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知識階級就職難 『中央公論』昭和4年（1929）3月号に、「就職難と知識階級の高速度的没落」という刺激的な題名の論文があらわれた。評論家大宅壮一（1900 〜 70）が執筆者である。 論文は、昭和3年の調査結果からはじまっている。本所深川近辺で働いている自由労務者約4,000人を東京市社会局が調査したところ、そのなかに中等学校中退以上の学歴の者が516人、つまり13％もいた事実から論文ははじまっている。自由労務者は従来であれば、ほとんどが「無学者の群」だったのが、自由労務者に「これだけの知識階級が最近流れ込んで来た」ことはきわめて重要な事実であるとして、知識階級就職難と知識階級の没落が論じられている。 前回にふれたように高学歴ワーキングプア問題は、明治のおわりから高等遊民問題として論じられたが、昭和になると、知識階級就職難や知識階級没落論として論じられるようになった。知識階級とい

[Ereni]

1929年大宅壮一『本所深川近辺で働いている自由労務者約4,000人を東京市社会局が調査したところ、そのなかに中等学校中退以上の学歴の者が516人、つまり13％もいた事実から論文ははじまっている』

[mkusunok]

内務省の中央職業紹介事務局統計では昭和4年の就職率50.2%、底の６年で36%と今よりも悪い数字だがサンプルバイアスがある。いずれにせよ1割なんて極端な統計は見つからず