アルコール依存症 医療機関以外の相談先利用も必要 | NHKニュース

内閣府のアルコール依存症に関する世論調査によりますと、相談先に、医療機関を挙げる人が７６％に上る一方で、当事者や家族でつくる自助グループは１８％にとどまり、内閣府は、長期的な治療には、医療機関以外の相談先を合わせて利用することも必要だとしています。 それによりますと、アルコール依存症について知っていることを複数回答で聞いたところ、「飲酒をコントロールすることができない精神疾患」が６８．５％、「飲酒をしていれば、誰もが依存症になる可能性がある」が４０．１％などとなっています。 また、自分や家族に依存症が疑われる場合、相談窓口を知っていれば相談するかという問いに対し、「する」が８８．１％、「しない」が１１．７％でした。 さらに、相談できる場所として知っているところについて複数回答で聞いたところ、医療機関が７６．２％と最も多く、次いで、精神保健福祉センターなどの公的機関が３３．９％、当事者や家族

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