「ふん便性大腸菌」が多い海水浴場ランキング2019
ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 これまで全国の海水浴場（一部、湖沼や河川の水浴場も含む）を、水の汚れを示す「化学的酸素要求量」（COD、mg/l、複数回測定の平均値）を基にランキングしてきた。 今回は、「ふん便性大腸菌群数」（個／100ml）、「透明度」（m）という2つの水質判定基準で、水が汚い海水浴場を洗い出してみたい。 ふん便性大腸菌はヒトや動物の「うんこ」由来 1番目の判定基準である「ふん便性大腸菌群数」について、詳しく触れたい。 大腸菌群は、ヒトや動物のふん便（＝うんこ）由来のもの以外に、土壌や植物などからくるものもある。より的確にふん便汚染を把握すること
歩行者の死亡事故ダントツの日本、ドライバー厳罰化で解決できない理由
くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事
日本企業初の「GDPR」違反の可能性、プリンスホテルなど
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 ホテルにとってサイトでの予約は欠かせないツールだが、欧州でGDPRが施行され、個人情報に対する取扱いがますます厳しくなってきた Photo:Yagi Studio/gettyimages 欧州のホテル予約サイトで先月末、不正アクセス事件が起き、同サイトに業務委託していたプリンスホテルや藤田観光など国内ホテル宿泊者の個人情報が漏えいしたことが発覚した。5月施行の欧州の新たな個人情報保護規制、GDPRに違反する国内初の事例となる恐れも出ている。（「週刊ダイヤモンド」編集部 大坪稚子、宮原啓彰） 先月末、日本のホテル業界に激震が走った。フランスのホテル予約サイト「ファストブッキング」のサーバーが同月、2回にわた
「好きなように死なせてくれない」日本の終末期の実態
あさかわ・すみかず／1948年2月東京都中野区生まれ。東京都立西高校から慶應義塾大学経済学部に。1971年日本経済新聞社に入社。小売り・流通業、ファッション、家電、サービス産業などを担当。87年に月刊誌『日経トレンディ』を創刊、初代編集長を5年間勤める。93年流通経済部長、95年マルチメディア局編成部長などを経て、98年から編集委員。高齢者ケア、少子化、ＮＰＯ活度などを担当。2011年2月に定年退社。同年6月に公益社団法人長寿社会文化協会常務理事に就任。66歳。 医療・介護 大転換 2017年5月に「地域包括ケアシステムの強化のための介護保険法等の一部を改正する法」が成立し、18年４月からは介護保険と医療保険のサービス内容が改定された。少子高齢化が急速に進む中で、日本の社会保障はどう大きく変革するのか。なかなかその全貌が見えてこない、医療・介護大転換の内容を丁寧に解説していく。 バックナン
衝撃！うつぼをさばく秘密兵器は“あの家電”だった
宮崎生まれ、大阪育ちのアラフォー。立教大学卒業後、出版社にて女性誌、ムック、機内誌などの編集を手がける。取材を通して、カラダとココロの不調は食事で改善できるのでは？という関心から国立北京中医薬大学日本校に入学し、国際中医薬膳師資格取得。自身の体調の改善、美容効果などをふまえてふだんの暮らしの中で手軽に取り入れられる薬膳の提案や、漢方の知恵をいかしたアドバイスを、執筆、講習会などを通して行う。また、日本各地の食材を薬膳的観点から紹介する活動も積極的に取り組み、食材の新たな魅力を提案、発信を続け、食文化ジャーナリストとしての執筆活動も行っている。著書に「ゆる薬膳。」（日本文芸社）「缶詰ｄｅゆる薬膳。」（宝島社）、「『ゆる薬膳。』はじめたらするっと5kgヤセました!」（青春出版社）などがある。 ■ＨＰ：www.yuruyakuzen.com ■Facebook:https://www.faceb
港区の所得水準は足立区の3倍!?東京23区「びっくり格差」ランキング
