テレワーク実施率に異変、日本人の働き方は新たな「第3フェーズ」突入へ
2024年春、ゴールデンウイーク中に新幹線や特急列車などを利用した人の数が新型コロナウイルス禍前の95％程度まで回復する中、ビジネスパーソンの働き方にはどんな変化が起こっているのか。2020年春からほぼ半年おきに実施してきた調査の最新結果を見ると、在宅勤務を活用する人の割合が2年ぶりに上昇した。仕事の内容や都合によって働く場所を使い分ける、「ハイブリッドワーク」が広がり始めた実態が浮かび上がった。 日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボは「ワークスタイルに関する動向・意識調査」を2020年春から定期的に実施しており、2024年4月に最新となる9回目の調査をした。「あなたはテレワークを利用して職場（派遣・常駐先を含む）以外でどの程度働きましたか」と尋ねたところ、「週3日以上」と答えた人は39.8％だった。2023年秋の前回調査よりも8.9ポイント増えた。 「あなたはテレワークを利用し
最大20倍の値上げも、ブロードコムのVMwareライセンス変更で顧客から悲鳴
「VMware製品を扱うリセラーから、突然ライセンスの契約更改を迫られた」「実質年間1億円の値上げになるシステムもあり、どうしたものか困っている」。2024年5月、日経クロステックに大手金融機関で情報システム部門の管理職を務めるA氏から悲鳴の声が寄せられた。 きっかけは2024年4月。同社の香港拠点から日本本社に対し、「VMware製品のライセンス変更の通知メールが来ており、どう対応すべきか悩んでいる」との相談が届いた。米国や欧州、東南アジアなどの拠点にも、同様の通知があったという。 変更の影響を試算したところ「現状と比べて最大20倍の値上げになるものもあった」（A氏）。中には「1週間以内に応じない場合、さらなる値上げに踏み切る」といった「半ば脅しのような内容もあった」（同）という。 海外拠点からの相談を受けて、同社が国内本社の状況を調べたところ、同社グループのシステム関連会社宛てにも、国
「Gmailガイドライン」が適用開始
迷惑メール対策を強化したGmailの「メール送信者のガイドライン（Email sender guidelines）」が2024年2月1日に適用され、1カ月以上が経過した。現在では特に大きな問題は発生していないようだが、適用開始に向けて企業や組織は対応に追われた。 特に大変だったと思われるのは、大量のメールを送信する顧客を抱えるメール配信事業者だ。プレスリリースなどを見る限りでは、適用直前の2024年1月末にガイドラインへの対応が完了した事業者は多かった。 米Googleがガイドラインを発表したのは2023年10月3日（米国時間）であり、4カ月の猶予があった。にもかかわらず、なぜ対応がギリギリになったのか。業界大手2社への取材を基に、ガイドライン対応の舞台裏を探った。 送信ドメイン認証の全てに要対応 今回のガイドラインのポイントは、1日当たりのGmailアカウントへのメール送信数で要件が異な
「もうかるのか」と問う小学生並みの経営幹部、算数経営の成れの果て
「普段からの言葉遣いも見直すことが推奨されます。リーダーは、『もうかるのか』『できるのか』『誰がやるのか』『事例はあるのか』などの言葉ではなく、自分事として自分で戦略を描き、実行する、勉強する、調べるなど、自分で『する』ことが重要です」 2023年に読んだ中で最も共感した指摘である。発言者はガートナージャパンの亦賀忠明ディスティングイッシュト バイス プレジデント アナリストで、2023年12月13日に発表された「Gartner、2024年に向けて獲得すべきマインドセットを発表」というニュースリリースに出てくる。 17点のマインドセットが挙げられている長い文章だが全文公開されており、上司から「もうかるのか」「できるのか」などと問われた人へ一読をお勧めする。 似たような言葉はいくらでも思い付く。「早くできないか」「安くならないか」「あれと一緒にできないか」「絶対に安全か」など。リーダーにせよ
データ通信・給電・ディスプレイ出力の相乗りで分かりにくいUSB、最新規格を整理
2022年はどんな性能や機能を備えたスペックのパソコン（PC）が登場するだろうか。CPUやGPU、ストレージなどパーツ別に大胆予測し、今買って損のないスペックや人気になりそうなパーツなどを紹介する。 PCに周辺機器を接続するインターフェースとして、USB Type-Cが順調に普及している。USBは多用途に対応できるため便利な一方、同じ形状でも機能が違うために混乱もある。ここではUSBやネットワークなど、PCのインターフェースが2022年にどのように変わっていきそうかを見ていこう。 混乱しやすいUSBのバージョンと通信速度 USBは規格（仕様書）のバージョンと通信速度が1対1になっていないため、混乱しやすい。通信速度を確認するときは、バージョンに加えて「Gen 1」「Gen 2」「Gen 3」といった世代表記を見るか、転送速度の数値を直接見るとよいだろう。
