もし日本のクルマの半分がEVになったら仕事が激減する職種と生き残る道（ベストカーWeb） - Yahoo!ニュース

日本自動車工業会によると、日本で自動車に関連する産業で働く人は、およそ550万人。車両開発から生産、販売、アフターマーケットなど、さまざまな業種があるが、そのなかでもエンジンに関係する業務は非常に多く、とある試算では、新車販売のすべてがバッテリーEVとなった場合、100万人規模の雇用喪失が発生する可能性があるという。 【画像ギャラリー】国産モデルも続々登場!!2022年に登場した、国産バッテリーEVたち(12枚) 2022年の日本市場における新車販売台数(乗用車全体)に占めるEVの割合は1.71％(5万8813台)で、前年(0.59％)を大きく上回った。軽自動車である日産サクラ/三菱eKクロスEVの登場でかなり普及したとはいえ、世界の先進地域と比べるとまだまだ少なく、たとえば近年では中国で新車販売台数の約20％、欧州は約10％、アメリカは約5％の新車販売がEVになっている。 これが、日本で

[kamm]

『また英国では、石油大手のシェルが、古いガソリンスタンドを改装したバッテリーEV専用充電ステーションを、2022年1月に営業開始している。9基の充電設備とコンビニエンスストア、コーヒーショップなど』最高じゃん