CEOの8割が従業員のスキル不足を懸念 PwCが「第22回世界CEO意識調査」発表

PwC Japanは2019年10月18日、「第22回世界CEO意識調査」の結果を発表した。それによると、調査対象CEOの8割が「自社の従業員に対して、業務上必須のスキルが不足していることに不安がある」と回答し、従業員のスキル不足を解決する施策としてCEOの関心を集めているのは「既存スタッフに対する大規模な再教育」だった。 スキル不足に対するCEOの懸念 「社内人材の必須スキルの不足や欠如」は、自社事業にとってどの程度の懸念、不安材料であるかを聞いた。その結果、「非常に強い懸念や不安がある」や「いくばくかの懸念や不安がある」と回答したCEOの割合は合計79％だった。こうした懸念を示す割合は、2013年までは50％台だったのに対して、2015年以降は70％以上に急上昇している。 従業員に必須なスキルが欠如した結果として「効果的なイノベーションが創出されない」（55％）や「想定を超える人件費増