【関西の議論】「遠征費が払えない」悲惨なマイナー競技アスリートたち…２０２０東京五輪「日本」の活躍を支えるのは「企業」の支援、理解は広まるか（1/4ページ） - MSN産経west

６年後の東京五輪を見据え、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は有望選手の就職活動支援に本腰を入れ始めている。大会出場の遠征費が工面できず、現役続行をあきらめる有望選手も少なくないためだ。五輪のメダル量産にはマイナー競技のレベル底上げが必要だが、選手たちを取り巻く環境は厳しい。これまでＪＯＣは大企業中心に選手の雇用や支援を呼びかけてきたが、今後は中小企業への呼びかけにも乗り出す。こうした中、マイナー競技の選手を独自に雇用し、勤務体系にも配慮して競技生活を後押しする企業も現れ始めた。ＪＯＣ関係者も「東京五輪に向けた心強い動き」と歓迎する。（川西健士郎） ■金の切れ目が… 企業スポーツはバブル崩壊以降、衰退の一途をたどったとされているが、ＪＯＣキャリアアカデミー事業ディレクター、八田茂氏は「バレーボールやバスケットボールなどの球技を中心に、チームスポーツの選手は比較的恵まれている」と指摘する。 そ