メタモル出版から本を出したわけ - NATROMのブログ
■「ニセ医学」に騙されないためにを出すにあたって、なぜメタモル出版からなのか、疑問に思われた方もいたようである。もっともな疑問である。 怪しい出版社から執筆依頼メールが来た これまでも「本を書きませんか」というオファーは何度かあった。名前ぐらいは知っている、とある出版社からブログについて「書籍化の可能性はないものか」というメールをいただいたこともある。しかし、「実際にお会いしてお打ち合わせ」できないか、という段階で問題が生じた。出版社は東京にある。実績のある著者の本ならともかく、一ブロガーの本の企画段階で九州までの出張費は出ない。というわけで、残念ながらこの話はご縁がなかったことになった。他にもちょこちょこ出版の話はあったが、たいていは自費出版を勧めるスパムまがいのものであった。 そんなとき、「執筆のお願い」というメールをいただいた。メールの差出人は「メタモル出版」とある。あまり聞かない名
福島県内における大規模な内部被ばく調査の結果 - プレスリリース - 東京大学 大学院理学系研究科・理学部
発表のポイント 福島県内でホールボディーカウンター（以下WBC（注1））を用いて三万人以上の体内セシウム量を測定し、チェルノブイリ事故で得られた知見に基づく予想よりも、内部被ばくが遙かに低いことを明らかにした。 特に、2012年秋に三春町の小中学生全員を測定したところ、検出限界を超えた児童生徒は皆無であった。サンプリングバイアス（注2）が無い測定により福島の内部被ばくが低いことが示されたのは、これが初めてである。 現在の福島県内の日常生活において、食品からの慢性的な放射性セシウム摂取が非常に低く抑えられていることが示された。 発表概要 東京大学大学院理学系研究科物理学専攻教授 早野龍五らのグループは、福島第一原発事故後7-20ヶ月間に、福島県平田村のひらた中央病院に設置されたWBCを用いて、32,811人の内部被ばく調査を行った。その結果、福島県内の放射性セシウムによる土壌汚染度にチェルノ
感度・特異度・陽性的中度 - Interdisciplinary
前のエントリー（割合のはなし――陽性とか陰性とか - Interdisciplinary）で、陽性とか陰性とか、その辺りの診断の話を書きました。 こういう話で結構出てくるのが、 検査で陽性になった時、実際に病気がある確率はどのくらいか。 という問題だと思います。検査陽性になった時にどう行動すればいいかという実際的な所と絡みますし、確率と直感が対応しない話の例としても取り沙汰される事がありますね。 検査を受けて陽性になった時にどうするか、というのはかなりシビアな問題です。昨年は、妊婦のダウン症検査が話題になりました。 で、その問題について詳しく解説されているのがこちらです⇒妊婦のダウン症検査の話、陽性的中率 - aggren0xの日記 この話の肝は、いざ自分が受けた時に陽性だった時それがどういう意味を持つかという所。そして、感度と特異度が変わらなくても、有病割合によって、「陽性がどういう意味
割合のはなし――陽性とか陰性とか - Interdisciplinary
こんがらがる 診断の話をする時、陽性とか陰性とか、偽陽性とか陰性的中度とか、そういう馴染みの無い言葉が出てくる上に、特異度=d/(b+d) みたいな式がいきなり沢山あって、訳が解らなくなります。どの言葉が何を指しているのか掴み取れない。頭の中でグルグル回って、把握が困難です。 概念から 私が思うに、こういうものを考える時は、専門用語を憶える事は後回しにして、まずどのような概念があるかを押さえておくのが重要であります。用語を憶えて、その言葉が指す概念を当てはめていく、とやっていると、頭がパンクしてしまうので。 図示 こういうのは、図を手がかりにして憶えるのが良いですね。具体的なイメージを操作しつつ概念を把握していって、それを抽象化していくプロセスをとると。 件数と割合 この種の問題では、「件数」と「割合」が一緒に出てきます。ですから、今着目しているのが単なる件数なのか割合なのかをきちんと押さ
ポリオ不活化接種 重篤な副反応 独自に補償…神奈川 （読売新聞（ヨミドクター）） - Yahoo!ニュース
神奈川県が今月１５日から開始する未承認の不活化ワクチンによるポリオ予防接種について、黒岩知事は３０日、「万が一の重篤な副反応には、承認薬に対する医薬品副作用被害救済制度の金額を参考に対応したい」と述べ、国の救済制度に準じた独自の補償を行う方針を明らかにした。県議会本会議の代表質問で、自民党の梅沢裕之県議の質問に答えた。 県健康危機管理課によると、同制度は任意予防接種による健康被害を対象とした医薬品医療機器総合機構法に基づき、被害程度に応じ遺族一時金７１１万円、医療手当３万５７００円などの給付を定めている。 予防接種で重い健康被害が発生した場合、県は、ワクチン接種との因果関係を検証する専門家による第三者機関が補償すべきと判定すれば、補償を行うという。 知事は国の厚生行政を批判し、「生ワクチンより安全性が高い」として不活化ワクチンを独自輸入して接種することを決めたが、補償制度がないことに
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