屋根裏部屋の制約を知る｜ 屋根裏部屋がほしい！ | イエマガ

屋根裏部屋のコスト感（前回・前々回）がつかめてくると、実現がグッと身近に感じられてきたのではないでしょうか？ コストメリットの大きい屋根裏部屋ですが、一方で建築基準法や地域ごとの条例などの影響を受けます。今回は、代表的な屋根裏部屋の制約を確認していきましょう。 屋根裏部屋やロフトは建築基準法上、階とみなさない「余剰空間」と判断されることで、建物の階数や床面積に含まれず、固定資産税や保険料から見て、お得なスペースになります。 この余剰空間として判断されるための条件は、「小屋裏物置等の取り扱い」などの表記で、地域ごとに条例として詳細が公開されていますが、共通する制約は次のとおりです。 ●屋根裏部屋の階下の床面積の1/2以下 ●屋根裏部屋の天井高が1.4m以下 ●階の中間に設けるロフトの場合、直下の天井高が2.1m以上 なお、これらの条件をクリアした最大限広い屋根裏部屋とする場合、屋根裏にかかる