日本ではいろいろな科学についての研究が進んでいます。天文学では、地球外生命を見つける大きな夢をかかげ、太陽系の外に地球のような惑星を探すプロジェクトが注目を浴びています。新しい薬を開発する研究もあるし、ロボットを作り人間らしさとは何かに迫る分野もある。さまざまな科学があり、さまざまな目標を掲げて研究している人がいます。それが日本の強みといっていいかもしれません。 しかし、さまざまな科学が整理されずバラバラに存在しているわけではありません。これをきちんと分類することによって、はじめて外から一定の評価をすることができます。そこで今回は、科学を見るコツ、科学を見るときのモノサシとなる科学の分類を紹介します。 役立つ科学か これまでの連載記事で、巨額の予算・時間・人材がかかるのがビッグサイエンスである、と説明してきました。予算規模で言えば、1プロジェクトあたり100億円以上が目安です。ビッグサイエ

UV照射で固めるマニキュアのことをジェルネイルというそうです。UVをあてるとすぐ固まったのでびっくりしました。 あまりにひさびさなのでアプリケーション（Comicstudio）の使い方がわからなくなってしまいました。なのでSAIで描きました。 色を塗ってみましたが思いのほか面倒なので今後はモノクロに戻るかもしれません…。

フランチェスコ・ローマ教皇訪韓時の送迎車がコンパクトカーだった http://www.news-us.jp/article/403756939.html ことについて、嫌韓クラスタが大騒ぎ。 しかし、教皇自身バチカンでもまた中南米など他の国を訪問した際にも（教皇自らの希望で）敢えてコンパクトカーでの送迎・移動を希望したってのがホントのところだとか。

この話は第一に校長および高校側の対応に問題ある。第二に教育長のコメントはおかしい。最後に高校生の親御さんは「しょうがないんだよ。やっぱり自分の子供はかわいいもの」とポイントを稼ぎつつお子さんをなだめるべきだったと思う。 県西部の県立高校で50代の女性教諭が長男が通う別の高校の入学式に出席するため、担任を務める1年生の入学式（8日）を欠席していたことが分かった。新入生の保護者らは「今の教員は教え子より息子の入学式が大切なのか」と困惑している。 県教育局によると、県内の県立高校では、ほかに男女3人の担任教諭が子息の入学式出席を理由に休暇届を提出し、勤務先の入学式を欠席した。 関根郁夫県教育長は11日に開いた県立高校の校長会で「担任がいないことに気付いた新入生や保護者から心配、不安の声が上がった」と、この事実を報告した上で「生徒が安心して高校生活をスタートできる体制づくりと心配りに努めてほしい」

小保方晴子さんが iPS 細胞を超える STAP 細胞という大発見をしたとして、2014年1月にマスメディアの寵児となった。しかし、翌月には、論文に怪しい箇所があると雲行きが怪しくなり、そろそろ論文撤回*1が決まりそうだ。 その論文の疑惑については、小保方晴子のSTAP細胞論文の疑惑 というページが詳しい。ただ、図や文章がコピーというようなところは誰でも分かるように書かれているが、致命的な箇所は専門家と思しき人の掲示板への書き込み*2の引用しかない。だから、誰にでも分かるように解説してみたい。 まず、生物は細胞からできている。細胞の材料はかなりがタンパク質だ。タンパク質の設計図が、遺伝子。人間の遺伝子は3万くらいしかない。 一つの遺伝子から作られるタンパク質はだいたい一つに決まっているのだけれども、大きな例外が免疫システム。免疫システムでは、外来からのいろいろ侵入物を認識するために、いろん

中日新聞メディカルサイト「つなごう医療」は 2018年3月末をもって終了いたしました。 長らくご愛顧いただき、 ありがとうございました。 今後、中日新聞の医療関係記事は 中日Webの「医療」コーナー（http://www.chunichi.co.jp/article/feature/iryou/） でご覧ください。 中日新聞社

