイドルをビジネス視点で考察する
こんにちは！ 広告代理店でクリエイティブプランナーをしながら、アイドル市場をビジネス視点で考察しているnote、通称「アイビズ」です。 さて、早速、本日のテーマについて考えていきましょう。 今日のテーマ2026年4月8日、純烈リーダー・酒井一圭さんプロデュースの弟分グループ「モナキ」がメジャーデビューを果たしました。 「モナキ」TikTokを中心にSNS総再生数8億回超え、デビューイベントには昼夜合わせて5,000人規模が殺到、デビューからわずか9日でミュージックステーションにインタビュー出演という、あまりにも異例の快進撃です。 私もここ1ヶ月ほど、TikTokでモナキを見ない日がないほどの状況に驚いて、Xに投稿したりもしていました。 昨日メジャーデビューを果たし、TikTokで大バズり中の「#モナキ」について。 １ヶ月くらい前からTiktokで見ない日はないくらいに異常なバズを産み、ここ
広告費を増やすほど、ブランド価値は下がる｜山口 偉大（Takehiro Yamaguchi）
広告費を増やせば、認知が広がる。 認知が広がれば、ブランドが強くなる。 多くの経営者が信じているこの図式は、半分は正しく、半分は間違っている。 多くの経営者が、ブランドを強くしたいと考えるとき、まず広告費を増やそうとする。 「もっと認知を広げよう」 「もっと多くの人に届けよう」 「もっと露出を増やそう」 ——こういう発想で予算が組まれ、媒体に投下される。広告費の増加は、ブランド成長への合理的な投資として正当化される。 だが経営現場で見てきて、これは半分しか正しくない。 広告費の投下は、ある時点までは確実にブランドを強くする。だがある臨界点を越えると、追加の広告費がブランド価値をむしろ毀損し始める。同じ予算を投下しているのに、ブランドへの貢献はマイナスになる。 この臨界点を見抜けない経営者が、毎年予算を増やし、広告費を積み上げ、結果としてブランドの輪郭を静かに削っていく。本人は「ブランド構築
フジテレビ、TVerおよびFODにおいてIASのCTV認証を取得。日本のコネクテッドTVエコシステムにおける透明性を推進
フジテレビ、TVerおよびFODにおいてIASのCTV認証を取得。日本のコネクテッドTVエコシステムにおける透明性を推進 2026年4月23日 — コネクテッドTV（CTV）向け独立系アドサーバーのリーディングカンパニーであるPublicaは本日、株式会社フジテレビジョン（以下、フジテレビ）が、TVerおよびFODにおけるCTV広告在庫において、IASのCTV認証を取得したことを発表しました。本認証により、日本の広告主および広告会社は、第三者検証に基づく透明性の高い計測環境を活用し、プレミアムなストリーミング環境における信頼性と説明責任を強化できるようになりました。 フジテレビによるPublicaの導入により、広告主はフジテレビのCTV広告在庫において、無効トラフィック（IVT）の検知、動画の視聴完了率、レンダリングおよびビューアビリティといった主要なパフォーマンスおよび品質指標を活用し、
JAA「広告コミュニケーションにおけるDE&Iガイドライン」発表｜お知らせ｜公益社団法人 日本アドバタイザーズ協会
JAAでは4/22の記者会見で「広告コミュニケーションにおけるDE&Iガイドライン」を発表しました。 サステナビリティ・コミュニケーション委員会（幼方聡子委員長）が中心となって策定したもので、特定の表現を一律に規制するものではなく、各社が主体的に活用・発展させていくための共通の基礎フレームとして位置付けています。 JAAは本ガイドラインを通じて、関係者とともにDE&Iへの理解を深め、生活者から信頼される広告の実践を推進します。
広告業界の健全かつ持続可能な発展を実現―JAAが2026年度事業説明会を開催
デジタルとリアルが融合し、メディアの在り方が劇的に変化 日本アドバタイザーズ協会は2026年4月22日、「2026年度事業説明会／記者会見」を開催した。説明会の冒頭には、川村和夫理事長が登壇。川村氏は、アドバタイザーを取り巻く昨今の環境と今年度の活動指針について展望を述べた。 世界情勢は引き続き大きな変動の中にある。複雑な環境においては、生活者に寄り添い企業の姿勢を正確に伝える広告の役割がますます増している。『2025年日本の広告費』（電通発表）によると、2025年は昨対比105.1％の成長で、4年連続で過去最高を記録。ついに8兆円の大台を突破した。そのうち、4兆円強をインターネット広告費が占め、初めて構成比で5割を超える結果となった。SNSの縦型動画、CTVの普及などが成長を先導していた。 一方でプロモーションメディア広告費に目を向けると、インバウンド需要や大型イベントの開催で人流が増加
動画広告ついに1兆円突破！ ネット広告費が過去最高4兆円超えで、もう動画シフトは止められないぞ (1/2)
