「日本一細長い半島」愛媛県の佐田岬半島の 自然の中で暮らしながら、 草木で染めた絹糸を手織りして、 つむぎ織りの着物や帯を制作しています。 日々の暮らしをInstagramに綴っています。 I live in a small village by the sea. I hand-weave silk thread dyed with plants to create kimono and obi. I write about my daily life on Instagram.
ニューヨーク(CNN) 人工知能(AI)の普及は、5年後の人々の生活にどのような影響を及ぼすか――。楽観主義者として知られる米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏が16日、CNNとのインタビューで持論を展開した。 AIの普及をめぐっては、国際通貨基金(IMF)が先日、世界の雇用の約4割に影響を及ぼし、適切な政策がなければ格差が拡大するとの見通しを示した。 ゲイツ氏は世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)でのインタビューで、IMFの予測に必ずしも異論があるわけではないと述べる一方、歴史を振り返れば常に、新たなテクノロジーは不安とともに新たな機会をもたらしてきたと指摘。 農業技術の発達で生産性が上がった1900年代を例に挙げ、「新しい職種もたくさん生まれるなど、みんなで農作業をしていた時代よりはるかに改善された」「今回も同じようになるだろう」と語った。 医師の仕事も事務作業はAIに任せられる
前野隆司氏(慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授、ウェルビーイング学会会長)に聞く 聞き手:江田 憲治=日経BP 総合研究所、構成:森田 聡子=ライター2024.01.04 ここ数年、自治体運営の最上位目標として、「ウェルビーイング(心身の健康や幸福)」の向上を掲げる自治体が増えている。とはいえ、ウェルビーイングに対する理解は人・自治体によって異なり、やや捉えどころのない抽象的な目標と感じる向きもあるようだ。「そもそもウェルビーイングとは何なのか?」「先行する自治体ではどんな取り組みを行っているのか?」――ウェルビーイング研究の第一人者である慶應義塾大学大学院教授の前野隆司氏に話を聞いた。 「ウェルビーイング」は、グローバルでは普通に使われている言葉 ――最近、「ウェルビーイング」という言葉をよく耳にするようになりました。そもそもウェルビーイングとはどのようなもので、
地方創生のファクターX 寛容と幸福の地方論 地方創生をテーマにした今回の調査研究では、47都道府県の在住者へのアンケート調査を実施し、各都道府県の「寛容性」の気風を測定しました。同時に東京圏に住む各道府県出身の若者の意識調査も実施し、分析の結果、各地域の「寛容性」と地域からの人口流出意向・東京圏からのUターン意向の間に密接な関係があることが分かり、地域の「寛容性」がこれまでの地方創生政策が見落としていたファクターXであるという結論に至りました。地方創生の重要な指標として「寛容性」に注目することを提案します。 また、近年さまざまなシーンで注目度が高く、今後の地方創生議論の中でも不可欠になると思われる「幸福度(Wellbeing)」の実態についても都道府県別に把握し、今後の議論の材料として発表いたします。 2021.09.15 お詫びと訂正 本書のP79掲載データに誤りがありましたので、修正版
新型コロナウイルス感染症(以下COVID-19)の感染拡大が長期化するにつれて、数多くの産業に広範かつ甚大な影響が及んでおり、経営をめぐる先行きの不透明感はますます強まるばかりだ。こうした危機に企業が適切に対処していくには、ポスト・コロナ時代を見据え、人々の暮らし方やサービスの利用における変化を見極めること、そして今後のビジネスに求められる「New Standard」(新しい日常)をしっかりと定義し、新たな価値観をうまく事業機会に変えていくことが欠かせない。日本企業はコロナ禍によって顕在化した大きなトレンドや予兆を踏まえ、自社を取り巻く未来像を捉えた経営をどのように推進していくべきなのか。アクセンチュアの中村健太郎氏に聞いた。 感染症によって加速するパラダイムシフトに対応するには変化の見極めが不可欠 ── COVID-19の感染拡大が長期化する中、ビジネスをめぐる先行き不透明感はかつてない
アートとサイエンスを融合した経営など、独自のリーダー論、組織論が注目されている山口周さん。近著『ニュータイプの時代』では、新時代を生き抜く思考法や行動様式を提唱し、話題を呼んだ。山口さんにサステナブル経営の本質と日本企業の課題を聞くインタビューを3回連載でお届けする。 コロナ禍の中、企業はかつてない社会不安、経済危機に直面しています。こうした時代にあってサステナブル(持続可能)であるためには何が求められるのでしょうか。 独立研究者、著作家、パブリックスピーカー。電通、ボストン コンサルティング グループなどで戦略策定、文化政策、組織開発などに従事。著書に『ニュータイプの時代』『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか?』など。慶應義塾大学文学部哲学科、同大学院文学研究科修士課程修了。現在、中川政七商店、モバイルファクトリーの社外取締役も務める(写真:長坂邦宏) 山口 周 氏(以下、敬称略
