タイのJENESYS同窓生が日本文化を学び、広める方法を考えます！
タイのJENESYS同窓生が日本文化を学び、広める方法を考えます！タイのJENESYS同窓生が国際交流基金バンコク文化センターの取組みを学び、質疑応答を通じて両国の文化交流について理解を深めます。日本文化を現地でどう広めるかを議論し、今後の活動についても考えます。 国際交流基金バンコク文化センター栗山政幸所長より、同センターの概要や文化交流事業についてご説明いただきます。さらに、同窓生たち同士で小グループに分かれ、「タイの日本語教育や日本研究、文化芸術交流を広げるためにできること」「同窓生同士の連携を活性化させるためには何をすべきか」について意見交換を行います。なお、本プログラムは外務省が推進する「対日理解促進交流プログラム」JENESYSの一環で、タイの同窓生を対象としたオンライン・プログラムです。 【開催概要】 名称：対日理解促進交流プログラム JENESYSタイ オンライン同窓会 テ
日本とポーランドの関係ひもとく 「国基研 日本研究賞」エヴァ・パワシュ・ルトコフスカさん（６９）
国家基本問題研究所 第九回（令和４年度）日本研究賞を受賞したワルシャワ大学のエヴァ・パワシュ=ルトコフスカ教授＝１１日午前、東京都千代田区（三尾郁恵撮影） ３年前に国交樹立１００周年を迎えた日本とポーランド。だが、良好な関係が長年維持されてきたことは意外と知られていない。ワルシャワ大のエヴァ・パワシュ・ルトコフスカ教授の『日本・ポーランド関係史』（彩流社、２巻）は、教科書にもあまり出ていない両国関係の通史を詳細かつ分かりやすく学べる初の書籍として、「史料を探査し、多数の関係者からの聞き取りを行い、これほど詳細な２国間関係史は類を見ない」（伊藤隆・国家基本問題研究所理事）と高く評価された。 同書では、敵味方に分かれた第二次大戦中でさえ、軍の諜報活動の面で協力が行われていたことなど、知られざる事実も紹介。両国の読者には、友好親善をさらに深めるため、互いの国をもっと知るべきだとの感想を持つ人も多
「自分も加害者だったんじゃないか」ライムスター・宇多丸に聞く、映画が問い直してくれる問題 | Yahoo! JAPAN SDGs - 豊かな未来のきっかけを届ける
2022.08.30 「自分も加害者だったんじゃないか」ライムスター・宇多丸に聞く、映画が問い直してくれる問題 私たちにとって映画は、とても身近な芸術でありエンターテインメントです。その映画の本場──ハリウッドやアカデミー賞で知られるアメリカでは近年、人々の多様なあり方や多様な文化を反映していく動きが活発化しています。 たとえば、アカデミー賞を主催する 映画芸術科学アカデミー は2020年9月に、2024年からの作品賞受賞の新基準に「主要キャストにアジア人やヒスパニック、アフリカ系アメリカ人などを起用すること」や「ストーリーの中心に女性やLGBTQ+といった人たちを置くこと」などを含めた4つの基準を設け、うち2つを満たすことが受賞の条件と発表しました。 人種や民族グループ、女性、LGBTQ+、様々な障がいを抱える人などに向き合い、人権問題を解決していこうと変化していくアメリカ映画界から、私
旧統一教会の名称変更後「同一と思わず」 接点ありと回答の元閣僚ら：朝日新聞デジタル
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旧統一教会との関係は 国会議員・知事アンケート：朝日新聞デジタル
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コロナ「第7波」で舞台公演中止激増 のしかかる損失「存亡の危機」：朝日新聞デジタル
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米ローカル新聞の廃刊進む 拡大する"ニュース砂漠" ノースウエスタン大リポート | 民放online
新型コロナウイルスのパンデミックが始まる以前の2019年末から今年５月末までの間に、全米で360以上の新聞が廃刊したことが、米ノースウエスタン大学メディルジャーナリズム学院が６月末に発表したリポートで明らかになった。１週間に２紙が廃刊しているペースだ。 多くの業界アナリストは、パンデミックにより広告が激減したことが廃刊のトレンドを加速させたと考えていたが、このレポートはそうではないことを示す内容だった。レポートの筆者ペネロペ・ミューズ・アベナシー同大ジャーナリズム客員教授は、「パンデミックがさらなる悪影響を与えるかと思われたが、そうはならなかった。パンデミックに関係なく、同じペースで2005年から廃刊が続いているという事実は脅威だ」とコメントしている。 レポートによると、2005年以降、全米で約2,500紙が廃刊されている。全米の全新聞媒体の４分の１ほどにあたる数だ。このままだと2025年