NTTドコモとKDDIが春商戦に「ファン」スマホを投入、学生に受け入れられるか
NTTドコモとKDDIは、学生を中心とした若い世代向けに「ファン（Fun／Fan）」を冠するスマートフォンを相次いで投入した。その狙いは何なのだろうか。 「Xperia 10 V」をベースにした学生狙いの新モデル 新入学シーズンが近づく1～3月ごろのいわゆる春商戦は、年間を通して最大の商戦期となる。学生をターゲットにした販売競争で、携帯電話ショップが大いに活気づく。2024年も携帯各社は学生に向けた通信サービスの割引施策、いわゆる「学割」を展開して積極的にアピールしている。 同時に携帯各社はこの時期、学生を意識したスマホの値引き販売にも力を入れる。ただ2023年末に電気通信事業法の一部が改正され、いわゆる「1円スマホ」に規制が加えられるなど、端末値引きの新たな規制が実施されたばかりだ。2024年は値引きに厳しい目を光らせる総務省への配慮もあって、派手な値引き施策は難しいだろう。 その一方で
NTT東西が全国の固定電話をIP網に移行、100年以上続いた電話の仕組みが一変
NTT東日本とNTT西日本（NTT東西）は2024年1月31日、固定電話サービス用のネットワークをIP網に全て移行したと発表した。「03（東京23区）」などの「0AB～J番号」と呼ばれる電話番号を使う固定電話サービスにおいて、IP技術を応用して提供する仕組みに切り替えた。 従来の固定電話サービスのネットワークは公衆交換電話網（PSTN）と呼ばれ、電話交換機が発信側と着信側の間に1本の回線を割り当てることで通話を実現していた。今回の切り替えによって、NTT東西が「変換装置」と呼ぶ機器で音声をIPパケットに変換し、IP網で中継して通話する仕組みとなった。100年以上続いてきた日本の固定電話の仕組みが一変したことになる。
10万円以下で購入できる2023年のスマホ、コスパで選んだベスト5
製造コストの上昇に加えて、円安不況の影響もあり、スマートフォンの価格が高くなったと感じている人は少なくないだろう。2023年に発売されたハイエンドスマホは軒並み10万円を超え、以前は3万～5万円台が中心だったミドルレンジも5万円を超えるようになった。1台のスマホを長く使う傾向が強まり、機種選びに慎重になっている人も多いようだ。 そこで、2023年に日本で発売され、同年12月27日時点で購入可能な機種から、筆者がコストパフォーマンスの高さを評価する5モデルをランキング形式で紹介する。いずれもメーカーの直販価格または取扱キャリアの一括価格が税込み10万円以下の機種。本来は10万円以上で、キャリアの割引施策や端末購入プログラムによって10万円を切る機種は除外した。 5位■7万円台でハイエンド気分を味わえる Xiaomi 13T（auオンラインショップ価格：7万4800円（税込み、以下同）） 20
全銀システム止めた「テーブル上書き破損」、OS更改に伴うサイズ拡張があだに
「物理的なシステム資源に問題はなかったが、プログラムが確保するメモリーサイズが足りなかった」（NTTデータの鈴木正範副社長）――。全国銀行資金決済ネットワーク（全銀ネット）とNTTデータは2023年12月1日に会見を開き、10月10日から2日間にわたって発生した「全国銀行データ通信システム（全銀システム）」の障害原因を説明した。OSのバージョンアップに伴い、プログラムが必要とするメモリー領域のサイズが拡張したにも関わらず、考慮が漏れていたことに端を発していたことが新たに分かった。 全銀ネットは10月7～9日の3連休中に、全銀システムと14の金融機関をつなぐ中継コンピューター（RC）を「RC17シリーズ」から「RC23シリーズ」へ移行。10日に本番稼働させたがトラブルが発生し、10の金融機関で他行宛ての振り込みに関するオンライン処理ができない状態が丸2日続いた。 全銀ネットとNTTデータはこ
最も役立つIT資格は応用情報技術者、「ITパスポートくらいは取得すべき」
資格保有者が「実務に役立った」「昇格・昇進に役立った」「転職に役立った」「昇給や報奨金を得た」と回答した割合をそれぞれ100点満点で算出。回答者が10人以上の資格について400点満点で合計点を算出した（無回答者を除く） 最も保有価値が高いと評価されたのは「応用情報技術者」で合計点は73点だった。得点の内訳を見ると「昇格・昇進に役立った」「昇給や報奨金を得た」が1位で前回調査の12位から大きくジャンプアップした。 今回2位に入ったのは「ITストラテジスト」だ。全資格中トップになった項目はないが、特に「実務に役立った」「昇給や報奨金を得た」の得点が相対的に高い。前回調査の13位から大幅に順位を上げた。 個別項目についてトップの資格を見ると、「実務に役立った」と最も評価されているのは「情報セキュリティマネジメント」だ。また、「昇格・昇進に役立った」のトップの点数は8点で、該当する資格は4つある。
