HPV ワクチン接種率の激減によって増加する子宮頸がん罹患・死亡者の推計人数

大阪大学大学院医学系研究科の八木麻未特任助教(常勤)・上田豊講師(産科学婦人科学)らの研究グループは、HPVワクチンの接種率が減少したことにより、2000年度以降生まれの日本女性の将来の子宮頸がん罹患者・死亡者数増加の可能性を具体的な数値として示しました。 日本では、副反応への懸念から、2013年6月以降、厚生労働省による積極的勧奨が差し控えられた状態が続いており、2000年度以降生まれのHPVワクチン接種率が激減しています。今回、研究グループは、2000年度以降生まれの日本女性の将来の子宮頸がん罹患・死亡相対リスクを予測し、生まれ年度ごとの罹患者・死亡者増加数を推計しました。その結果、接種率が低いまま定期接種対象年齢を越えた2000~2003年度生まれの女子においては、将来の罹患増加は合計約17,000人、死亡増加は合計約4,000人と推計されました （図1） 。これらは、定期接種対象年

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「すでに2000~2003年度生まれの女子のほとんどは接種しないまま対象年齢を越え、将来の罹患者の増加は合計約17,000人、死亡者の増加は合計約4,000人である可能性が示唆された。 」