150717｜プレスリリース｜水産総合研究センター

【 要 旨 】 水産物については、新ＪＡＳ法により名称や原産地の表示が義務化されたが、魚介類には近縁種が多く、水産加工品も種類が豊富で、輸入品も増えている。こうした製品の中には外見だけでは表示が適正かどうかの検証が困難なものもある。このため消費者が安心して商品を選択できる条件を整備し、生産者、流通業者の信頼を高めるために種判別および漁獲地域推定技術の開発が急務となっている。 そこで、（独）水産総合研究センターを中心とする研究機関は、平成１４年度から、農林水産省の「先端技術を活用した農林水産研究高度化事業」により、ウナギ・カキ等魚介類の種判別、並びに各種加工品の原料・原産地推定技術開発研究を進めている。 ウナギでは、日本種とヨーロッパ種を高精度短時間（半日で９６検体）で判別できる核DNA分析法を開発した。 カキについては、ミトコンドリアDNAを分析することにより、生鮮・加工品を問わず、外国産