楽天が「security.txt」を導入
楽天グループがWebサーバーに「security.txt」と呼ぶテキストファイルを置き、脆弱性▼情報の受付窓口としてVDP（Vulnerability Disclosure Program、脆弱性開示プログラム）を開始したことがSNSで話題になった。2023年10月2日のことだ。同社広報はこれを事実だと認めた。 security.txtは、米Apple（アップル）や米Google（グーグル）、米GitHub（ギットハブ）、米IBMなど、海外IT大手は既に導入している。一方、日本では少ない。security.txtとは何か、国内でなぜ普及しないのか、脆弱性情報の受け付けとの関連性は――。順に見ていこう。 セキュリティーが高まる理由 security.txtとは、当該企業が提供する製品やサービスの脆弱性情報を見つけた人が通知する窓口を示すためのファイルだ。その仕様は、インターネット関連技術の標
AWSのIPv4課金控えるもv6遠く、企業はクラウドの機動的な構成変更が不可欠に
AWSが提供するパブリックIPv4アドレスが2024年2月から有料になる。サービス提供業者を中心に無駄なリソースの見直しが必要になりそうだ。ユーザー企業もクラウドの本質的なメリットを踏まえた、機動的な構成の見直しが不可欠だ。 「2024年2月1日より、特定のサービスに割り当てられているかどうかに関わらず、すべてのパブリックIPv4アドレスの利用に対して1IPアドレス当たり0.005USD／時間が課金されます」――。 2023年7月、米Amazon Web Services （アマゾン・ウェブ・サービス、AWS）がIPアドレスに関する新しい料金体系を発表した。VPC（Virtual Private Cloud）内に割り当てられたIPアドレス、すなわちAWSから借りているパブリックIPv4アドレスなどに1時間当たり0.005ドルの使用料金が発生する。ELB（Elastic Load Balan
NTTドコモの通信品質は改善されたのか、都内6カ所でキャリア4社を測定してみた
今春、NTTドコモの通信品質が低下していると話題になった。特につながりにくくなる、いわゆる“パケ詰まり”が発生しやすいと指摘されていたのが都内の繁華街だ。NTTドコモは2023年4月、「2023年夏までに解消を目指す」と発表。同年7月28日には東京都内4エリア（新宿、渋谷、池袋、新橋）で品質改善の対策を講じたと発表した。 具体的な対策は「基地局ごとのカバーエリアの調整（電波照射の角度調整・指向調整・出力調整）」「周波数間の偏りをなくす分散制御（基地局設備の設定値変更）」「基地局設備の増設（5G設備増設、4G設備増設）」などである。 またNTTドコモは、対策後の通信速度調査の結果を発表した。ほとんどのエリアで不便なく利用できる通信品質を実現したという。2023年7月時点で対策できなかった渋谷駅ホームも、駅の改良工事に伴い一時的に取り外されていた屋内アンテナ（他の携帯電話事業者と共用）を同年9
「顧客満足度調査」波乱のハードウエア部門、日立システムズはSI関連2冠
28回目を迎えた「顧客満足度調査」。サービス関連部門では、SI関連で日立システムズが2冠、クラウド基盤サービスでアマゾン ウェブ サービス ジャパンが2冠を獲得。ハードウエア関連部門は6部門中、半数となる3部門の首位が前回から入れ替わった。日本ヒューレット・パッカード（HPE）が3冠を獲得する一方、前回までの連覇企業が順位を下げるなどの波乱も見られた。 以下では顧客満足度調査全23部門の中からサービス関連部門である「ITコンサルティング／上流設計関連サービス（メーカー系）」「システム開発関連サービス（メーカー系）」「システム運用関連サービス（メーカー系）」「同（独立／ユーザー系）」、「クラウド基盤サービス（IaaS）」「同（PaaS）」「ネットワークサービス」、ハードウエア関連部門である「デスクトップPC」「ノートPC」「PCサーバー」「エンタープライズサーバー」「ストレージ」「ネットワー
部材費高騰や円安が最後の一撃、撤退相次ぐ携帯電話メーカーの苦しい事情