広告って、ここまで変わったのか……と思わされる数字が出てきました。 2025年、日本のインターネット広告費はついに4兆円を突破。しかも、総広告費に占める割合は50％超え。つまり、テレビや新聞などを含めた“全広告の半分以上”がネットに流れている計算になります。 もはや「デジタルシフト」どころではなく、完全に主戦場が移ったと言っていいレベルです。 そして、その中でも特に伸びているのが動画広告。 今回、ついに1兆円を突破しました。しかも前年比121.8％という高成長で、インターネット広告の約3割を占めるまでに拡大しています。 ここまで来ると、「動画が伸びている」というより、「動画が中心になった」と言った方がしっくりきますね。 背景にあるのは、やはりSNSや動画プラットフォームの影響。特に縦型動画の普及によって、広告そのものがコンテンツに溶け込む形になり、ユーザーにとっての“広告っぽさ”が薄れてき
味の素の新マーケセンター長に聞く 専門性と多様性を生かす組織づくり
2023年に発足した味の素のマーケティングデザインセンター。初代センター長・岡本達也氏のもとで立ち上がったこの組織は、26年4月、立ち上げから3年を迎え、一定の成果と課題が見え始めたタイミングで、新たに向井育子氏がセンター長に就任し、次のフェーズへと進もうとしている。新体制の下、どこへ向かうのか。向井氏が掲げる方向性と、その背景にある思想、組織づくりの考え方を聞いた。 味の素のマーケティングデザインセンターは、生活者の消費行動が変化する中で、従来型のマーケティングやコミュニケーションだけでは関係性を築き続けることが難しくなっているという危機感から、広告やPR、デジタル、リサーチ、D2C（ダイレクト・ツー・コンシューマー）の機能を横断する組織として2023年に設立された。 PESOモデル（Paid Media＝広告、Earned Media＝第三者によるメディア、Shared Media＝S
【必見】YouTube広告「年間単価変動」を徹底分析で紐解く！賢い広告予算マネジメントのための戦略的プランニング術
「YouTube広告の予算を、毎月『いつものまま』で組んでいませんか？」 もしそうなら、それは大きな機会損失につながっているかもしれません。デジタルマーケティングの世界では、常にデータに基づいた意思決定が求められます。特にYouTubeのような巨大プラットフォームでは、広告コストが年間を通じてどのように変動するかを理解することが、予算の最適化、ひいては広告投資のROI（費用対効果）最大化のカギとなります。 「なぜか年末になるとYouTube広告の単価が高くなる」「3月は広告費の動きが読めない」――。私たちHakuhodo DY ONEのブランドR&Dチームには、日頃からこのようなご相談が寄せられます。これまでの常識として語られてきたYouTube広告の「単価変動」や「シーズナリティ」は、多くの広告運用担当者にとって、明確な根拠が見えにくい「ブラックボックス」の側面がありました。 そこで、当
日清食品、ヒット企画生む「2つの会議」の内幕 売れるCMの法則を図解
激論！ マーケ部と社長の週1定例会議の内幕 マス広告の効果を高める“スルメサイクル”とは アイデアを爆発させるもう1つの定例会議 社長定例は“御前会議”ではない ゴールはたった1つ「食べてもらうこと」 競合とは一線を画すユニークなブランディングで毎回話題をさらう日清食品。その同社がブランドの中心の一つに据えるのが、マーケティング部だ。競合他社に先駆け、1990年に導入したブランドマネージャー制はその象徴ともいえる。 9つのグループごとに置かれるブランドマネージャーは、さながら“ミニ社長”。社内のあらゆる部署と連携しながら、新商品開発から販売促進、流通、売り上げ・利益管理まで、担当ブランドに関わる全ての業務に責任と権限を持つ。 他ブランドとの競争関係の中で、ブランドの利益を最大化するのがミッション。9人のブランドマネージャーをとりまとめる日清食品マーケティング部 部長の白澤勉氏は、「社内競争
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BP｜事業成長のネタ帳 on X: "広告は「どれだけ広げるか」ではなく「どこまで広げないか」の設計で決まる。認知を広げればブランドは強くなる、というのは半分正しくて半分間違い。実務で見ていると、一定ラインを超えた瞬間から“広げるほどブランドが弱くなる”フェーズに入る。"
ラクスル 広告の窓口
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ネット広告4兆円市場をブロック 遮断アプリ急伸、「ギガ不足」も背景 - 日本経済新聞
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