一般社団法人東京23区研究所所長。東京大学都市工学科大学院修士修了。（財）東京都政調査会で東京の都市計画に携わった後、㈱マイカル総合研究所主席研究員として商業主導型まちづくりの企画・事業化に従事。その後、まちづくりコンサルタント会社の主宰を経て現職。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 港区「904万円」、足立区「323万円」。実にその差は、3倍に近い――。 これは、総務省発表による2012年の所得水準（正しくは、納税義務者1人あたりの課税対象所得額）のデータの一部である。 読者の中には東京都に住んでいる人も多いと思う。中でも23区は、まさに日本の首都・東京の顔とも呼べるエリアだ。このエリアの住民の中には、ある種のステ
ボストン爆弾事件の思わぬ余波で露呈したアメリカ社会の移民に対するホンネと偏見
甲南大学卒業、米エマーソン大学でジャーナリズムの修士号を取得。ワシントンDCで日本の報道機関に勤務後、フリーに転身。2007年冬まで、日本のメディアに向けてアメリカの様々な情報を発信する。08年より東京を拠点にジャーナリストとしての活動を開始。アメリカや西ヨーロッパの軍事・犯罪・人種問題を得意とする。ツイッター：twitter.com/hirofuminakano 脅えるアメリカ社会 ボストンマラソン爆弾事件の衝撃 アメリカ社会は、長年にわたってテロと戦ってきた。1993年の世界貿易センター爆破事件、1995年のオクラホマ連邦政府ビル爆破事件、そして2001年の同時多発テロなど、幾度となく発生したテロに加え、学校や職場では銃乱射事件などが頻発し、この20年間、身の回りにある恐怖に脅え続けてきたと言っても過言ではない。そしてその恐怖をさらに強めたのが、アメリカでももっとも安全な街の一つだと言
なぜ、日本人は「空気」に左右されるのか？日本軍も陥った4つの罠
1972年生まれ。慶應義塾大学総合政策学部、京都大学経営管理大学院（修士）卒業。 大学卒業後、貿易商社にてカナダ・オーストラリアの資源輸入業務に従事。その後国内コンサルティング会社に勤務し、2001年に独立。戦略論や企業史を分析し、負ける組織と勝てる組織の違いを追究しながら、失敗の構造から新たなイノベーションのヒントを探ることをライフワークとしている。わかりやすく解説する講演、研修は好評を博しており、顧問先にはオリコン顧客満足度ランキングで1位を獲得した企業や、特定業界での国内シェアNo.1企業など多数。主な著書に『「超」入門 失敗の本質』『「超」入門 学問のすすめ』『戦略の教室』『戦略は歴史から学べ』『実践版 孫子の兵法』『実践版 三国志』『最強のリーダー育成書 君主論』『3000年の英知に学ぶリーダーの教科書』などがある。 「超」入門 失敗の本質――日本軍と現代日本に共通する23の組織
なぜスゴそうな人も大ゴケするのか？テーマで間違うスタートアップ
新事業を中心に、日米の大企業・ベンチャー・投資家等のアドバイザーを務める。多摩大学（MBA）客員教授。Net Service Ventures、500 Startups、Founder Institute、始動Next Innovator、福岡県他の起業家メンター。BCG東京、米CSC、CSK/セガ・グループ大川会長付、投資育成会社General Atlantic日本代表などを経て、現在に至る。「エコシステム・マーケティング」など著書多数。訳書に『ザッポス伝説』（ダイヤモンド社））、連載に「インキュベーションの虚と実」「垣根を超える力」などがある。 インキュベーションの虚と実 今、アメリカでは“スタートアップ”と呼ばれる、ベンチャー企業が次々と生まれている。なぜなら、そうした勢いある起業家たちを育てる土壌が整っており、インキュベーターも多く、なにより、チャレンジを支援する仕組みが存在するか
しっかりしろ起業家たちよ日本の間違いだらけスタートアップ・ファイナンス