2023年上半期の携帯電話業界を振り返ると、筆者が最も驚いたのは携帯電話メーカーの相次ぐ撤退だった。京セラが5月16日の中期経営計画説明会で個人向けスマホ事業からの撤退を表明すると、5月30日には「らくらくホン」などを手掛けてきたFCNTの経営破綻が明らかになった。規模が物を言う世界で想定できた結末とはいえ、国内メーカーの撤退は残念でならない。 赤字幅が急速に拡大したFCNT 日本の携帯電話端末市場はかつてNECやカシオ計算機、京セラ、三洋電機、シャープ、ソニー、東芝、パナソニック、日立製作所、三菱電機など国内メーカーだけで10社以上がひしめいていたが、淘汰の歴史を歩んできた。米アップルのようなヒット商品を生み出せなかったといえばそれまで。 規模が勝負となるので世界に打って出なければ生き残れないことはどのメーカーも認識しているが、そのためには莫大な投資が必要になる。当初から世界に打って出た
真夏の移動をデジタルで快適に、100均で買える自動車関連便利グッズ5選
もうすぐ夏休み。自動車で旅行といった機会も増える時期だ。100均ショップには、自動車の中で使うと便利なデジタル関連グッズが数多く売られている。今回はそうしたグッズを5製品集めた。 スマホをカーナビに、固定に便利なホルダー 行ったことのない場所を自動車で移動する際、カーナビは必需品だ。最近はスマートフォンの地図アプリをカーナビとして使う人も多いようだ。そんなときは、スマホホルダーを用意して、運転中でも見やすい位置にスマホを固定しておきたい。スマホホルダーは家電量販店やカー用品店で1000円程度から購入できるが、100均ショップにも売られている。 ダイソーで販売していた「スマホホルダークリップタイプ車内用」は、ダッシュボード上や内装の平らな面などに固定できるスマホホルダー。吸盤で圧着して固定する仕組みで、接地面がゲル素材でできており軟らかい。内装の多少の凹凸がある面でも、しっかりと固定できた。
「Google Pixel 7a」は買って損なし！？上位モデルとの機能差はわずか
今回レビューするスマートフォンは2023年5月に発売された米Google（グーグル）の「Google Pixel 7a」だ。機種名の最後に「a」が付くAシリーズは廉価版で、Pixel 7aは2022年10月に発売された「Google Pixel 7」の下位モデルだ。しかしAシリーズはこれまで、上位モデルと比べて性能がさほど見劣りするわけではなく、コストパフォーマンスの高いモデルとして人気を集めてきた。 Googleストアでの価格は、Pixel 7aは6万2700円（税込み、以下同じ）。上位モデルのPixel 7は8万2500円（128GBモデル）なので、約2万円の価格差がある。Pixel 7aも上位モデルとの差分以上に割安感があるのか？両モデルの比較を交えてレビューする。 上位モデルと使い比べて気に入ったポイントは？ 筆者は上位モデルのPixel 7も所有し、使っている。その上で、Pixe
国内スマホメーカー3社が相次ぎ撤退・破綻、残るシャープとソニーは大丈夫なのか
バルミューダ、京セラが個人向けスマートフォンからの撤退を発表し、FCNTは民事再生法の適用を申請して事実上経営破綻。市場の急速な悪化で国内スマホメーカーが相次ぎギブアップした。残るシャープとソニーは大丈夫なのだろうか。 わずか1カ月で2社が撤退、FCNTは経営破綻 2023年5月は日本のスマホ市場にとって「悪夢」というべき月になってしまった。国内メーカーの撤退や経営破綻が相次いだからだ。 その口火を切ったのは、2021年にスマホ市場に参入したばかりのバルミューダだ。同社が初めて投入した「BALMUDA Phone」は、非常にコンパクトでこだわり抜いたボディーデザインを実現した。一方でそのこだわりにコストをかけたため高額となり、賛否が割れて話題となった。それだけに同社としては次期モデルの開発に力を入れていた。 だが環境の変化に開発が追いつかなくなったようだ。2023年5月12日の決算説明会を
ChatGPTは人月商売のIT業界にとっての「死に神」、滅びのシナリオを示そう
本当に想定外の展開だな。何の話かというと、あまりに突然に人月商売のIT業界の崩壊シナリオが描けるようになったことだ。この「極言暴論」の古くからの読者ならよくご存じの通り、私は「人月商売のIT業界死滅論」を何度も掲げ、そのたびに赤っ恥をかいてきた。極めて精巧なロジックで論を展開したのだが、世の中は理屈通りには動かないということを強く認識させられた。ただ今回は違う。その根拠は言わずと知れたChatGPT、生成AI（人工知能）の登場である。 改めて言うのも何だが、人月商売のIT業界の親玉であるSIerは、奇妙きてれつなビジネスモデルでお金を稼いでいる。外資系ITベンダーのように独自のプロダクトで勝負するのではなく、客のシステムをつくってあげる商売であるのは、とりあえずよしとしよう。おかしいのは、システム化提案など最も付加価値の高い領域で一切お金を取らず、付加価値のかけらも感じさせない「人月いくら
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NTTドコモ「home 5G」を導入するも通信速度が想定外、事前確認すべきだったと後悔
