三菱商事：息吹き返す豪石炭事業、コスト４割削減－市況高騰も追い風

三菱商事のオーストラリアでの石炭事業の業績が急回復している。今期（2017年３月期）には人件費などのコストをピーク時の12年度比で約４割削減できる見通し。市況回復も重なり、株式市場では同社の今期純利益を会社予想3300億円を上回る4000億円に達するとの見方も出ている。 ｢２年ぐらい前にもうＭＤＰは終わったと言われたが、まだまだ終わってはいない｣。金属グループＣＥＯの西浦完司常務執行役員はブルームバーグのインタビューで、こう反転攻勢を期した。ＭＤＰとは主に製鉄用の原料炭事業を英豪系ＢＨＰビリトンと共同で手掛ける豪子会社の三菱デベロップメントを指す。 中国の資源爆食を背景に商品市況が軒並み急騰した09年３月期には、1900億円もの利益を生み出した主力事業。市況上昇でコストをかけて増産しても利益は拡大していたが、中国の成長鈍化が明らかとなった12年以降には資源価格も下落。直近では今年１－３月ま