新事業を中心に、日米の大企業・ベンチャー・投資家等のアドバイザーを務める。多摩大学（MBA）客員教授。Net Service Ventures、500 Startups、Founder Institute、始動Next Innovator、福岡県他の起業家メンター。BCG東京、米CSC、CSK/セガ・グループ大川会長付、投資育成会社General Atlantic日本代表などを経て、現在に至る。「エコシステム・マーケティング」など著書多数。訳書に『ザッポス伝説』（ダイヤモンド社））、連載に「インキュベーションの虚と実」「垣根を超える力」などがある。 インキュベーションの虚と実 今、アメリカでは“スタートアップ”と呼ばれる、ベンチャー企業が次々と生まれている。なぜなら、そうした勢いある起業家たちを育てる土壌が整っており、インキュベーターも多く、なにより、チャレンジを支援する仕組みが存在するか
本当に溺死なのか――。死因に納得できず苦しむ遺族戦場の被災地で法医学者が痛感した“検死”の限界
1967年、岐阜県大垣市生まれ。2006 年からフリー。主に人事・労務分野で取材・執筆・編集を続ける。著書に『あの日、負け組社員になった・・・』『震災死 生き証人たちの真実の告白』（共にダイヤモンド社）や、『封印された震災死』（世界文化社）など。ウェブサイトでは、ダイヤモンド社や日経BP社、プレジデント社、小学館などで執筆。 3.11の「喪失」～語られなかった悲劇の教訓 吉田典史 東日本大震災からもう1年が経とうとしている。人々の記憶も薄らぎ始めた。しかし、国の復興対策はなかなか進まず、被災者・遺族の心の傷も癒えない。3.11がもたらした「喪失」は、日本人にどんな教訓を投げかけているのか。日本が真の復興を遂げられる日は来るのか。その問いかけをまだ止めることはできない。いや、止めてはいけない。遺族、医師、消防団員、教師、看護士――。ジャーナリストとして震災の「生き証人」たちを取材し続けた筆者
日本エレクトロニクス総崩れの真因大同団結や徹底抗戦は愚の骨頂神戸大学大学院経営学研究科教授・三品和広
日本のエレクトロニクスが総崩れの様相を呈している。半導体で初めて韓国に大敗を喫した1996年以来、日本勢は企業ごとに選択と集中を効かせてきた。そのうえでＤＲＡＭはエルピーダ、フラッシュメモリーは東芝、液晶テレビはシャープ、プラズマテレビはパナソニック、リチウムイオン2次電池は三洋電機、携帯端末はＮＥＣという具合に、連合艦隊を組んでサムスン1社に再戦を挑んだが、まるでミッドウェイ海戦の悪夢を繰り返すような結果に終わってしまった。無傷に近いのは東芝くらいなものである。ここで冷静に戦況を分析しておかないと、この先もサイパン、レイテ、ルソンの再来を招くことになりかねない。そう考えて、私見を述べておくことにした。建設的な議論の糸口にしていただければ幸いである。 みしな かずひろ／1959年生まれ。82年一橋大学商学部卒、84年同大学大学院商学研究科修士課程修了、89年ハーバード大学文理大学院博士課程
iPad、グーグル、ツイッターで ヒトは本当に馬鹿になりつつあるのか ～米国の著名テクノロジー思想家 ニコラス・カーが語る“ネット脳”の恐ろしさ｜ＤＯＬ特別レポート｜ダイヤモンド��
「ＩＴに、もはや戦略的価値はない」「ウェブ2.0の無道徳性」などの論文で有名な米国のテクノロジー思想家、ニコラス・カー氏がふたたび過激な書を世に問うている。今回の主題は、『THE SHALLOWS（浅瀬）』（邦題『ネット・バカ』青土社刊）。インターネットへの過度な依存が、わたしたちの脳に与える影響についてさまざまな学問を総動員して真正面から検証を試みた。ネット以前の世界を懐かしむ単純な議論ではけっしてない。電子書籍の普及などオンライン化へのシフトを不可逆的な流れとして捉え、それでもわれわれの思考が浅瀬に陥らないためには何をなすべきか、という考察に溢れている。グーグル、アップルをはぐくんだ現代米国において異彩を放つ著述家に、「ネット・バカ」論の真意を聞いた。 （聞き手／ジャーナリスト、大野和基） ニコラス・カー（Nicholas Carr） 米国を代表するテクノロジー思想家の一人。「ハーバー
日本のデジタル教科書が米国のＩＴ企業頼みでいいのか？