岡山大学とベネッセがSDGsを軸に3カ年の共同研究「瀬戸内サステナビリティ&ウェルビーイング研究プロジェクト」を開始 2020年09月23日 本学と株式会社ベネッセホールディングス(以下「ベネッセ」)は、両者が注力するSDGsを軸に、2020年度から2022年度の3カ年をかけて、地域の持続可能性と「well-being:ウェルビーイング」の学術的研究を共同で進めることを決定しました。直島メソッドならびに公益資本主義が、直島・犬島・豊島の3島を中心とした地域や住民の「well-being:ウェルビーイング」にもたらした変化とそのメカニズムについて調査し、学術的な成果としてまとめます。 共同研究にあたり、本学の槇野博史学長は「新型コロナウイルスの流行を経て、新たな社会を作っていくにあたっては、人間の価値や豊かな生き方が重要になります。SDGsを推進してきた本学とベネッセの共同研究を通じて、サス
笹谷:早速ですが笠原頭取、肥後銀行は昨年、銀行としては初めて「日本経営品質賞」も受賞されています。その最先端の事例をお話いただけますか。 笠原:はい。地方創生SDGsに向けた金融機関の役割について私たちが取り組んでいることを紹介します。まず、私たち九州フィナンシャルグループは一昨年の10月、専門組織を設置して具体的な取り組みを始めています。金融機関は自らの業務を通じてお客様と地域の持続可能性を高め、その結果として自らの業績も向上させていくという好循環サイクルを「目指す姿」としており、具体的には九州フィナンシャルグループとしてSDGsに賛同し、全役職員が主体的に取り組むことを宣言しました。 また投融資に関する指針を公表し、同時に肥後銀行ではESG投融資の目標を5000億円と公表しました。これは地銀初の試みです。また本業を通じて世の中に貢献していくためSDGs関連の金融商品・サービスをいろいろ
SDGsの取組期間が開始して3年あまり。政府の政策強化や経済界の活動と共に、地域や中小企業、スタートアップもまた、その枠組を事業に組み込むことが有効である。持続可能なまちづくりを実践するためのローカライズの手法を、第一線の専門家たちが語った。 地域活性化のツールとして、なぜSDGsは重要なのだろうか。全国でSDGs達成に取り組む自治体関係者を主な対象として、4月25日に発刊された書籍『SDGsの実践 自治体・地域活性化編』を分担執筆した5名の専門家が、各担当章のエッセンスを紹介し、そこに込めたメッセージを伝えた。 なぜ、地域・自治体が グローバル目標に取り組むのか 村上周三氏は、建築環境の整備と流体工学を専門とし、内閣府による自治体SDGs推進評価・調査検討会の座長も務める。国連サミットで2015年9月に採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」に関し、村上氏は、「世界共通に直面する社会
Interview:SDGs 私のアプローチ 03 コミュニティデザイナー山崎亮さんに聞く SDGsに必要な“取り組み”と“リテラシー” 山崎亮氏 株式会社 studio-L 代表取締役 大阪府立大農学部を卒業後、メルボルン工科大環境デザイン学部を経て、大阪府立大大学院(地域生態工学専攻)を修了。 設計事務所に勤務したのち、2005年にstudio-Lを設立。地域の課題を地域に住む人たちが解決するためのコミュニティデザインに携わる。慶應義塾大特別招聘教授。主な著書に『コミュニティデザイン』(学芸出版社)、『まちの幸福論』(NHK出版)などがある。 さまざまなジャンルで活躍されている方々に、広くSDGsにどう取り組んだらいいかというヒントを聞くインタビュー企画。 今回は、コミュニティデザイナーとして活躍する山崎亮さんに聞きました。地域の人々をワークショップと呼ばれる手法でつなぎ、巧みなファシ
SDGsで学びと社会がリアルにつながる! 学校も学年も超え、企業やNPOを巻き込んでアクションを起こす中高生たち 国連が定めた「SDGs(持続可能な開発目標)」の達成に向けて、学校も学年も超えた中高生たちが集まり、企業やNPOを巻き込むアクションを起こしている。4月に開催されるアースデイ東京2019への出展に向け、真剣に社会課題を考える子どもたちの表情は、生き生きと楽しそうだ。活動のきっかけを作ったのは、一般社団法人「Think the Earth」のプロジェクト「SDGs for School」。生徒たちのモチベーションに火をつけたものとは、何なのだろうか。 どうしたらSDGsを知ってもらえる? 土曜日の午後3時、都内にある高校の教室には制服や私服を着たさまざまな学校の中学生や高校生が30人ほど集まっていた。 写真=柳井隆宏 「間伐材を使ったコースターづくりで、来場者に森林について考えて
空き家元年といわれた2015年から丸5年。この間、関連する法整備、活用の多様化など空き家をめぐってはさまざまな変化があった。ただただ混乱していた当時からすると第2フェーズに入ったともいえる。空き家を処分あるいは活用するビジネスも多数生まれている。空き家を処分したい人、空き家を使いたい人双方に向け、空き家ビジネスの最前線を紹介しよう。 ゴミ屋敷でも、廃墟でも売れる 処分したい人にも、使いたい人にも役立つサイトのうち、もっとも知られているのが、売りたい人、買いたい人が直接やりとりをする掲示板「家いちば」だろう。2015年10月にスタートし、2017年12月以降はメディアにも頻出。一般の不動産会社が扱わないゴミ屋敷や、廃墟となった病院、工場、旅館など面白い物件も扱っていることに加え、「タダでもいい」「お金を出してでももらってほしい」という物件があることなどで話題になった。 この4年間で掲載された
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