エントリーの編集
![loading...](https://b.st-hatena.com/bdefb8944296a0957e54cebcfefc25c4dcff9f5f/images/v4/public/common/loading@2x.gif)
エントリーの編集は全ユーザーに共通の機能です。
必ずガイドラインを一読の上ご利用ください。
BYODの6~8割は“無許可デバイス”――IDC調査 | IT コンシューマライゼーション | トピックス | Computerworld - エンタープライズITの総合ニュースサイト
記事へのコメント0件
- 注目コメント
- 新着コメント
このエントリーにコメントしてみましょう。
注目コメント算出アルゴリズムの一部にLINEヤフー株式会社の「建設的コメント順位付けモデルAPI」を使用しています
![アプリのスクリーンショット](https://b.st-hatena.com/bdefb8944296a0957e54cebcfefc25c4dcff9f5f/images/v4/public/entry/app-screenshot.png)
- バナー広告なし
- ミュート機能あり
- ダークモード搭載
関連記事
BYODの6~8割は“無許可デバイス”――IDC調査 | IT コンシューマライゼーション | トピックス | Computerworld - エンタープライズITの総合ニュースサイト
IDC Japanは1月17日、「国内BYOD利用実態調査結果」を公開した。同調査は2012年11月に実施されたもの。... IDC Japanは1月17日、「国内BYOD利用実態調査結果」を公開した。同調査は2012年11月に実施されたもの。それによると、許可/無許可にかかわらず私物デバイスを業務利用しているユーザーは、2011年は192万人だったが、2016年には1,265万人までに拡大する見通しだという。同社では、2011年~2016年の年間平均成長率を51.5%と予測している。 今回の調査を基にIDCは、BYOD導入率や導入課題、メリットとデメリット/生産性向上などについて分析している。 それによると、デバイス別の利用状況は、スマートフォン29.2%、タブレット19.3%、モバイルPC19.6%、携帯電話(スマートフォンを除く)39.1%で、携帯電話とスマートフォンの利用が高いことが明らかになった。 今回の調査/分析においてIDCは、私物デバイスの業務利用を「BYOD」と「シャドーIT」に区別している。B