メディア各社に他の業種から中途入社する人は多いが、読売新聞の2014年3月13日朝刊紙面に掲載された社告は「専門記者を募集　医師・法曹」というものだった。専門性を生かして医療や司法に関する記事を充実させる狙いがある。 大手新聞社では医学部出身者や司法試験に合格した人が記者として活躍するケースがまれにあるが、有資格者をターゲットに記者の採用活動に踏み切るのは異例だ。 読売は大手紙で最も医療分野に力入れている 紙面やウェブサイトに掲載された募集要項では、「医療や司法分野の取材に専門的に取り組む記者を募集します」とうたっている。応募資格は「医師もしくは法曹の資格を持ち、実務経験のある方」。 読売新聞は医療専門サイト「ヨミドクター」を運営しているほか、紙面でも「医療ルネサンス」「一病息災」といった連載を展開するなど、大手新聞社の中では医療情報に最も力を入れている。これらの分野に加えて、司法関連の記

政治家および行政の長は個々の事例に対して対応するのではなく、仕組みやインフラの方を担当してもらう方が良いと思う。今回はかなり黒に近いグレーな案件だから指示は妥当に思えるけど、政治的・思想的な理由で国立研究所や大学などで行われる研究について政治家や行政の長が指示を行う事例を作るのは長期的に見てよくない。 菅義偉官房長官は11日午前の閣議後の記者会見で、理化学研究所の小保方晴子氏らが発表した「ＳＴＡＰ（スタップ）細胞」の論文について、文部科学省が理研に事実解明を求めていることを明らかにした。「引き続き専門的な見地からしっかり調査を実施し、速やかに事実を明らかにするよう求めていきたい」と述べた。 同論文を巡っては共同研究者である山梨大の若山照彦教授が取り下げを提案している。官房長官は理研に対し「会見するなり、そういうことがやられるだろう」とし、早期の対外説明を促した。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（Ｎ

米マサチューセッツ工科大学（MIT）の機関誌であるMIT Technology Reviewは、昨年の実績に基づく「50 Smartest Companies」（世界で最も革新的な50社）をランキング形式で発表している。 1位に輝いたのは、ヒトゲノム解析の世界最大手であるIllumina（イルミナ）。市場の重要性が急騰しつつあるなかでトップの座を維持し続けていることに加え、低コストのゲノム解析サービスを提供し始めた点が評価された。 スマートフォンやアプリと密接に関連する企業の中では、Google（3位）、Samsung（4位）、Dropbox（6位）、Square（9位）などが多数ランクインしている。 また、注目しておきたいのは、中国系の企業がランキングに入ってきていること。Tencent（11位）を始め、Baidu（28位）、Xiaomi（30位）などだ。逆に、日本企業の名前は見当たらな

1．ネット選挙の導入 ・ネットによる選挙広報、政治献金を解禁 ・ネット投票システムを導入（ＰＣ，携帯、コンビニ端末） 2．一人一票の実現 ・直前の国勢調査、住民登録等に基づき、自動的に議員定数が調整されるよう法律を改正 3．道州制の導入 ・北海道、東北、関東、北陸＆中央、中部、関西、中国、四国、九州＆沖縄 ・意味としては“明治維新以来続いてきた中央集権制”から分権制への体制転換 ・・国会議員数は10分の1に削減（衆議院50、参議院50） ・・霞ヶ関は、国が担当する外交、軍事、憲法関連事項などの管轄組織以外はすべて解散 ・なお、これ以降に記載する政策については、各州で修正することも認める 4．移民の積極的な受け入れ ・留学生を大幅増。卒業後の日本への定着策を強化 ・移民派遣大国（フィリピン、インドネシアなど）からの労働者受け入れを積極化 ・ハイエンド移民の優遇策の導入（過去の関連エントリ）

友人から電話がきて、「また排外主義者がお前のことをツイートしているぞ。」 いつものように「河野談話を出した河野太郎はけしからん」かと思ったら、ちょっと違った。 『ノア　＠orchid0730 河野太郎議員の秘書は、在日ですらない韓国生まれの韓国人。 秘書の名前は李成権（イ・ソングォン） 今やパク・クネ　ハンナラ党代表の側近である。』 で、『国賊売国。』とか、『河野太郎の秘書が韓国人だったと聞いて目眩したわ』『見逃せない売国議員の正体』『韓国人 はびこり過ぎ ぞーとする 』云々の罵詈雑言ツイートが並ぶ。 排外主義者とは何を考えているのだろうか。 私は米国のジョージタウン大学時代に、当時アラバマ州選出民主党のリチャード・シェルビー下院議員の議員会館事務所で二年間、インターンをさせてもらった。 議会での活動だけでなく、シェルビー議員が上院議員選挙に出馬した時には、私が助手席で地図を見て、本