日本で｢病院が足りてない町｣は一体どこなのか

病院は身近にあって当たり前。日本は、世界的に見ても「病院天国」といってよい。しかし、人口減少や医師の働き方改革によるコストアップなど、病院を取り巻く環境は年々、厳しくなっている。 いつも行っていた病院が突然なくなる――。そんな日が現実味を増している。2月4日発売の『週刊東洋経済』では、「病院が消える」を特集している。 患者が気になるのは、「自分の住む町の医療サービスは充実しているのか」ということ。日本は人口当たりの病院数が韓国に次いで多いが、国内では偏在が起きている。病院が足りていない地域、過剰な地域はどこか。 医療経営コンサルティングの「グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン」の協力で、①急性期病床（急患や重症な病気に対応）数、②回復期病床（急性期の後の治療に対応）数、③常勤医師数について、市町村ごとに偏差値形式で計算した。 郊外のベッドタウンで病院が不足 偏差値は、平均50と置いた

[akainan]

“偏差値が70に近い、あるいは40に近いということは、医療資源（病院と医師）が全国平均よりかなり乖離（かいり）していることを示している。”この理論だと色合いがおかしいのでは

[cometlog]

”東京都八王子市、町田市、日野市、多摩市なども全国平均より低い。これらの地域はベッドタウンとして発展してきたが、病院や医師の供給が追いついていないことがわかる。”