旧聞に属する話で恐縮ですが、先月、「デジタル教科書教材協議会」という組織が発足しました。すべての小中学生がデジタル教科書（ＩＴを活用した電子教材）を持つ環境の実現を目指しているようですが、どうも違和感を覚えざるを得ません。そこで、今週はこの問題について考えてみたいと思います。 米国企業主導でいいのか？ もちろん、この協議会が掲げる目標を否定する気はありません。デジタル教科書ならば、紙の教科書よりも内容が豊富かつリアルになり、学習意欲の向上にもつながるでしょう。 しかし、今のままではいくつかの問題点があると言わざるを得ません。最大の問題は、日本のデジタル教科書のことなのに、米国のＩＴ企業ばかりが前面に出て来ていることです。 この協議会には、会員として日本の主立った出版社やＩＴ企業、ネット企業なども参加しています。その意味で、形式的には内外無差別、日本企業についてはオールジャパン的な体制になっ
“予備軍”155万人の衝撃！「趣味のときだけ外出する」新たな引きこもりが急増中
「自分の趣味に関する用事のときだけ外出するが、外でコアな人間関係を持つことはない」――そんな人たちが、いまの日本で新たな引きこもりの中核を占めつつあるという注目すべき調査結果が発表された。 すでに各紙で報道されているが、内閣府「若者の意識に関する調査（ひきこもりに関する実態調査）」よると、日本の「引きこもり」群は、推計で70万人。その「潜在」群は、推計で155万人に上ることがわかった。これは、内閣府が7月23日に公表した実態調査のデータだ。 調査は、無作為抽出された15歳以上39歳未満の5000人に、調査会社のスタッフが質問書を預け、受け取りに行く方法で今年2月に実施。面接で直接聞きとりすることがなく、回収率も高かった。 ちなみに、今年2月に厚労省も「引きこもり」のいる家庭を26万世帯と推計しているが、これは世帯別の面接調査。本人が回答したわけではなく、面会で正直に答えていない可能性もあり
豪徳寺「あめこや」――若いアンテナが、夢の蕎麦屋を創った | 手打ち蕎麦屋のオーラを味わう | ダイヤモンド・オンライン
玩具箱の中に、こんな楽しい蕎麦屋があったような気がします。 蕎麦屋以上の夢を探す「あめこや」に、蕎麦屋以上の客が集まっています。時代がちょうど新しいものを求めているタイミングなのでしょうか。 時代の先の先を見通すようなオーラが見えてきました。 （1）店のオーラ 蕎麦屋を興すまでの物語がある トレンド雑誌の1ページを切り取ってきたような、そんな店が豪徳寺の商店街のなかほどにあります。蕎麦屋というよりはカフェや花屋さんに遊びに来たような気持ちにさえなります。 30代前半の若夫婦が、まるで玩具遊びをしているように、客を迎えてくれます。 だが、蕎麦は美味いし、料理は思いがけないほど斬新ですから、いつも客で一杯です。 客たちは今日も決まったように笑顔で店に入ってきます。 「あめこや」の亭主、上田善宗（よしむね）さんの実家は福島の酒造り問屋です。東京で何不自由のない大学生活を送っていた
クラウドコンピューティング革命を牽引するセールスフォース独創経営の秘密
昨年11月初め、サンフランシスコにあるモスコーネ・コンベンションセンターは、9500人の聴衆で埋め尽くされていた。ステージの上では、腰を振る小さなハワイアン人形が多数テーブルの上に並べられ、観客の中から壇上に呼び出された人々が嬉しそうに人形を受け取って笑顔を振りまいている。 まるで古めかしいクイズ番組の授賞風景のようだが、実はこれはセールスフォース・ドットコムの年次会総「ドリームフォース」での一風景である。ステージの上で表彰されているのは、「顧客ヒーロー」賞の受賞者。導入された同社製品に改良を重ねて社内の生産性向上に成功した、顧客企業の担当者らだ。 昨年11月にサンフランシスコで開かれたセールスフォース・ドットコムの年次総会「ドリームフォース」でのひとコマ。マーク・ベニオフCEO（写真中央）からチーフイノベーションオフィサー賞を受賞する日本郵政幹部 ハワイアン人形の“キッチュ”さに加えて、
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