俯瞰的に見る「低PBR改善要請がもたらす市場への影響」

昨年東証が要請した「低PBR(株価純資産倍率)の改善要請」は市場に一定のインパクトをもたらし、「金利の変動」とならんで23年の相場の大きなトピックとして取り上げられました。 そして24年1月15日の今日、要請に応じて低PBR改善策を開示企業の一覧が公表されました。これにより、各銘柄が「株価向上に向けて積極的な姿勢を示しているか否か」が可視化され、今後の投資動向にも一定の影響が生じるとみられます。 とはいえ、東証の要請による影響はそれだけとは限りません。上記のように株価はもちろんのこと、今後の企業活動など様々な方面にも何らかのリアクションが返ってくるものと思われます。 そうした動きが続くなか、みずほ証券チーフストラテジストの菊地正俊氏により「東証の要請を通じて市場や経済にどのような影響があるのか」を俯瞰的にまとめ上げた『低PBR株の逆襲』が昨年12月末に発刊されました。本記事では東証の要請と