【小泉悠】元大使の一本の電話、道を開く 目指すは「オタク」を束ねるプロジェクト：朝日新聞GLOBE＋
突然かかってきた電話の主は、元ウズベキスタン大使の河東哲夫さんだった。 河東さんは、外務省を辞めて評論家として活動していた。面識はなかったが、小泉さんが軍事雑誌に書くものを読んでいた。 「彼には、事実関係を丹念に拾い出すだけでなく、それが意味することを概念化する力があった。他の著者とはちょっと違っていたんです」 「一度、会って話さないか」と河東さんに誘われ、都内のホテルで食事をした。 「大学ではアカデミックな研究が出来なかった」と打ち明けた小泉さんに、河東さんは言った。「アカデミックではない研究をやればいいじゃないか」 そうか、大学でなくても研究はできるはずだ。ニッチなことをやれば仕事の需要はあるのかもしれない、と思うようになった。 2018年にパリの武器展示会「ユーロサトリ」で＝本人提供 2009年、河東さんの推薦で外務省国際情報統括官組織の専門分析員になった。ロシアの軍事関係の分析レポ
「使い捨て」られる研究者 Nature報じる - 科学・政策と社会ニュースクリップ
※Science Communication Newsは科学技術政策や科学技術コミュニケーションの動向を ウォッチするメールマガジンで、毎週1回程度配信されます。 ※詳しくは以下のサイトをごらんください。 http://www.kaseiken.org/活動/ ※購読の登録、解除も上記サイトよりお願いします。こちらで代行はいたしませんので ※ご了承ください。 ※以下でも随時情報を提供しています。 はてなブックマーク http://b.hatena.ne.jp/scicom/ twitter http://twitter.com/kaseikenorg 科学・政策と社会ニュースクリップ https://clip.kaseiken.info/ Yahoo!ニュース個人 https://news.yahoo.co.jp/byline/enokieisuke/ ★発行部数 2,524部（7月20日
【ニュース・イギリス】研究における官僚主義の見直しについての中間報告 | JSPS海外学術動向ポータルサイト
2022年1月12日、ビジネス、エネルギー産業戦略省（BEIS）は研究における官僚主義に関する独立した機関からの見直しの一環として、研究資金提供者の役割に関して中間報告を発表した。 昨年3月に広報されたこのレビューは、University of Birmingham の学長である Adam Tickell 教授が主導し、英国の研究システムから不要な官僚主義的な要素を取り除くために提言されたものである。 発表された中間報告書は、これまでの主要な問題とこの春の最終報告書の発表に向けた次の段階の基礎となる。 研究システムの中での資金提供者の役割に焦点が当てられ、今後数か月間の間に、不要な官僚主義的が生じる要因や、機関の中での官僚主義に関することなど多くの検討事項がある。中間報告書ではその取り組み方や最終提言が、以下に述べる7つの原則によって構成されている。 調和： プロセス、システム、リソー
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人文科学の衰退とパンデミックがもたらす “知日派人材” 育成の危機（nippon.com） - Yahoo!ニュース
https://twitter.com/athicoilye/status/1566459007040118787
Le japonisme architectural en France
「雑草という草はない」は牧野富太郎博士の言葉 戦前、山本周五郎に語る 田中学芸員（東京・記念庭園）が見解 | 高知新聞
京都の日文研「大衆文化」テーマに5部作 浮かび上がった日本の独自性とは｜文化・ライフ｜地域のニュース｜京都新聞
http://booksandbout.peatix.com/
Japan Foundation Los Angeles |
“Bringing Life to Historical Postcards: The University of Hawaiʻi at Mānoa Library Japan Collection” News - NCC News - LibGuides at North American Coordinating Council on Japanese Library Resources
https://twitter.com/levinassien/status/1547741209044561920
SNSでの発言は規制されるべきか 「反日研究」投稿裁判から考える｜社会｜地域のニュース｜京都新聞